著者
仲村 康秀 松岡 數充 今井 一郎 石井 健一郎 桑田 晃 河地 正伸 木元 克典 鈴木 紀毅 佐野 雅美 José M. Landeira 宮本 洋臣 西川 淳 西田 周平
出版者
日本プランクトン学会
雑誌
日本プランクトン学会報 (ISSN:03878961)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, pp.22-40, 2019-02-25 (Released:2019-02-28)
参考文献数
137

Plankton are aquatic organisms unable to swim against the current, and they include diverse taxa of different phylogenetic origins. The taxonomy, phylogeny and ecology of nine plankton groups are reviewed in this paper, in order to comprehensively understand the latest information and current situation of plankton studies. The order-level classification of dinoflagellates was re-arranged, but the classification system is still not well organized at the family-level. The taxonomy of raphidophytes and dictyochophytes was partly confused, however, molecular studies provided clear categorization between these groups. The diatoms could be identified by observing some important morphological characteristics. Yet, these characteristics are sometimes not observable because of inappropriate specimen treatments, and furthermore, the morphological terms are not enough unified, resulting that the species-level identification is complicated and difficult. Recent studies revealed the cryptic diversity and high abundance of some microalgae, such as haptophytes and prasinophytes. The diversity and ecology of planktonic foraminifers have been clarified, but those of radiolarians and phaeodarians are still wrapped in mystery. The classification needs to be re-arranged especially for collodarians, phaeodarians and acantharians. The phylogeny of copepods has been elucidated, and this group was re-classified into 10 orders. Future studies should clarify their evolutionary process and create useful databases for easier identification. The methods to reveal the larva-adult correspondence are established for decapods, and further clarification of the correspondence is expected. The classification system of chaetognaths has been updated, and the intra-species diversity is also being studied. The species diversity of scyphozoans has not been well clarified especially for deep-sea species, and their classification still involves problems such as cryptic species. The dataset including DNA sequences and different types of images (taken in the field and under the microscope, etc.) should be accumulated for comparing the data from different methods (e.g., direct microscopy, optics-based survey and environmental DNA analysis).
