著者

西出 和彦 大月 敏雄 大方 潤一郎 小泉 秀樹 羽藤 英二 岡本 和彦 廣瀬 雄一 佐藤 由美

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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『超高齢社会に対応した地域建築機能再配置型都市再編システムの社会実験を通した構築』では、さまざまな居住環境を有し日本における多様な都市環境の縮図ともいえる千葉県柏市を主たる研究対象として、各種別の建物が果たす社会的性能を緻密な実態調査を通して抽出し、地域建築機能再配置型都市再編システムを具体化し、社会実験を通して超高齢社会対応型の新たな都市再編システムの構築を目指した。本研究の結果、公共空間には、近隣居住者同志が自然と地域を支えるコミュニティや居場所づくりの重要性が明らかになった。今後の高齢社会の問題を解決するためには、社会学・医学・リハビリ学など分野横断的な取り組みが必要となる。

著者

佐藤 由美

出版者

埼玉工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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かつて日本の植民地であった台湾と朝鮮に公布・施行された教育令には、植民地教育の思想的な根幹が示されているはずである。しかし、日本政府が両植民地を視野に入れ、その教育方針を共通化したのは1922年のことだった。それ以前は両総督府の学務官僚により、それぞれの状況に応じた学校制度が整備されていたため、台湾では朝鮮と合わせるために制度が後退する事態にもなった。一方、第一次朝鮮教育令で示された綱領はその後、教育令の条文から姿を消すが、「忠良ナル国民ノ育成」は水面下で強化され続けた。

著者

佐藤 由美 玄 善允 弘谷 多喜夫 佐野 通夫 李 正連 宮崎 聖子 磯田 一雄 仲村 修 鈴木 常勝 前田 均 上田 崇仁

出版者

埼玉工業大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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日本統治下の台湾や朝鮮では、学校教育を受けることのできる子どもたちは限られていた。その機会に恵まれた子どもたちでさえも、その期間は限定されていたが、子どもたちは学校以外でもさまざまな学びを経験したはずである。そこで私たちは学校教育以外の場で、子どもたちがどのような学びを経験したのか、その様相に焦点を当て多様性を明らかにした。例えば、社会教育(伝統教育機関、夜学や国語保育園など)、サブカルチャー(児童文学、紙芝居、ラジオ、労働、遊び)の中での彼らの学びである。資料としては、当時の政策文書や新聞雑誌、インタビュー調査の記録を用いた。

著者

佐藤 由美 結城 恵 齋藤 智子 中山 かおり 山田 淳子 齋藤 泰子

出版者

群馬大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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本研究は、群馬県内の南米系外国人集住地域において、外国籍住民と日本人住民、関係者が研究者と協働で『子供の健康づくり』の観点で課題を共有し、有効な活動方法を見出していく参加型アクションリサーチである。1年目は日本移住者が多いブラジルサンパウロ州を訪問し、子供の教育と保健医療体制、出稼ぎ状況について理解を深めた。2、3年目は、群馬大学主催の在日外国人学校健康診断を中心に、外国籍住民や関係者の意向調査や協議を通じて、今後の方策を検討した。

著者

稲毛 寛子 佐藤 由美 榊原 章二 佐久間 美幸 木村 修一

出版者

日本臨床栄養学会

雑誌

日本臨床栄養学会雑誌 (ISSN:02868202)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.321-325, 2006-01-15

被引用文献数

8

著者

齋藤 智子 佐藤 由美

出版者

北関東医学会

雑誌

北関東医学 (ISSN:13432826)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.319-328, 2006 (Released:2006-12-26)

参考文献数

13

被引用文献数

4 2

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【目 的】 介護支援専門員が認識する対応困難事例の特徴を明らかにすることを目的とした. 【対象と方法】 N県内の居宅介護支援事業所に所属し, ケアマネジメントを行っている介護支援専門員16名を対象に, グループインタビューを実施した. 今までのケアマネジメントの中で, 対応困難を感じた状況・場面と具体的な困難内容について聴取し, 質的帰納的に分析した. 【結 果】 介護支援専門員の対応困難は, ケアマネジメントプロセスの「計画立案」「実施」の段階で多く認識されており, 困難内容は, 家族内の調整, サービス利用の説得, 専門的対応を必要とする課題に対する対応等, ケアマネジメントに十分な時間をかけることを必要とし, また専門的知識や適切な支援者との連携を必要とする内容であった. 【結 論】 介護保険制度下におけるケアマネジメントの質の向上のために, 介護支援専門員が認識する対応困難の特徴をふまえた支援を行っていく必要がある.