著者
花田 真一
出版者
東京大学社会科学研究所
雑誌
社會科學研究 (ISSN:03873307)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.111-137, 2011

本論文は銭湯産業を事例として産業サイクルに応じた政策の必要性を論じたものである. 特に本論文では銭湯産業の距離規制を取り上げ, 政策が残ることによる産業に対する影響を考察している. 推定手法としては, 個々の銭湯を中心とした市場を設定し, ロジット推定を用いて閉鎖確率に対してさまざまな要素が与える影響を分析した. その結果, 確かに競争店舗数が増加することは他の条件を一定とすれば閉鎖確率を上昇させるが, 銭湯産業においては需要の高い地域に立地することによって閉鎖確率が下がり, 両方の効果を併せると需要の高い地域に立地することによる閉鎖確率低下の効果のほうが高いため, 距離規制は需要を取り込むことを制限する弊害のほうが高い可能性が示唆された.This paper argues that the government should synchronize its policy with the industry life cycle. To support this argument, I focus on the Public Bath industry (Sento in Japanese) data to evaluate the impact of distance regulation at the decline stage of industry life cycle. I use the Logit model to calculate how the number of competitors and area demand affect the exit probability. From estimation results, I find that the effect of competitors is smaller than that of area demand. These results suggest that in the Sento industry, distance regulation may inhibit the concentration of firms in high demand area and decrease industry size.

2 0 0 0 校訂筑後志

著者
杉山正仲 小川正格共編
出版者
知新堂
巻号頁・発行日
1907
著者
MARIANNE SIMON・O 月村 辰雄 中地 義和 野崎 歓 塚本 昌則
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究は、フランスにおける16世紀以降の視覚詩を研究対象として、文字の視覚性を特徴とする。視覚詩の歴史、視覚詩の視覚性、作者と読者の関係、フランスの視覚詩の国際的な位置づけといった四つの視点から、文学とイメージの関係性について考察するものであった。なかでも、近年発見された新しい資料をもとに、20世紀の詩人ピエール・アルベール=ビローとピエール・ガルニエの作品研究を進めた。

2 0 0 0 OA 学会規約

出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.2, no.4, pp.401-402, 2018-10-01 (Released:2018-11-20)
著者
時実 象一 前沢 克俊 緒方 靖弘
出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.2, no.4, pp.385-389, 2018-10-01 (Released:2018-11-20)
参考文献数
12

EuropeanaTechはEuropeanaに参加する各国の文化機関、研究機関、企業などの技術者・開発者が集まり、最新の成果や技術の進展方向を共有するための会議である。オランダのロッテルダムで開かれた今年の会議では、IIIF, Wikidata, AI(人工知能)などが主なトピックであった。また翻刻や手書きOCRに関する発表もいくつか見られた。
著者
日比 遼太
出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.2, no.4, pp.364-369, 2018-10-01 (Released:2018-11-20)
参考文献数
12

平成27年6月15日、宮城県図書館は、県内の全自治体と連携・協力して震災デジタルアーカイブである「東日本大震災アーカイブ宮城」を公開した。アーカイブ宮城は、宮城県の担当所属である宮城県図書館がサイトの運営に係る庶務の統括を担っており、協同して運営を担う連携自治体についても、総務、防災、広報、生涯学習など様々な所属によって構成されている。本稿では、アーカイブ宮城の構築経緯や手法の一端を交えながら、県が実施したことについての特有の利点と、構築から現在までの運営状況や環境の変化の中で生じた課題等を述べる。
著者
杉本 重雄 三原 鉄也 永森 光晴
出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.2, no.4, pp.359-363, 2018-10-01 (Released:2018-11-20)
参考文献数
11

東日本大震災に関する記録を集めたデジタルアーカイブが多く作られ、国立国会図書館はそれらのポータルとして東日本大震災アーカイブひなぎくを提供している。現在、こうしたデジタルアーカイブの利活用性の向上が求められている。本稿では、筆者等がこれまでの研究から得た知見に基づきメタデータの視点から東日本大震災アーカイブにおける利活用性の課題に触れ、さらに、オープンデータ環境を利用したアーカイブ内ならびにアーカイブ間でのコンテンツ集約による利活用性の向上について述べる。最後に、アーカイブのコンテンツを結ぶことによる利活用性向上について考察する。
著者
伊東 敦子
出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.2, no.4, pp.353-358, 2018-10-01 (Released:2018-11-20)
参考文献数
11

国立国会図書館東日本大震災アーカイブ(愛称:ひなぎく)は、東日本大震災に関する記録等を包括的に検索できるポータルサイトである。東日本大震災の記録等を国全体として収集・保存・提供するために、様々な機関と連携・協力して国のアーカイブとしての役割を担っている。現在、国内外の47アーカイブと連携しており、検索対象メタデータ数は約376万件となった。震災から7年が経過し、様々な機関との連携を進めると同時に防災学習等にも力を入れている。本稿では、ひなぎくの特色ある記録等の収集を俯瞰するともに、見えてきた課題等を紹介する。
著者
柴山 明寛 ボレー セバスチャン
出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.2, no.4, pp.342-346, 2018-10-01 (Released:2018-11-20)
参考文献数
17

2011年3月11日発生した東日本大震災は、震災から7年が経過し、数十の震災デジタルアーカイブが構築された。過去の地震災害においても震災デジタルアーカイブが構築はされたが、同時多発的に複数の団体が震災デジタルアーカイブを構築した事例は、東日本大震災以外、全世界的に見ても存在しない。本総論では、東日本大震災の概要及び7年目の復旧・復興の状況、そして、東日本大震災の震災デジタルアーカイブついて概説する。さらに、震災デジタルアーカイブの課題について説明するとともに、本特集号で執筆されている国立国会図書館や宮城県図書館、ハーバード大学、筑波大学について概要を説明する。
著者
町 英朋
出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.2, no.4, pp.337-341, 2018-10-01 (Released:2018-11-20)
参考文献数
9

本稿では、コミュニティアーカイブのマッピングを取り上げる。コミュニティアーカイブはコミュニティによるアーカイブもしくはコミュニティを対象にしたアーカイブである。それぞれにコンテンツをデジタルデータとしてデータベース化しているコミュニティアーカイブを地理情報ツール上に視覚的に表現するにあたり、データベースのデータベースであるコミュニティアーカイブの位置を、それらが保有するコンテンツの位置情報を利用してどのように表現が可能か考察する。
著者
吉田 耕一郎
出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.2, no.4, pp.330-336, 2018-10-01 (Released:2018-11-20)
参考文献数
4

朝日新聞フォトアーカイブは、朝日新聞社が所蔵する約2,000万枚の写真をデジタル化し、社内外での利用を進めるため、2010年に発足した。写真の提供は有償。テレビ局や教科書会社、出版社などが主な取引先となっている。最近は、周年企業の社史、都道府県や市町村の歴史年表などでの利用に加え、海外メディアで使われるケースも増えている。写真のデジタル化と書誌編集作業には、膨大な手間とコストがかかる。写真を死蔵することなく、広く活用してもらうためにも、事業としての発展性が重要になる。古い写真に加え、最新のニュース写真、図表なども扱い、ここ数年は動画の利用が伸びている。