著者
今井 一郎 原 久美子 有馬 和美 福室 智美 田中 博 菅谷 睦
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.E1676, 2008

【はじめに】<BR> 臨床現場において脳卒中患者から標準型2輪自転車(以下自転車)に乗りたいという希望をよく聞く.2年前に実施したアンケート調査から,脳卒中発症後自転車を利用しなくなった人の約7割が自転車に乗りたいと回答し,自転車乗車のアプローチの必要性を認識できた.今回は健常者と脳卒中患者に自転車動作の観察と体力テストを行い自転車動作の機能を検討した.<BR>【対象】<BR> 普段自転車に乗車している健常成人23名(男性7名,女性16名,平均年齢44.9歳)と,脳卒中の既往があり屋外歩行自立の 3名(症例A:74歳男性,右小脳梗塞,Br.stage左右上肢手指下肢全て6,症例B:81歳女性,多発性脳梗塞,Br.stage左上肢手指下肢全て5,症例C:74歳男性,右脳梗塞,Br.stage左上下肢3手指5)とした.対象者には本研究について説明し同意を得た.<BR>【方法】<BR> 自転車動作は,走る(ふらつきを観察)・止まる(目標物の手前で止まる,笛の合図で止まる)・曲がる(ふくらみを観察),体力テストは握力・上体起こし・長座体前屈・開眼片足立ち(最高120秒)・10m障害物歩行・6分間歩行を実施した.症例BとCは自転車乗車前に前提動作として,スタンドをしてペダルを回す・片足での床面支持・外乱に対してブレーキ維持を実施した.<BR>【結果】<BR> 前提動作で症例Cは全て不可能であったため体力テストのみ実施した.自転車動作の観察では,健常者12名と症例Aで走行時ふらつきがみられた.症例Bは走行時ふらつきの観察まではペダルに両足を乗せることができなかったが,以降の止まるからはペダルを回すことが可能となった.止まるは健常者・症例共,目標物手前で止まることができ,笛の合図では健常者・症例共,同様の停止距離であった.曲がるは症例A・Bにふくらみがみられた.体力テストでは,症例全員が6分間歩行,症例B,Cは上体起こし,Cは10m障害物歩行が困難であった.実施できた項目も健常者と比べ低下していた.健常者の自転車動作と体力テストの関係では,開眼片足立ち120秒可能者の割合が,走行時ふらつきのあった群で41.7%,ふらつきのなかった群で100%となった.<BR>【考察】<BR>関根らは高齢者に10日間1日2回片足立位訓練を行い片足立位時間の延長と自転車運転動作の向上を報告し,自転車動作についてのバランス感覚の重要性を指摘している.今回は片足立位時間と自転車走行時のふらつきに関係がみられた.これらのことから片足立位バランスと自転車動作に関係があると考えられる.症例Cは重度の左上下肢の随意性低下と感覚障害があり,それが前提動作を困難にしたと推察され,自転車動作には四肢の分離運動機能や協調運動機能が重要と考えられる.小村はBr.stage上下肢4の脳卒中患者が3輪自転車のペダルを改良し乗車していると報告しており,症例Cも同様の方法による乗車の検討が考えられる.また症例Bは途中から走行が可能となったことから,練習での乗車能力の改善が示唆された.
著者
今井 一郎 原 久美子 赤岡 麻里 八森 敦史 石川 秀太 右田 正澄 宮島 奈々 菅谷 睦 田中 博
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.EbPI2406-EbPI2406, 2011

【目的】臨床現場において,脳卒中患者から標準型2輪自転車(以下自転車)に乗りたいという希望をよく聞く.第43回学術大会では症例数3名で自転車動作を検討した.今回は症例を増やし,脳卒中患者の自転車動作の観察とStroke Impairment Assessment Set(以下SIAS)を実施し,自転車動作に必要な身体機能を検討した.<BR>【方法】対象は,脳卒中の既往があり,発症前に自転車に乗ることができ,移乗動作自立の患者AからHの8名(男女4名ずつ,平均67.75歳,発症病月平均45.5ヶ月)と,週1回以上自転車に乗っている50歳以上の健常者9名(男性4名女性5名,平均65.56歳)とした. 方法は,脳卒中患者のSIASと自転車動作の観察を行なった.自転車前提動作(以下前提動作)は,1)スタンドをしてペダルを回す.2)ペダルに足を載せた状態から片足での床面支持,3)外乱に対してブレーキ維持とした.1)から3)すべて可能であれば,走る(10m自由な速度で走行し,タイム計測と,40cm以上のふらつきを観察)・止まる(10m走行後,目標物手前で停止の可否,笛の合図からの停止距離)・曲がる(外側に膨らまないように走行.1カーブ5箇所の床に40cm幅に貼ってある印で軌跡を確認.