著者

張 暁彦 伊藤 真人 渋谷 和郎 塚谷 才明 古川 仭

出版者

Japan Otological Society

雑誌

Otology Japan (ISSN:09172025)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.232-234, 2001-07-25 (Released:2011-06-17)

参考文献数

14

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Lyme disease is Borrelia infection that primarily affects the skin with a characteristic rash, erythemamigrans (EM), but recently the neurologic manifestations (Neuroborreliosis) of this disease have beenreported.A 27 year-old woman presented with unilateral acute sensorineural hearing loss and tinnitus in her leftear. These symptoms were progressive. Vision in her left eye has been hampered considerably after threeweeks, and it was diagnosed as post-ocular neuritis. And paralysis of the left side body was developed withina month. Because this patient didn't have a history of tick bite nor skin rash (EM), the diagnosis wasextremely difficult. After taking minocycline hydrochloride to treat atheroma with infection in her left auricle, incidentally the symptoms were improved.Systemic infection was considered and Borrelia burgdorferi serum antibodies was examined. IgM-antibodiesof B. garinii and B. afzelii were detected in her serum, so Lyme disease was diagnosed. The left sensorineuralhearing loss and other symptoms were recovered in some degree after treatment for Lyme disease.After half-year the left sensorineural hearing loss with other neurologic manifestations were recurred, and the periodical observation should be required.

著者

伊藤 真人

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会会報 (ISSN:24365793)

巻号頁・発行日

vol.125, no.9, pp.1353-1357, 2022-09-20 (Released:2022-10-01)

参考文献数

3

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新生児聴覚スクリーニング (新スク) は全国で87.6%の新生児に実施されているが, 新スクでの難聴疑い (Refer) 後の確定診断時期や, 確定診断後の言語獲得, 特に音声言語獲得のための最適な療育体制の整備は立ち遅れていると言わざるを得ない. これは, 本法では医療, 療育, 政策など全般にわたる難聴児への介入の体制整備が不十分であることが原因である. 難聴幼少児の療育の問題点は次第に行政にも知られるところとなり, 国会議員有志や難聴診療・療育関係者, 文部省・厚生労働省を交えた検討が2017年から行われ, その提言を経て, 2018年度に長崎県主導で厚生労働省平成30年度障害者総合福祉推進事業「人工内耳 (CI) 装用難聴児に対する多職種による介入方法の実態調査」が行われた1). さらに2019年4月10日に設立された国会議員による難聴対策推進議員連盟における検討により, Japan Hearing Vision が策定され, 難聴児対策の提言がなされた. これを受けて, 厚生労働省は難聴児の療育に関する科学研究費補助金研究を公募し, GC-16 公募研究課題「聴覚障害児に対する人工内耳植込術施行前後の効果的な療育手法の開発等に資する研究」の一環として, CI 後の適切な療育手法にかかるガイドラインの作成が行われた. ガイドラインの対象者は, 耳鼻咽喉科医, 小児科医, 言語聴覚士, 聴覚特別支援学校教員, および児童発達支援センターや児童発達支援事業などの指導員を含めた, 全ての難聴児および青年の診療・療育に携わる従事者である. ガイドラインでは, Ⅰ. 新生児聴覚スクリーニング, Ⅱ. 先天性サイトメガロウイルス感染症, Ⅲ. 難聴診断後の療育, Ⅳ. 人工内耳植込後の療育, Ⅴ. 先天性高度難聴青年の療育について, エビデンスに基づく推奨を記載した. 聴覚障害児の療育がガイドライン等により最適な方法で行われれば, CI 装用後の言語獲得効果もさらに向上することが期待される. その結果, 厚生労働行政における「障碍者の社会参加の機会の確保」にとって大きな利益をもたらすものと考えられる.

