著者
三井 一希 佐藤 和紀 萩原 丈博 竹内 慎一 堀田 龍也
出版者
日本デジタル教科書学会
雑誌
日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)
巻号頁・発行日
pp.27-28, 2018 (Released:2018-10-03)
参考文献数
1

本研究では,IoTブロックを活用したプログラミング授業を開発し,実践した。アンケート調査の結果から,児童が IoT ブロックを活用したプログラミングを好意的に評価していることが確認された。また,自由記述の結果からどのような点に興味を感じ,どのような点に困難を感じているのかを明らかにした。
著者
佐藤 和紀 礒川 祐地 萩原 丈博 竹内 慎一 堀田 龍也
出版者
日本デジタル教科書学会
雑誌
日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)
巻号頁・発行日
pp.5-6, 2018 (Released:2018-10-03)
参考文献数
2

平成30年3月には文部科学省から「小学校プログラミング教育の手引(第一版)」が発行され,プログラミング教育に関する授業についての6つの分類が示された.本研究は,IoTブロック型のプログラミングツール「MESH」を活用したプログラミング授業に関する活用ワークショップの参加者のうち,小学校教員5名を対象にプログラミング教育の授業構想をしてもらった.そこで得られた授業構想をプログラミング教育の手引による分類に整理した結果,B分類とC分類を中心に構想された.
著者
本多 博 畑中 大路 藤井 佑介 高橋 純 堀田 龍也
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.41, no.Suppl., pp.181-184, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)
参考文献数
7

管理職が授業観察を行う際の視点と洞察の明確化を目的として,小学校の管理職73名を対象に調査を行った.その結果,管理職になったことによって授業観察の視点に変化があったと答えた管理職は有意に多かった.授業観察の視点は16,洞察は30の下位項目に整理され,それぞれを6つのカテゴリーに集約した.この視点と洞察のカテゴリーの関係を調べたところ,視点のカテゴリーの一部には,洞察されやすいカテゴリーが存在することが示唆された.さらに,校長と教頭は異なったカテゴリーの視点から授業を観察していることが明らかとなった.
著者
菅井 道子 堀田 龍也 和田 裕一
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.41, no.Suppl., pp.125-128, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)
参考文献数
12

高校生による教育用SNS を活用した協調的議論に対する生徒の自己評価に影響を及ぼす要因の検討を目的として,教育用SNS を活用した議論演習を2回行った.対照群として対面での議論演習を行う群を用意した.事前と事後の質問紙調査,および議論演習後の議論への自己評価に関する質問の回答を分析した.その結果,教育用SNS を活用した議論においては,グループの人数が増えるほど,生徒は根拠などの理由を伴い主張する論証のスキルが向上したと実感する傾向が示唆された.加えて,情報の判断力や表現力などの議論に関連した意識や態度の変容と,論証の出来不出来に対する生徒の自己評価が関連することが示唆された.
著者
菅井 道子 堀田 龍也 和田 裕一
雑誌
情報処理学会論文誌教育とコンピュータ(TCE) (ISSN:21884234)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.43-56, 2018-02-20

本研究では教育用SNSを利用した協調的問題解決の特徴を検討することを目的とした.高校2年生を2つのグループに分け,124人は教育用SNS,114人は対面での協調的問題解決にそれぞれ取り組ませた.議論を円滑に遂行するためのスキルに対しての自己評価や,議論の内容,および授業成果物を検討した結果,教育用SNSを利用した議論では,発話数が対面での議論より少ないにもかかわらず,授業成果物の質は対面でのそれとほぼ同程度となり,アイデアの独創性については対面での成績よりも高くなることが示唆された.加えて,議論を遂行するために多様なスキルを使って取り組むことが示唆された.教育用SNSを利用した協調的問題解決の有効性や演習時の要件などに関して考察した.
著者
山田 智之 野中 陽一 石塚 丈晴 高橋 純 堀田 龍也 畠田 浩史 小柴 薫
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.61-64, 2010
被引用文献数
1

普通教室における日常的なICT活用を支える環境を検討するため,板書とプロジェクタ投影を組み合せることができ,入力ソースを左右任意のプロジェクタに投影可能な環境を構築した.実証実験を通して教員のICT活用経験による活用方法の違いや特徴について調査した結果,ICT活用の経験に関わらず投影画面内外の板書を組み合わせる授業が高い割合で見られた.エキスパートは非エキスパートと比較し,投影画面内へ書き込みをした授業数が約2倍であり,左右両方のプロジェクタを多く活用していたことから,エキスパートが授業の実態等に合わせて投影先を選択していることが示唆された.
著者
高橋 純 スミス デイブ 野中 陽一 堀田 龍也
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.73-76, 2011
参考文献数
6
被引用文献数
1

