著者

大谷 尚之 井上 一郎 河越 卓司 嶋谷 祐二 三浦 史晴 西岡 健司 中間 泰晴

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.149-156, 2013-03-15 (Released:2013-05-29)

参考文献数

12

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【背景と目的】急性大動脈解離は画像診断法や外科的治療法が発達した現在においても死亡率が高く,いかに早期に診断し治療介入ができるかがその転帰を左右する。診断確定には造影CTが有用であるが,単純CTでも内膜石灰化の内方偏位,血腫により満たされた偽腔が大動脈壁に沿って三日月上の高吸収域として認められる所見(crescentic high-attenuation hematoma)など特徴的な画像所見を呈することが知られている。しかし,その出現頻度,単純CTでの診断精度については言及されておらず,単純CTから解離の診断が可能か検討した。【方法】2008年1月から2009年12月までの2年間,当院で急性大動脈解離と診断された54例のうち造影CTが撮影されていない2例,来院時心肺停止5例,他院で解離と診断され当院に転院となった3例を除く44例において来院時に撮影した単純CTを後ろ向きに検討した。内膜石灰化の内方偏位,crescentic high-attenuation hematoma,visible flap,心膜腔内出血4所見のいずれかを単純CTで認める場合に診断可能と評価した。また非解離例37例と比較検討を行った。【結果】44例のうち内膜石灰化の内方偏位を29例(65.9%),crescentic high-attenuation hematomaを33例(75.0%)と非解離例と比較し有意差をもって多くの症例で認めた(p<0.01)。頻度は少ないため有意差はつかなかったがvisible flapは4例(9.1%),心膜腔内出血は5例(11.4%)で認め,44例中40例(90.9%)で単純CTでの大動脈解離診断が可能であった。【結語】単純CTは大動脈解離の診断に有用である。

著者

井上 一郎

出版者

一般財団法人 アジア政経学会

雑誌

アジア研究 (ISSN:00449237)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.22-37, 2018-10-31 (Released:2018-12-05)

参考文献数

44

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It is often pointed out that the status of the Chinese Ministry of Foreign Affairs has been declining in the entire party and government system in China in recent decades. As a result, the Ministry of Foreign Affairs has been unable to cope with many challenges China faces today. With the progress of the Reform and Opening-Up policy since the early 1980s, pluralization and decentralization are increasingly apparent in making and implementing its foreign policy. And recently, media and public opinion and private sector interests have begun to influence Chinese foreign policy. However, the phenomena of the gradual erosion of foreign ministries’ status as well as the expansion of low politics diplomacy in foreign relations have been observed among other advanced countries. This paper studies how the Chinese Ministry of Foreign Affairs has reshaped its organization and changed its role as one of the country’s many complex party-government apparatuses in the era of globalization. Traditionally, the scope and jurisdiction of the Chinese Ministry of Foreign Affairs has been rather narrow as compared with foreign ministries in other countries. The departments focusing on managing international economy, foreign aid, national security, cultural exchange, and intelligence and analysis, which are common in other countries, do not seem to exist. In recruiting young diplomats, there has been strong emphasis on foreign language ability rather than basic knowledge of social sciences such as international relations or economics. Consequently, the reality of traditional Chinese diplomatic practice has leaned too much on bilateral relations. However, the spread of globalization has brought significant structural change to the organization of the Chinese Ministry of Foreign Affairs. With the apparent shift from regional affairs to functional affairs, several new departments have been established to tackle new global challenges. The impact of globalization has brought the low politics diplomacy dealing with the economics and social affairs to the forefront. Today, multilateral diplomacy is actively practiced. The ministry has been recruiting human resources with more diversified professional backgrounds. As a result, the Chinese Ministry of Foreign Affairs in the globalization era has evolved to become more similar to ministries of foreign affairs of other countries. However, given the rapid change of circumstances both in and outside China caused by globalization combined with the traditionally limited jurisdiction and function of China’s national diplomatic organizations, the Ministry of Foreign Affairs has still been unable to fully meet the global challenges that today’s China faces.