著者

伊藤 真人

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.118, no.2, pp.160-161, 2015-02-20 (Released:2015-03-05)

参考文献数

2

著者

橋本 かほる 能登谷 晶子 原田 浩美 伊藤 真人 吉崎 智一

出版者

日本音声言語医学会

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.336-340, 2012 (Released:2012-10-09)

参考文献数

16

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0歳代から金沢方式(文字-音声法)で言語訓練中の聴覚障害幼児4例を対象に,日本語対応手話に指文字または手話による助詞が挿入された文に含まれる格助詞の出現時期について検討した.(1)格助詞の初出年齢は1歳11ヵ月~2歳2ヵ月で,健聴児の時期とほぼ同時期であった.(2)4例ともに共通して初出した格助詞は「を」であった.(3)聴覚障害児であっても,幼児期早期より日本語の文構造に沿った日本語対応手話よる単語(助詞は指文字または手話)を用いることにより,健聴児の助詞の発達にそった理解・表出が可能であることが示唆された.

著者

伊東 秀幸 大西 守 田中 英樹 桑原 寛 伊藤 真人 大塚 俊弘 野口 正行 金田一 正史 斎藤 秀一 山本 賢 呉 恩恵

出版者

田園調布学園大学

雑誌

田園調布学園大学紀要 = Bulletin of Den-en Chofu University (ISSN:18828205)

巻号頁・発行日

no.10, pp.1-31, 2016-03

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精神障害者支援に関して,市町村は精神障害者に対して身近な地域できめ細かく支援していく役割があり,保健所はその市町村に対して専門性や広域性が必要な事項について支援していく役割がある。また,精神保健福祉センターは,保健所,市町村に対する技術援助の役割を担っている。以上のように各機関は,それぞれ異なる役割を期待されているが,精神保健福祉法の改正や障害者自立支援法の施行などもあり,精神保健福祉行政を取り巻く環境は大きく変化している。そのため,保健所,市町村そして精神保健福祉センターによる精神障害者に対する支援の現状を把握し,それぞれの機関の果たすべき役割について見直していくことが重要である。そこで本研究では,厚生労働省平成26 年度障害者総合福祉推進事業「保健所及び市町村における精神障害者支援に関する全国調査」の結果から,保健所及び人口30 万人未満の市町村のデータを抽出し,精神障害者支援に関する,保健所と市町村の役割とその現状について考察を試みた。調査の結果から,指定都市型保健所,中核市型保健所や10 万人未満,30 万人未満の市町村においては,精神障害者支援に関する様々な取り組みがされているのに対し,都道府県型保健所ではこれまでの事業を中心に実施されている現状が分かった。これは,都道府県型保健所と市町村との間で精神障害者支援に関する役割分担が進んでいることからくることと推測される。30 万人未満の市町村では,精神障害者支援に関して,これまでの都道府県中心から市町村主体と変わっているが,その実施にあたり様々な困難を抱えており,これからも都道府県(保健所)等のバックアップが必要と考えている。そのための具体的な対策としては,保健所や精神保健福祉センターによるバックアップ体制を強化するとしている。一方,保健所は,今後重要となる精神保健福祉業務の体制については,管内市町村との連携強化を考えているという現状が把握できた。精神保健福祉センターに対する調査では,精神保健福祉センターの業務のうち保健所への技術援助は積極的に取り組む必要があるとしている。以上のことから,今後,保健所から管轄市町村に対して,これまで以上に技術援助や連携を進めていくことが必要であり,精神保健福祉センターからの技術支援は,保健所はもとより直接的に市町村にも積極的に進めることが課題であると思われる。また,「保健所及び市町村における精神保健福祉業務運営要領」は,平成18 年に発出以来10 年が経過していることから,現状にあった改訂の必要性があると思われる。

著者

伊藤 真人

出版者

日本口腔・咽頭科学会

雑誌

口腔・咽頭科 (ISSN:09175105)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.91-96, 2019 (Released:2020-06-10)