英国において,日常的にICTを活用している小学校教員の国語と算数の授業過程におけるICT活用の目的・頻度・タイミングを調査した.その結果,1)教員のICT活用の目的は,一般的な授業過程における目的と類似し,2)一授業におけるICT活用の回数は3,5回,一回のICT活用の時間の平均は9.6分であり,3)授業の前半の15分と,後半の5分は,70%を超えた授業でICT活用が行われ,4)授業過程の前半ではPCが,後半にはVisualizer(実物投影機)がIWB(電子黒板)と組み合わされて活用されることが多い等が明らかとなった.
著者
堀田 龍也 高橋 純 丸山 紋佳 山西 潤一
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.32, no.3, pp.285-291, 2008
参考文献数
4
被引用文献数
5

日常的にICT活用を行っている教員を対象とし,一斉授業の授業過程におけるICT活用の目的・頻度・タイミングについて調査した.その結果,次の点が明らかとなった.1)1単位授業時間(45分)の中で,ICT活用を平均3.3回行っており,ICT活用の時間の平均は19.0分であった.授業の最初の5分間でICT活用が行われていた授業は83%であるが,その後にICT活用が行われた授業は常に半数前後であった.2)ICT活用の目的は,導入では課題の提示,展開では教員の説明資料,まとめでは繰り返しによる定着が最も多かった.3)教員が活用するICT機器は,プロジェクタが最も多く,次いで実物投影機,コンピュータの順であった.4)ICT活用の目的と教員が活用する機器の間には明確な一致が見られなかった.
著者
堀田 龍也
雑誌
研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:21888930)
巻号頁・発行日
vol.2017-CE-140, no.1, pp.1-6, 2017-07-01

平成 28 年 (2016 年) 12 月 12 日の中央教育審議会答申 (中教審第 197 号) を受け,文部科学省は平成 29 年 (2017 年) 3 月 31 日に次期小学校学習指導要領,中学校学習指導要領を告示した.言語能力や問題発見 ・ 解決能力と並んで,情報活用能力が 「学習の基盤となる資質 ・ 能力」 と明記されるなど,現行の学習指導要領と比較して情報教育の重要性がより高まっている.本論では,中央教育審議会答申から次期学習指導要領にかけての情報教育に関連する審議等について,その経過を踏まえて報告する.
著者
相沢 優 和田 裕一 堀田 龍也
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.3-14, 2017 (Released:2017-09-10)
参考文献数
22
被引用文献数
2

近年,教室等において児童がICTを用いて自分の考えや意見を発表する機会が増加している.教室のICT環境や発表に用いるICTが異なれば,児童の発表に対する態度も異なる傾向を示すことが予想される.そこで,本研究では,教室のICT環境が異なる学級において,複数の発表方法についての,児童の発表に対する態度に関する質問紙調査,及びインタビューを実施した.その結果,児童は発表者としては自分の席で発表を行うことに対して積極的な態度を取り,聞き手としては教室の前で行われる発表を聞くことに対して積極的な態度を取ることが示された.また,タブレットPCが常設されている学級ではタブレットPCを用いて発表を行うこととその発表を聞くことの双方において積極的な態度を取り,常設されていない学級ではタブレットPCを用いない方法で発表を行うことに対して積極的な態度を取ることが示された.
著者
槇 誠司 堀田 龍也
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.27-36, 2016 (Released:2017-02-04)
参考文献数
12

本研究では,「児童は単純な表やグラフ等の情報を読み取ることができるが,代表値等についての理解が十分ではない傾向にある」と「児童は単純な表やグラフ等の情報を批判的に読み取ることができない傾向にある」という児童の統計的リテラシーに関する2点の課題について,算数科の教科書に見られる問題を解くのに必要な統計的リテラシー項目をWatsonらによる基準に則り分類することによって,その要因を見出すことを試みた.その結果,前者は,グラフや表などの統計図表を用いたり読み取ったりする項目の割合が高い一方で,代表値等を理解する項目の割合が低いことに起因し,後者は,批判的思考力に関する項目の割合が低いことに起因することが明らかになった.このことから算数科の教科書に見られる問題を解くのに必要な統計的リテラシー項目の割合の変動は,児童が学習する統計的リテラシー項目の内容の定着度に影響を与えていることが示された.
著者
木村 明憲 高橋 純 堀田 龍也
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.25-36, 2016