著者

早舩 嘉博 塩本 公平 井上 一郎 大木 英司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NS, ネットワークシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.355, pp.31-36, 2006-11-09

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Internet Protocol (IP)による通信インフラは、サービスの多様化を促し、現時点では想像しえないキラーサービスが登場する可能性を秘めており、今後の通信ネットワークには、キラーサービスの登場に伴う想定外のトラヒック変動に対応する能力が求められるであろう。また、通信ネットワークが社会インフラとしての重要性を増すにつれ、想定外の故障・災害に対しても、能力の低下を極力抑える仕組みが通信ネットワークに求められると想定している。我々は、通信ネットワークとして、ルータと伝送装置から構成される光レイヤとIPレイヤのマルチレイヤバックボーンネットワーク(マルチレイヤ網)を対象とし、自動収集したトラヒック情報を基に、ルータと伝送装置を連携させてトラヒック制御するマルチレイヤ網運用制御システムを試作し、ネットワーク状態の急激な変化に対応した運用制御の基本動作の実証実験を行った。本稿では、我々が試作したマルチレイヤ網運用制御システムおよびそれを用いた所内実験について述べる。

著者

荒川 雅裕 冬木 正彦 中西 弘樹 井上 一郎

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.603-612, 2001-02-15

被引用文献数

3

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生産スケジューリング業務においてスケジュールに納期遅れジョブが発生した場合, 計画担当者は現有の設備・工数内で遅れジョブを出さないようスケジュールの改善を試みるが, 遅れジョブの発生が不可避と判断した場合には, 工場の保有能力を上位の計画部署より認められた許容範囲内で追加し遅れジョブの削減に努める.しかしながら, 最小の追加能力で納期遅れジョブ数を最小にするには, どの期間, どの設備に, どの程度の能力を追加すればよいかを決定することは難しい.ここではパラメータ空間探索改善法を能力追加を決定する問題に適用し, シミュレーション法に基づく系統的な能力調整法を提案する.さらに, 現実の計画条件データを用いてその方法の有用性を示す.

著者

武内 一夫 井上 一郎

出版者

The Laser Society of Japan

雑誌

レーザー研究 (ISSN:03870200)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.306-312, 1984-06-30 (Released:2010-02-26)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1

著者

井上 一郎 佐藤 一省

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学 (ISSN:03759253)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.293-298,a1, 1969-03-05 (Released:2010-10-07)

参考文献数

4

被引用文献数

2 1

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翼径, 翼幅の異なるいくつかの平羽根タービンについて実験し, モデルによる解析を行った。循環時間分布の変化は吐出流量および吐出噴流が吸引する流量の違いとして説明できることを示し, さらに混合過程を規格化する因子を見出した。

著者

大隅 淑弘 山井 成良 井上 一郎二

出版者

国立大学法人 情報系センター協議会

雑誌

学術情報処理研究 (ISSN:13432915)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.68-73, 2007-09-14 (Released:2019-04-06)

参考文献数

11

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近年,不正アクセスの侵入手口として,SSHのパスワード認証に対する総当たり攻撃や辞書攻撃が多くなっている.計算機によっては,不特定の地域からSSHの接続を受け入れる必要のあるものがあり,また,登録ユーザの中には脆弱なパスワードを使用している者がある.このため,何度もの接続試行によってパスワードを破られ,計算機に不正に侵入される危険がある.本稿では,ログを監視することにより,SSHのパスワード認証に対する総当たり攻撃や辞書攻撃を検知し,不正なアクセスを動的に拒否するとともに,他の機器にも伝達して不正な攻撃を拒否する方式を提案する.