参考文献数

9

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小児の閉塞性睡眠時無呼吸症(obstructive sleep apnea:OSA)に対する口蓋扁桃摘出術+アデノイド切除術(Adeno-tonsillectomy)は,有効な治療法として広く施行されている.しかし,従来法の手術には術後出血のリスクや,術後の強い痛みによる食事摂取の遅れ,不十分な切除による症状の再発などの問題が指摘されてきた.特に術後出血は時に生命予後にも関わる場合もあることから,Adeno-tonsillectomyは外保連難易度Bランクの基本的な手術ではあるが,患者・術者ともにストレスのかかる手術でもある. 近年,マイクロデブリッターシステムなどのパワーデバイスを用いた口蓋扁桃・アデノイド切除術(Powered Intracapsular Tonsillotomy and Adenoidectomy:PITA)により,従来法よりも安全確実に同等の有効性が得られることがわかってきた.本稿では,我々が行なっているPITA手術の実際を解説するとともに,その有効性と安全性,さらには問題点と今後の課題について述べる.

著者

廣瀬 みずき 永井 理紗 村上 美矢子 瀧口 哲也 安田 健二 伊藤 真人 吉崎 智一

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.443-444, 2012 (Released:2013-12-05)

著者

廣瀬 みずき 永井 理紗 村上 美矢子 安田 健二 瀧口 哲也 伊藤 真人 吉崎 智一

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.425-426, 2011 (Released:2013-12-05)

著者

伊藤 真人

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.119, no.2, pp.94-98, 2016-02-20 (Released:2016-03-10)

参考文献数

4

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2015年1月に日本耳科学会, 日本小児耳鼻咽喉科学会によって「小児滲出性中耳炎診療ガイドライン2015年版」が発刊された. これは本邦の小児滲出性中耳炎ガイドラインの初版であり, 欧米とは医療環境が異なる本邦の現状をふまえて, その実情に即した臨床管理の指針を示している. 本邦のガイドラインは欧米のガイドラインとは次のような点で異なっている. 欧米のガイドラインでは, プライマリケアを担当する家庭医や小児科医に対して, 「いつ, どの時点で鼓膜換気チューブ留置手術のために耳鼻咽喉科専門医へ紹介するか」が主要な論点である. 一方で本邦のガイドラインでは, 中耳貯留液や鼓膜の病的変化などの滲出性中耳炎そのものへの対応だけではなく, その遷延化因子ともなり得る周辺器官の病変に対する治療を積極的に行うことを推奨している. 欧米のガイドラインでは初期の3カ月間は Watchful waiting が勧められており, 治療は行わずに経過観察のみである. 一方で本邦のガイドラインでは, 鼻副鼻腔炎や急性中耳炎, アレルギー性鼻炎などの周辺器官の病変を合併する症例に対しては, それぞれの病変に対する保存治療を行うことを推奨するという大きなコンセプトの違いがある. むしろこの初期の期間こそ, 小児滲出性中耳炎の病因となっている周辺の炎症性病変に対する特別な配慮が必要であり, 適切な薬物療法を含む保存的加療が求められる. これらによっても3カ月以上改善しない両側の小児滲出性中耳炎症例では, 中等度以上の聴力障害 (40dB 以上) を示す場合は両側の鼓膜換気チューブ留置術を行うべきであり, 難聴の程度が25~39dB であっても治療の選択肢として検討することが勧められる. また鼓膜のアテレクタシスや癒着などの病的変化が出現した場合にも, チューブ留置が推奨される.

著者

伊藤 真人

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.121, no.9, pp.1194-1199, 2018-09-20 (Released:2018-09-29)

参考文献数

6

著者

伊藤 真人

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.123, no.2, pp.123-126, 2020-02-20 (Released:2020-03-07)