家庭での自主学習において,児童が情報活用の実践力の育成を意図した学習支援カードを活用した.自主学習における学習支援カードの活用の状況,効果について, 1年間の調査結果を分析した.学習支援カードの活用状況について,児童が自主学習を行うノートに学習支援カードの領域及び項目の名称が記述されていた場合に,記述されている領域及び項目をカウントし,一人あたりの年間記述数の平均値を求めたところ135.4回であった.これは,年間の自主学習の実施回数の平均である111.2回を超えており,毎回のように学習支援カードが用いられたと考えられる.特に「まとめる」「集める」領域に関連する活動が多く行われた.また,児童の感想やノートの記述から児童の情報活用の実践力に高まりが見られた.こういった学習活動が年間を通して繰り返し行われたことによる効果であると考えられた.
著者
清水 康敬 堀田 龍也 中川 一史 森本 容介 山本 朋弘
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.115-123, 2010
参考文献数
13
被引用文献数
2

教員のICT活用指導力を向上させる教員研修Web統合システム(TRAIN)を開発した.このTRAINでは,教員のICT活用指導力の向上や校内でのICT活用の普及促進に役立つことを意図した短時間のビデオ・モジュール218本をストリーミング視聴ができるようにした.また,全ビデオ・モジュールのタイトルと内容説明,画面の一部,説明者名をA4版半ページ程度で分類整理したハンドブックを作成し,これを参考に視聴することができるようにした.さらに,TRAINを利用した自己研修,校内研修,神合研修への支援を強化するために,ビデオ・モジュールの中から50の実践事例を選んで,アドバイス付き事例を作成した.これらと関連した指導場面,実践事例とともにTRAINから提供した.教員のICT活用指導力に関する234件のFAQを提供し,このFAQを利用した学習も可能とした.このTRAINに関する教育委員会対象の評価を実施した.
著者
宮田 明子 山本 朋弘 堀田 龍也 伊藤 三佐子 片山 淳一 鈴木 広則
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.49-52, 2016

校務支援システムを導入した小・中学校の教員を対象に,校務支援システムの運用前・1年後・2年後の3回において質問紙調査を実施し,校務の状況に関する教員の意識および校務支援システムの機能の必要性についての経年比較を行った.その結果,校務支援システムの運用前と比較して1年後・2年後に,教員は校務の状況が改善されたと感じること,校務支援システムの機能の必要性を高く感じることが示された.また,校務支援システムの利用年数が1年目の教員と比較して2年目以降の教員は,児童生徒の状況把握や帳票印刷の機能に対して,より高く必要性を感じていることが示された.
著者
高橋 純 高坂 貴宏 前田 喜和 森谷 和浩 堀田 龍也
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.317-327, 2014

韓国の公立小学校の1人1台の情報端末の導入初期段階において,1名の教員の3時間分の算数科の授業を対象に,活用されたICTの種類や時間,授業過程や授業形態の特徴の検討を行った.その結果,1)教員は,93%の授業時間でICTを活用しており,最も活用時間の長いハードウェアは大型提示装置であり,ソフトウェアは授業支援システム(81%)であった.2)教員が授業支援システムで最も活用した機能は,ペン描画と児童のデジタルノート一覧と提示であり,限られた機能が多用されていた.3)児童は,57%の授業時間でタブレットPCのみを活用しており,最も活用時間の長いソフトウェアは授業支援システム(90%)であった.4)授業過程は,導入,展開,まとめといった我が国でも典型的にみられるものであった.展開では2〜4回の課題解決学習が繰り返し行われていた.5)授業形態では,一斉指導が最も長く(58%),次いで個別学習(29%)であった.
著者
三好 勝利 高橋 純 堀田 龍也 山西 潤一
出版者
富山大学人間発達科学部附属人間発達科学研究実践総合センター
雑誌
教育実践研究 : 富山大学人間発達科学研究実践総合センター紀要 (ISSN:18815227)
巻号頁・発行日
no.10, pp.83-89, 2015-12

英国の新しい情報教育カリキュラムとテキストの特徴を明らかにするため,英国における新旧のカリキュラム,日英のカリキュラム,日英のテキストの記述の比較を行った。その結果,英国の新カリキュラムでは「応用する(52%)」,「理解する(48%)」に関する記述が多かった。新カリキュラムに対応して制作された英国のテキストは「記憶する(25%)」,「理解する(9%)」,「応用する(27%)」,「分析する(19%)」,「評価する(33%)」,「創造する(20%)」に関する記述がみられた。英国の旧カリキュラムは「評価する(41%)」に関する記述が最も多く,次いで「応用する(39%)」が多かった。日本のカリキュラムは「応用する(44%)」,「理解する(41%)」に関する記述が多かった。日本のテキストは「記憶する」に関する記述が97%と最も多かった。比較を通して,英国の新しい情報教育カリキュラムは,以前よりも「理解する」が多くみられるようになり,また「応用する」は以前と変わらず多くみられるという特徴,また日本と同様に「理解する」,「応用する」が多くみられるという特徴が明らかとなった。情報教育のテキストに関しても,英国は日本と比べると,「記憶する(97%)」のように突出した分類項目はなく,様々な分類項目に関わる記述が一定程度みられた。