著者

加藤哲夫著

出版者

ひつじ書房

巻号頁・発行日

2002

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.189-198, 2011

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本研究の目的は,スクールカウンセラー(SC)の職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果を検討することであった。そのために「SC積極活用プログラム」を作成し,小学校1校と中学校1校に導入し,その効果を検討した。標的行動を「相談行動」と「協力して行う問題解決行動」とし,スクールカウンセラーと教員の行動を観察した結果,プログラム導入後,標的行動が増加した。また,受入体制,SCの活動,連携行動についての質問紙を実施したところ,プログラム導入後に多くの下位尺度で得点の増加がみられた。本研究の結果から,スクールカウンセラーと教員の連携を促進するためには,スクールカウンセラーの職務内容を明確にすることが有効であることが示唆された。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.189-198, 2011

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本研究の目的は,スクールカウンセラー(SC)の職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果を検討することであった。そのために「SC積極活用プログラム」を作成し,小学校1校と中学校1校に導入し,その効果を検討した。標的行動を「相談行動」と「協力して行う問題解決行動」とし,スクールカウンセラーと教員の行動を観察した結果,プログラム導入後,標的行動が増加した。また,受入体制,SCの活動,連携行動についての質問紙を実施したところ,プログラム導入後に多くの下位尺度で得点の増加がみられた。本研究の結果から,スクールカウンセラーと教員の連携を促進するためには,スクールカウンセラーの職務内容を明確にすることが有効であることが示唆された。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.288-298, 2011

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本研究では,学校の受入体制とスクールカウンセラー(以下,SC)の活動からSCと教員の連携促進要因を探索的に見いだし,それらの要因が連携行動に及ぼす効果を検討するために,SC 104名,SC担当者155名の計259名を対象に質問紙調査を実施した。因子分析の結果,受入体制尺度からは「職務内容の明確化」「積極的な活用」「広報」「情報交換の場の設定」の4因子が,SC活動尺度からは「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」の3因子が,連携行動尺度からは「問題への対処」「情報共有」「学級,学年,学校規模の活動」「SCによる実態把握」の4因子が抽出された。共分散構造分析の結果,「職務内容の明確化」「積極的な活用」「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」が連携行動を促進することが示された。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.288-298, 2011

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本研究では,学校の受入体制とスクールカウンセラー(以下,SC)の活動からSCと教員の連携促進要因を探索的に見いだし,それらの要因が連携行動に及ぼす効果を検討するために,SC 104名,SC担当者155名の計259名を対象に質問紙調査を実施した。因子分析の結果,受入体制尺度からは「職務内容の明確化」「積極的な活用」「広報」「情報交換の場の設定」の4因子が,SC活動尺度からは「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」の3因子が,連携行動尺度からは「問題への対処」「情報共有」「学級,学年,学校規模の活動」「SCによる実態把握」の4因子が抽出された。共分散構造分析の結果,「職務内容の明確化」「積極的な活用」「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」が連携行動を促進することが示された。

著者

加藤 哲弘 Tetsuhiro Kato

雑誌

美学論究 (ISSN:09113304)

巻号頁・発行日

vol.第19編, pp.1-13, 2004-03-20

著者

加藤 哲郎

出版者

立命館大学

雑誌

政策科学 (ISSN:09194851)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.79-96, 2001-02

著者

横井 秋夫 細川 昌俊 加藤 哲也 石橋 徹 竹島 昌栄

雑誌

日本創外固定・骨延長学会雑誌 = The journal of the Japanese Association of External Fixation and Limb Lengthening (ISSN:13423495)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.91-95, 1998-02-20

被引用文献数

1

著者

加藤 哲郎

出版者

現代史料出版

雑誌

年報・日本現代史

巻号頁・発行日

no.15, pp.39-79, 2010

著者

田口 眞寿美 加藤 哲夫 吉野 裕顕 原田 健二 田村 真通

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, 2000

著者

加藤 哲郎 田中 ひかる 丹野 清人 堀江 孝司 小野 一 岡本 和彦 井関 正久 大中 一彌 高橋 善隆 鳥山 淳 島田 顕 許 寿童

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は、研究代表者が長年進めてきた現代国家論研究と近年取り組んでいる情報政治研究の結節点で、経済のグローバル化と共に進行する国内政治の国際政治化、国際政治の地球政治化を解析した。モノ・カネ・ヒトが国境を越える「帝国」型グローバル政治の形成と、そのもとで進行する民衆の移動・越境・脱国家化の動きに注目し、既存の概念の変容と新しい課題を実証的な国際比較と歴史的・思想的系譜から考察した。

著者

小林 重雄 肥後 祥治 加藤 哲文

出版者

筑波大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1995

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自閉症児は他者との間で社会的相互作用をもつことを困難としている。これは,他者から発せられる刺激が,強化刺激として機能していないことが第一の原因であると考えられる。つまり,自閉症児に社会的行動をとらせるためには,単純に必要とさせる社会的技能を形成するだけでは不十分で,他者とのやりとりが強化的(楽しい)になる必要がある。本研究では,自閉症児2名を対象として,大人との間の社会的相互作用を社会的強化刺激として機能させるために必要な条件の分析を行った。訓練は,要求文脈利用型指導手続きを用いた。具体的には,子どもの要求が生起しやすいような環境設定を準備し,要求が生起した場合にはすぐに訓練者がその要求を充足する手続きを繰り返し実施した。例えば,棚の上に自閉症児の好きなお菓子を並べておいたり,ひとりでは遊ぶことが困難なおもちゃを床の上に並べて置くなどの操作である。その結果,対象となった自閉症児は,単に要求的な反応を生起させるだけでなく,大人との間で社会的相互作用を求める反応が生起するようになった。つまり,大人に対して特定の物品や遊びを要求するのではなく,大人の注目そのものを求めるような反応が生起するようになった。これは,先行研究で示されているように,1次性強化刺激である要求対象物と,大人の発する刺激(中性刺激)とが対提示されることにより,大人の刺激が条件性強化刺激としての機能を獲得したためであると考えられた。

著者

加藤 哲男 君塚 隆太 岡田 あゆみ

出版者

東京歯科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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歯周病は口腔の主要な感染症であり、その原因となっているのは口腔内バイオフィルムであるデンタル・プラーク中に存在する細菌である。本研究は、歯周病原性バイオフィルムの形成に関わる因子について解析するとともに、その形成を抑制あるいはバイオフィルム細菌に対して抗菌性を発揮するような機能性タンパク質について検索した。培養細胞やマウスを用いて、シスタチンやガレクチンなどの機能性タンパク質のバイオフィルム形成抑制作用や内毒素活性抑制作用などを解明した。

著者

加藤 哲実

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学会誌 (ISSN:05111951)

巻号頁・発行日

no.31, pp.p97-128, 1980

著者

野口 朝生 平林 洌 加藤 哲也

出版者

社団法人日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 : 日本リハビリテーション医学会誌 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, 1968-10-18

著者

加藤 哲夫

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学会誌 (ISSN:05111951)

巻号頁・発行日

no.26, pp.p315-358, 1976-03

著者

加藤 哲弘

出版者

美学会

雑誌

美學 (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, 2007-09-30