著者
水野 紀子 嵩 さやか 鳥山 泰志 石綿 はる美 池田 悠太 渡辺 達徳 大村 敦志 得津 晶 早川 眞一郎 小粥 太郎 森田 果 藤岡 祐治 中原 太郎 久保野 恵美子 吉永 一行 澁谷 雅弘 今津 綾子 金谷 吉成
出版者
白鴎大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2018-04-01

2018年度は、高齢者財産管理に関する諸問題を、.死亡時の財産処理、生前の財産保全・運用、消費者被害の分野ごとに、社会問題班が、具体的な社会問題について、A. 手続班、B. 後見班、C. 消費者班ごとに検討し、カテゴリ班Iが、公的介入の在り方についての総論的検討を行った。具体的には、A. 手続については今津が近時話題となる子の引渡事件を中心に家事事件について公的介入の要否・在り方を検討し、B. 後見班では、国家の後見的介入についてインプットの代表例の税制について分担者渋谷、藤岡が相続税及び資産税を検討し、かかる税制・国民負担の関係を踏まえた上で、アウトプットの代表例である社会保障について分担者嵩が所得保障や医療・介護保障の問題点の分析を行った。また、A.,B.両面にわたる問題として、分担者石綿が近時の相続法改正における生存配偶者の保護を素材に、遺産分割の交渉のスタートとなり、かつ、「後見的保護」となる民法のルールについて分析を行った。C. 消費者班では、消費者法のみらず消費者保護を一部取り込んだ民法(債権法)も含めて分担者渡辺が総論的な検討を示し、分担者中原が具体的なトピックを素材に検討を深め、分担者得津は投資商品(金融商品)の売買契約のプロセスの瑕疵について検討を行った。これらの諸問題の分析手法について、分担者森田が、法制度の現実社会に与える影響(相関関係・因果関係)の析出の検討を深め、その具体的な成果を海外で公表した。これに対して、総論的検討を行うカテゴリ班Iでは、代表者水野が、A.手続、B.後見、C.消費者のすべてにわたる高齢者の財産管理を保護する制度的インフラの不存在を指摘し、諸外国を参考に、いかなるインフラが不足しているのか、国家的保護の「類型」の候補を指摘した。そして、水野、中原、石綿は2019年度比較法学会のシンポジウム報告の準備を進めた。
著者
松井 敏幸 飯田 三雄 末兼 浩史 富永 雅也 八尾 恒良 櫻井 俊弘 瀬尾 充 岡田 光男 野見山 祐次 渕上 忠彦 中野 元 吉永 一彦
出版者
一般財団法人 日本消化器病学会
雑誌
日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)
巻号頁・発行日
vol.90, no.2, pp.134-143, 1993 (Released:2007-12-26)
参考文献数
25
被引用文献数
6

潰瘍性大腸炎症例のうち10年以上経過例124例の長期予後を分析した. 最近数年間の臨床経過より長期予後を良好, 中等, 不良の3段階に分けると, その比率は約2:1:1であった. 初発時より経年的に活動年を有する頻度をみると, 次第に減少する傾向が観察され, 長期予後3群別にみると, 3群間に有意差がみられた. また初回治療前未治療期間の長いこと, 初発時重症度が重いこと, および高齢発症は予後不良の因子であった. 手術例は26例 (21.0%) あり, 発症10年後の累積手術率は16.5%で, 10年以後も手術率は上昇した. 悪性腫瘍併発例は3例, 異型上皮巣併発例は1例にみられた. 死亡例は6例であった. 累積生存率は期待生存率と有意差がなかった.
著者
吉田 忠生 吉永 一男
出版者
日本藻類学会
雑誌
藻類 = The bulletin of Japanese Society of Phycology (ISSN:00381578)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.69-122, 2010-07-10
被引用文献数
10
著者
長弘 千恵 趙 留香 馬場 みちえ 児玉 尚子 尾坂 良子 吉永 一彦 畝 博
出版者
九州大学
雑誌
九州大学医療技術短期大学部紀要 (ISSN:02862484)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.27-38, 2001-03
被引用文献数
1

1972年にBreslowらによりライフスタイルが身体杓および精神的健康に影響を与えるという研究が報告された。それ以降,わが国においては生活習慣と健康に関する研究が増加してきた。大学生を対象にした生活習慣と健康状態に関する調査では,望ましい生活習慣をもつ学生は健康状態がよく,欠席日数も少ないと報告されているが,韓国においては最近のこの種の調査は少ない。予防医学的な見地から20代の年齢層が盲点的存在であるされ,青年期の生活習慣に対する教育のあり方が問われている。また,看護職の保健行動が患者の保健行動に強く影響するという報告もあり,将来看護職となる学生の生活習慣に関する調査は重要であり,種々の報告がなされているが健康状態との関連を報告するものは少ない。今回,生活習慣と主観的健康度との関連を検討する目的で,日本と韓国の看護大学の学生を対象にOkayama Medical Index (OMI)健康調査表を用いて留め置き調査を行った。回収率は日本71.1%,韓国61.5%であった。内的整合性に基づく信頼係数Cronbachのα係数は0.98〜0.71の範囲にあり,回答用紙の信頼性は高いと考え,解析を行った。対象者の平均年齢は日本20.41歳,韓国22.69歳と韓国が高く,年齢による交絡因子を避けるため年齢を調整した。睡眠時間,喫煙については韓国が日本よりも望ましい生活習慣の学生が多かった。飲酒,朝食,間食については日本の学生が韓国より望ましい生活習慣の学生が多く,運動習慣については差はみられなっかた。主観的健康状態については全身症状15項目のうち10項目ですべて韓国が訴えが多く,各器官症状64項目について33項目すべて韓国の学生が日本より訴えが多かった。精神気質については差異は認められなかった。
著者
伊藤 琴音 吉永 一行
出版者
京都産業大学
雑誌
高等教育フォーラム (ISSN:21862907)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.39-43, 2013-03