参考文献数

8

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小児滲出性中耳炎の診断目的は, ① 原因となる急性中耳炎との関連の中で患児のおかれた病状を推定するとともに, ② 難聴の程度とその及ぼす影響を判定すること, さらに ③ 周辺器官の感染・炎症の状態を評価して, 治療を計画することである. 小児滲出性中耳炎の約50%は急性中耳炎を契機に生じるか, 以前からあったものが発見される. 現在では小児滲出性中耳炎の病態は, 急性中耳炎と同様に感染であると考えられており, 発症後3週間以上遷延するものが亜急性, 3カ月以上遷延するものが慢性滲出性中耳炎である.「小児急性中耳炎診療ガイドライン2015年版」がカバーする範囲は, 亜急性期以後の滲出性中耳炎であり, 急性症状発現から3週間以内は急性中耳炎としての対応が求められる. 小児滲出性中耳炎と急性中耳炎は, 鼓膜所見だけでは鑑別が難しいこともあり, 耳痛や発熱などの急性症状出現後48時間以内に受診した場合は急性中耳炎と診断される. 家庭医が初療を担当することが多い諸外国においては, 急性中耳炎と滲出性中耳炎をどのように鑑別診断するかが, 昨今大きなテーマとなっており, 新しい診断機器の開発が進められている. 小児急性中耳炎と小児滲出性中耳炎とは相互に移行する関係にあり, その境界を厳密に分けることが難しいばかりではなく, 鼓膜チューブ留置術などの治療選択においても, どちらか片方の疾患だけを念頭において治療を決定できるものではない. したがって,「慢性中耳炎以外の小児中耳炎」として, 急性中耳炎と滲出性中耳炎という, 移行する疾患群の全体像を俯瞰した対応が求められる. 小児中耳炎の診療に際して, 病院・診療所を問わずわれわれすべての耳鼻咽喉科専門医に求められることは, 正確な鼓膜所見の評価とおおよその聴力域値を推定することであり, 患児の中耳炎が上記どちらの病態と考えられるのかを明確に保護者に伝えるとともに, 必要な症例を選別して精密聴力検査や手術管理が可能な施設に紹介することである.

著者

上村 佐恵子 島田 茉莉 伊藤 真人 西野 宏

出版者

日本小児耳鼻咽喉科学会

雑誌

小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.45-51, 2016 (Released:2016-08-01)

参考文献数

16

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4 歳 8 カ月女児。夜間の息苦しさで頻回に覚醒するため,睡眠時無呼吸症候群の疑いで受診した。後鼻孔を閉塞する咽頭扁桃肥大,アレルギー性鼻炎の所見に合致する鼻粘膜所見がみられたが,気道閉塞をきたすような口蓋扁桃肥大はなかった。肥満と低身長を認め,易疲労感の訴えがあったため,小児科で精査を依頼した。低身長に対する検査の結果,橋本病と診断され,甲状腺ホルモン補充療法が開始された。治療 2 週間で夜間覚醒の消失を認め,治療 3 カ月で甲状腺ホルモン値は正常化,鼻閉の消失といびきの改善を認めた。簡易終夜睡眠検査上は,初回の無呼吸低呼吸指数(AHI:回/時)53.8,治療 5 カ月後21.9,治療10カ月後26.4,最終的に治療16カ月後に AHI 8.5まで改善した。睡眠時無呼吸症候群と甲状腺機能低下症の症状は類似点が多く,低身長や易疲労感などの甲状腺機能低下症の臨床症状にも留意することが必要である。

著者

伊藤 真人 正木 智幸

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

地理学評論. Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.60, no.9, pp.567-592, 1987-09