印を内側から1点2点とし,カーブ5箇所の合計点を算出)の自転車動作を行なった.健常者は自転車動作のみ実施した.<BR>【説明と同意】ヘルシンキ宣言に沿い,対象者には事前に書面で研究内容を説明し同意を得た.<BR>【結果】脳卒中患者のSIASは,上肢の項目では,患者Aは22点(運動9点,筋緊張5点,感覚5点,非麻痺側握力3点),以下同様に,B22(10,4,6,2),C19(8,4,5,2),D19(8,3,6,2),E23(10,5,6,2),F21(10,4,4,3),G17(6,4,5,2),H14(3,2,6,3)となった.下肢は,患者Aは26点(運動15点,筋緊張5点,感覚6点),同様に,B25(15,4,6),C26(15,6,5),D26(15,5,6),E22(12,4,6),F23(15,4,4),G17(8,4,5),H15(7,3,5)となった.前提動作は,ABCDは1)から3)すべて可能,EFGは1)3)は可能,2)は不可,Hは1)から3)すべて不可となった.自転車動作は健常者と前提動作すべて可能であったABCDで実施した.走るのタイム計測では,健常者平均5.75±0.96秒,脳卒中患者平均8.37±1.54秒で有意差(P<0.01)がみられ,ふらつきは健常者1名以外は40cm以上のふらつきがみられた.目標物手前で止まるでは,A以外は停止可能であった.笛の合図で止まるでは,停止距離が健常者平均143.78±34.83cm,脳卒中患者平均124.0±70.03cmで有意差はなかった.曲がるでは健常者平均25.56±3.28点,脳卒中患者平均35.25±5.25点で有意差(P<0.01)がみられた.<BR>【考察】前提動作では,2)が可能の患者は不可能の患者と比べて,SIAS下肢の得点が高い傾向にあった.また,SIAS上下肢とも最も得点の低いHは前提動作すべて不可能であった.僅かでも運動機能障害,感覚障害,筋緊張異常があると,前提動作の2)が困難となり安全な自転車動作ができなくなると考えられる.自転車動作では,走行時のふらつきにおいて40cm幅でも健常者のほとんどが不可能であった為,脳卒中患者も評価できなかった.目標物手前で止まるでは,Aはできる限り目標物の近くで止まるように意識したため接触した.自転車は速度が速いほど停止距離は長くなる.走るのタイム計測では健常者が脳卒中患者と比較しタイムが速かった.また笛の合図からの停止距離は差がなかった.これは,脳卒中患者の前提動作では問題がなかった僅かな上下肢の機能障害と,発症後自転車に乗車していない為,自転車乗車の感覚が健常者と比較して十分ではなかったことが,走行スピード低下やブレーキの遅れに繋がったと考えられる.それにより,脳卒中患者のスピード低下の為の停止距離の短縮と,ブレーキの遅れによる停止距離の延長が,健常者の停止距離と同等になったと考えられる.自転車は曲がるとき遠心力と重力を均衡させる為,曲がる方向に車体を傾ける必要がある.脳卒中患者は下肢の機能障害やスピード低下の為,車体を傾けることができずカーブで外側に膨らむと考えられる.以上により脳卒中患者の自転車動作には,非常に高い分離運動機能や協調機能,巧緻運動機能が重要である.また自転車乗車の感覚については,練習の有無による自転車動作の検討が今後必要と考えられる.<BR>【理学療法学研究としての意義】この研究は,自転車動作での基礎的運動機能と応用動作における差異や連携を明らかにし,理学療法学としての運動機能面の評価が深まると考える.
著者
辻本 雅史 野村 亨 杉本 均 前平 泰志 月原 敏博 安井 真奈美 今井 一郎 リシン ツェワン
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1997

平成9〜11年度の各年度、メンバーとテーマに関係する研究者を招き、研究会を開き、調査報告・情報交換および現地調査の打ち合わせを行った。9年度のブータン第1次調査では以下の諸調査を行い全体概要を掌握につとめた。(1)ブータン文部省等多数の政府の教育関係担当者、JICA関係者、国連開発計画(UNDP)代表者等と面会し、必要な資料類の収集と国内の学校(幼稚園から大学まで)のすべての教科書232冊を購入。(2)中央ブータン(ブムタン)地方で民宿・寺院泊し、生活実態の体験と聞き取り調査。(3)各種の学校、病院、チベット仏教寺院などを訪問調査。(4)ブータンの言語と文化の状況調査と分析。10年度の第2次調査は3班に分かれて各主題に沿って以下の調査を行った。(1)進行中の教育改革の実態と問題点の調査と資料収集。(2)教育改革と文化伝統(宗教や生活習慣)の関係の調査。(3)教員養成の実態と問題点の把握。(4)ブータン農村部の成人教育の聞き取り調査。(5)比較対照としてネパールの教育の実態と問題点の把握。(6)ネパール農村の子どもの生活と教育の調査。11年度の第3次調査は2班に分かれて以下の現地調査を行った。(1)ブータンとネパールの識字教育および成人教育の参与観察による実態調査と聞き取り及び資料収集。(2)各種の学校訪間による追跡・補足調査。(3)ブータン青年の意識に関する調査。(4)ブータン、ネパールにおけるチベット難民と教育調査。