法学部准教授、吉永の担当する1年次春学期開講プレップセミナーでは、2012年度に学期を通じて同じ学部の3回生の学生がスチューデントアシスタント(SA)として1年生をサポートするという試みを行った。 法学部では2013年度秋学期よりSAを育成するための演習授業を開講し、2014年度からプレップセミナーにおいて正式にSAを導入することとしている。そこに向けて本稿は、試験的に行われたSA活動について、具体的な内容、また活動を通じて明らかになった課題について記述したものである。
著者
吉永 一
出版者
日本武道学会
雑誌
武道学研究 (ISSN:02879700)
巻号頁・発行日
vol.1, no.1, pp.26, 1968-12-25 (Released:2012-11-27)
著者
村上 加奈 吉田 彩香 吉永 一也
出版者
コ・メディカル形態機能学会
雑誌
形態・機能 (ISSN:13477145)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.59-63, 2014 (Released:2015-06-12)
参考文献数
37
被引用文献数
1

精子は、精巣上体を通過する過程で運動能と受精に必要な能力を獲得して成熟する。しかし、精子は射精されて雌性生殖管に入るまでは、余分なエネルギーを消費しないように運動が抑制され、休眠状態となっている。この休眠状態を保つために、精巣上体管の管腔液は酸性に保たれている。精巣上体管上皮は明細胞、主細胞、基底細胞で構成される。最近、明細胞はプロトンポンプ(V-ATPase)を発現しプロトン分泌を促進すること、主細胞が分泌する重炭酸イオンはV-ATPase を明細胞微絨毛へ蓄積させる作用をもつこと、そして基底細胞は一酸化窒素を分泌し明細胞のプロトン分泌を促進すること、などが明らかにされてきた。本稿では、こうした異なった種類の上皮細胞によるクロストークと精巣上体の酸性環境を調節する機構について概説する。
著者
伊藤 琴音 吉永 一行
出版者
京都産業大学
雑誌
高等教育フォーラム (ISSN:21862907)
巻号頁・発行日
no.3, pp.39-43, 2013

法学部准教授、吉永の担当する1年次春学期開講プレップセミナーでは、2012年度に学期を通じて同じ学部の3回生の学生がスチューデントアシスタント(SA)として1年生をサポートするという試みを行った。 法学部では2013年度秋学期よりSAを育成するための演習授業を開講し、2014年度からプレップセミナーにおいて正式にSAを導入することとしている。そこに向けて本稿は、試験的に行われたSA活動について、具体的な内容、また活動を通じて明らかになった課題について記述したものである。
著者
潮見 佳男 橋本 佳幸 コツィオール ガブリエーレ 松岡 久和 愛知 靖之 木村 敦子 山本 豊 長野 史寛 山本 敬三 横山 美夏 佐久間 毅 和田 勝行 天野 佳洋 吉永 一行 栗田 昌裕 松尾 健一
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究では、①信託を中心とする事業財産権モデル、②知的財産の完全な自由利用を保障するタイプと対価徴収権を中核とするタイプの複合モデルを基礎とする情報財産権モデル、③景観利益や環境利益の侵害に対する救済および原子力損害からの被害者救済に適合した環境財産権モデル、④パブリシティーや個人情報の財産化、ヒト由来物質や身体の譲渡・利用可能性に照準を合わせた人格財産権モデルを提示した。そのうえで、これらの研究成果を踏まえ、共同研究メンバーが、物権法、債権法、契約法の各領域の再編を企図した体系書を刊行したほか、2015年度の日本私法学会シンポジウムで「不法行為法の立法的課題」を担当した。
著者
松岡 久和 木南 敦 潮見 佳男 藤原 正則 平田 健治 川角 由和 中田 邦博 森山 浩江 多治川 卓郎 油納 健一 渡邊 力 山岡 真治 廣峰 正子 吉永 一行 瀧久 範 村田 大樹
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2008

各人がおびただしい数の関連業績を研究成果として挙げ、それを基礎に共同研究として、民商法雑誌に2度の特集を組んだほか、ヨーロッパにおける不当利得法の比較の概観につき飜訳を発表した。こうした比較法の動向の研究をふまえ、日本私法学会第75回大会において、シンポジウム『不当利得法の現状と展望』において、成果を学会に問う形でまとめた。