著者

石井 裕明 外川 拓 井上 一郎

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.107-118, 2018-09-30 (Released:2018-12-14)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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マーケティングが様々な対象に応用できることは古くから指摘されてきた。その中でも,公共団体への応用は,ソーシャル・マーケティングなどとして,しばしば取り上げられるテーマの一つである。その一方,我が国に目を向けてみると,本格的にマーケティングに取り組んでいると考えられる市町村単位の地方自治体はそれほど多くない。そこで本稿では,マーケティング課を設置し,様々なマーケティング活動を展開している流山市に注目した。インタビュー調査の結果からは,同市の人口増加の背景にマーケティング的発想に基づく様々な取り組みが存在することが確認された。また,自治体組織特有のマーケティングを応用する難しさ,トップマネジメントである市長によるマーケティングの強調による効果,自治体組織にマーケティングを根付かせるための方策が示唆されている。

著者

長棟 輝行 中村 尚志 遠藤 勲 井上 一郎

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学論文集 (ISSN:0386216X)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.462-469, 1991-05-10 (Released:2009-11-12)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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廃糖蜜とほぼ同一の糖組成 (スクロース : グルコース : フルクトース=2 : 1 : 1) に調整した合成培地を用いた回分培養系および逐次流加培養系において, 酵母菌体結合のインベルターゼによるスクロース加水分解過程ならびにインベルターゼの最大分解速度の変化過程について実験的に検討した.その結果, スクロースの加水分解速度はスクロースによる基質阻害, 加水分解反応の生産物であるフルクトースによる拮抗阻害, またグルコースによる部分的な非拮抗阻害を受けることがわかった.さらに, 酵母菌体結合インベルターゼの最大加水分解速度は, 全糖濃度が高い場合には低く抑制されているが, 全糖濃度が低くなるにつれて増加することがわかった.この最大加水分解速度と全糖濃度との関係は一本の無次元特性曲線で表すことができた.これらの結果に基づいて, 酵母菌によるスクロースの加水分解過程のモデル式を構築し, これを用いてシミュレーションを行った.シミュレーション結果は, 回分培養系および逐次流加培養系におけるスクロースの加水分解実験結果と良く一致した.

著者

井上 一郎 笹川 隆太郎 Ichiro INOUE Ryutaro SASAGAWA 占領戦後史研究会 尚美学園大学総合政策学部

出版者

尚美学園大学総合政策学部総合政策学会

雑誌

尚美学園大学総合政策論集 (ISSN:13497049)

巻号頁・発行日

no.13, pp.87-159, 2011-12

著者

井上 一郎

出版者

長崎大学教養部

雑誌

長崎大学教養部紀要 人文科学篇 (ISSN:02871300)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.p105-120, 1983-01

著者

香川 英介 井上 一郎 河越 卓司 石原 正治 嶋谷 祐二 栗栖 智 中間 泰晴 丸橋 達也 臺 和興 松下 純一 池永 寛樹

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.41, no.SUPPL.3, pp.S3_155-S3_158, 2009 (Released:2015-01-23)

参考文献数

6

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背景 : 心肺停止患者に対し低体温療法を行うことで社会復帰率が上昇することが報告されている.  目的 : 良好な社会復帰 (FR) 可能な心停止時間について検討した.  方法 : 2003年から2008年に低体温療法を行った80人 (HT-group) と, 2007年4月から2008年5月までの院外心肺停止患者で, 自己心拍は再開したが低体温療法は行われなかった174人 (NT-group) を対象とした. 心停止時間は心肺停止から自己心拍の再開もしくは体外循環の開始までの時間と定義した.  結果 : FRはHT-groupで30人, NT-groupで20人であった. FRにおいてはHT-goupの方がより若年であった. FRに関して心停止から心拍再開もしくは体外循環の開始までの時間は独立した予後因子であった (OR 1.07, 95%CI 1.02-1.13, p<0.01). FRにおける心停止時間は低体温療法を行ったもので有意に短かった (26±15 vs 12± 5分, p<0.01).  結語 : 低体温療法により良好な社会復帰に許容される心停止時間は延長する.

著者

井上 一郎

出版者

京都産業大学マネジメント研究会

雑誌

京都マネジメント・レビュー = Kyoto Management Review (ISSN:13475304)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.44-49, 2018-03-15

著者

井上 一郎 高梨 敦 福田 幸弘 坂井 賢哉 末永 健二 若本 敦雄 藤岡 敬巳 川本 行彦 浜崎 理

雑誌

脈管学 (ISSN:03871126)

巻号頁・発行日

vol.36, no.8, pp.427-430, 1996-08-25

被引用文献数

3