被引用文献数

6

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北アルプスにおける最終氷期前半以前の氷河前進期の年代と氷河の分布範囲については不明な点が多く,具体的な報告も少ない.そこで,古い氷河地形が残存している可能性のある鹿島川大冷沢流域を調査地域とし,トレンチ調査を含む現地調査を行なったところ,以下の事実が判明した. 1) 大冷沢上流域,北股谷の谷頭部には布引沢カールが,その下流側にはU字谷が,さらに西股出合から大谷原にかけても氷食谷が発達する.また,上流側より布引沢モレーン,北股モレーン,大谷原モレーンが認められ,氷河最大拡張期の氷河の末端は,標高約1,200m付近にまで達していたと考えられる. 2) 上記の氷食谷の形態やモレーンの位置,さらにアウトウォッシュ段丘(鹿島川第2段丘~第4段丘)の分布から,少なくとも3回の氷河前進期,すなわち古いほうから,大谷原期,北股期,布引沢期の存在が指摘できた.またターミナルモレーンこそ発見できなかったものの,大谷原期と北股期との間には,氷河前進期と考えられる西股期が存在する可能性がある.なお,これらの氷河地形の分布から復元される各氷河前進期の氷河は,氷河最大拡張期の大谷原期以降,徐々に上流側に縮小したかたちで分布していたことが推定される. 3) 大谷原モレーンのトレンチ調査や下流側の段丘の形成時期から,西股期を含め上記4回の氷河前進期の年代について検討した結果,大谷原期は少なくとも10万y. B. P. より以前,西股期は6万y. B. P.より少し前,北股期は2万y. B. P. 前後,布引沢期は北股期以降とそれぞれ考えられる.したがって大谷原期は,ヴュルム氷期(最終氷期)よりむしろリス氷期に対比されるであろう.

著者

伊藤 真人 長山 郁生 岡部 陽喜 古川 仭

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.527-531, 1991-10-15 (Released:2011-08-10)

参考文献数

17

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近年Bell麻痺に対してはStennert法が普及し, Hunt症候群には抗ウイルス剤 (アシクロビル) とStennert法の併用療法が試みられ, 良好な治療成績が得られている。我々は臨床的にBel1麻痺と診断される症例 (Huntの一部を含む) に対してもHunt症候群と同様にアシクロビルとStennert法とを併用しているので報告した。本治療の目的は臨床的Bell麻痺の中に含まれるHunt不全型の治療と, 病初期に帯状疱疹を認めないHunt典型例の重症化の予防, VZV以外のウイルスが関与するBell麻痺症例の治療が目的である。結果は25例中治療開始が遅れた1例を除き他は全例完治した。

著者

橋本 かほる 能登谷 晶子 原田 浩美 伊藤 真人 吉崎 智一

出版者

日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.132-137, 2012 (Released:2012-06-15)

参考文献数

10

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幼児期金沢方式による言語訓練中に人工内耳を装用した12例の就学後の問題点と対策について報告した。就学時までに3000語以上の文字言語理解を獲得した文字先行移行パターンを示した8例中7例は就学以降も学業に著しい問題を示さず, 人工内耳においても文字言語の有用性が示唆された。幼児期に手話先行未移行パターン, 文字先行未移行パターンを示した例は就学以降の言語習得に問題が多いことがわかった。したがって, 人工内耳装用後も就学前に十分な言語力を獲得しておく必要があると考えた。さらに, 就学以降も言語力ならびに構音の維持のために定期的な評価・指導の必要性が示唆された。

著者

原田 浩美 能登谷 晶子 橋本 かほる 伊藤 真人 吉崎 智一

出版者

日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.78-85, 2011 (Released:2011-04-16)

参考文献数

17

被引用文献数

2

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金沢方式による言語聴覚療法を受け, 1歳から5歳代に人工内耳の装用を開始した11例を対象に, 理解語彙の聴覚読話移行に影響を及ぼす要因を検討した。手話理解・文字理解の視覚系言語から音声言語理解への6歳までの移行には, 文字先行移行パターン, 聴覚先行移行パターン, 手話先行未移行パターン, 文字先行未移行パターンの4つがあり, 移行パターンにかかわらず, 聴覚読話移行可能となるまでの期間は, 平均12ヵ月であった。6歳までに11例中7例が手話から聴覚読話へ移行した。聴覚読話への移行を可能にする要因を装用開始年齢と手話や文字による理解語彙数からみると, 人工内耳装用開始が2歳前後の場合は理解語彙が350語, 3歳前後の場合は700語, 3歳6ヵ月前後の場合は1000語程度獲得していた例で聴覚読話へ移行していたことがわかった。