著者

大和 浩 井上 智博 本多 融 守田 祐作 尾前 知代 江口 泰正 太田 雅規

出版者

産業医科大学学会

雑誌

産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, 2011-03-01

著者

太田 雅夫 オオタ マサオ Ota Masao

出版者

同志社大学人文科学研究所

雑誌

社会科学 (ISSN:04196759)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.37-94, 1968-03

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論説

著者

吉滝 幸世 太田 雅敏 川口 明彦 石原 進 水野 忠則

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.24, pp.211-218, 2002-03-08

参考文献数

13

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近年、携帯電話上で絵文字を利用したメールや、モバイルカメラで撮影した写真に簡単な加工を施して他人に送信するなどの、画像を利用したコミュニケーションが盛んに行われている。しかし、現在は、携帯電話上でユーザが自由に画像を作成することはできず、利用できる画像は、端末内にあらかじめ用意さらたものや、Web上からダウンロードされたものに限定される。そこで、筆者らは自作の画像による携帯電話でのコミュニケーションを可能にするツールとしてCONTE(Canvas ON mobile TElephone)を提案する。本稿では、CONTEシステムを設計、実装し、比較研究とアンケート調査による評価を行った。評価結果より携帯電話を用いたお絵描きツールの有効性が示された。In recent years, mobile communications with not only texts but also pictures have been widely used. For example, we can send e-mail including face marks and a pictures taken by a mobile camera. However, we cannot use original images in e-mail and draw graffity on a picture. We can use only images downloaded from hosts the Internet or prepared in mobile phones. In this paper, we propose a drawing tool CONTE(Canvas ON mobile TElephone) for mobile phones with Java virtual machine. In this study, we have designd and implemented the CONTE. In addition, we have evaluated the system by comparing images written by mouse with drawn by CONTE and questionnaires about the interface of the CONTE. From the evaluation result, the validity of the draw tool using mobile phone was shown.

著者

高松 瑞代 田口 東 太田 雅文

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

日本オペレーションズ・リサーチ学会春季研究発表会アブストラクト集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.226-227, 2013-03-05

著者

太田 雅之 オオタ マサユキ

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17857

著者

大和 浩 姜 英 太田 雅規

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.3-14, 2015

被引用文献数

5

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It is necessary to implement 100% smoke-free environments in all indoor workplaces and indoor public places in order to protect people from exposure to second-hand tobacco smoke (SHS). Forty-four countries have already implemented comprehensive smoke-free legislations according to the Framework Convention on Tobacco Control (FCTC) Guidelines on protection from exposure to tobacco smoke. The Occupational Safety and Health Law (OSHL) was partially revised to strengthen the countermeasures against SHS in Japan in 2014. However, the revision was only minimal. Firstly, it is necessary to make efforts to implement countermeasures against SHS (their implementations are not obligatory, as required in Article 8). Secondly, the revised OSHL allowed the implementation of designated smoking rooms inside workplaces (Article 8 requires 100% smoke-free environments). Thirdly, revised OSHL does not effectively cover the small-scale entertainment industry so that workers in restaurants and pubs will not be protected from occupational SHS. We explain the importance of implementation of 100% smoke-free environments by law, using the data on leakage of smoke from designated smoking rooms, and occupational exposure to SHS among service industry workers. The decrease in the incidence of smoking-related diseases in people where a comprehensive smoke-free law is implemented is also introduced. These data and information should be widely disseminated to policy makers, media, owners of service industries, and Japanese people.

著者

太田 雅子

出版者

有斐閣

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

pp.270-281, 2013

著者

大和 浩 太田 雅規 中村 正和

出版者

Japanese Society of Public Health

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.130-135, 2014

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<b>目的</b> 飲食店の全客席の禁煙化が営業収入に与える影響を,全国で営業されている単一ブランドのチェーンレストランの 5 年間の営業収入の分析から明らかにする。<br/><b>方法</b> 1970年代より全国で259店舗を展開するファミリーレストランでは,老朽化による改装を行う際に,全客席の禁煙化(喫煙専用室あり),もしくは,喫煙席を壁と自動ドアで隔離する分煙化による受動喫煙対策を行った。2009年 2~12月度に全客席を禁煙化した59店舗と,分煙化した17店舗の営業収入の相対変化を,改装の24~13か月前,12~1 か月前,改装 1~12か月後の各12か月間で比較し,客席での喫煙の可否による影響が存在するかどうかを検討した。改装が行われておらず,従来通り,喫煙区域と禁煙区域の設定のみを行っている82店舗を比較対照とした。解析は Two-way repeated measures ANOVA を行い,多重比較検定は Scheffe 法を用いた。<br/><b>結果</b> 全客席を禁煙化した52店舗,喫煙席を壁とドアで隔離する分煙化を行った17店舗,および,未改装の82店舗の 3 群の営業収入の相対変化(2007年 1 月度比)は,12か月単位の 3 時点の推移に有意差が認められた(<i>P</i><0.0001)。改装によりすべての客席を禁煙とした店舗群の営業収入はその前後で増加したが(<i>P</i><0.001),喫煙席を残して壁と自動ドアで隔離する分煙化を行った店舗群の営業収入は有意な改善を認めなかった。<br/><b>結論</b> ファミリーレストランでは,客席を全面禁煙とすることにより営業収入が有意に増加するが,分煙化では有意な増加は認めらなかった。

著者

太田 雅夫

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.104-119, 1961-03-30

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資料

著者

太田 雅昭 新谷 耕平 平田 努 川瀬 卓昭

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. C-2, 構造IV, 鉄筋コンクリート構造, プレストレストコンクリート構造, 壁構造・組積構造 (ISSN:13414488)

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.829-830, 2009-07-20

著者

太田 雅春

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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日本企業の今後の課題として、国内産業の空洞化対応、新情報技術対応、環境問題対応、想像型企業への脱皮等に対処できるように組織および業務の変革を図っていく必要がある。本研究の目的は、これらの背景に基づく要請に応えるため、企業転換もしくは社会共生を目指す企業がその方向に向けて自らをスムースに移行することを支援する情報システムがあるとして、それを構築するための環境整備とシステム構築の指針もしくは理論の検討を行い、次の結果を得た。1.企業転換もしくは社会共生を目指す場合、まずは業務改革・改善が必須事項である。まず、製造業の業務構造をその成立の歴史等を振り返って検討し、特にアジリティーという視点にたった場合、業務構造の変革をどのような方向に向けて行うべきかをプリミティブな立場から検討した。2.インターネット等の情報技術の普及も考慮に入れた近年の実務界で注目されつつある業務改革のコンセプトついて、それらが製造業の業務構造のどのような構造に焦点をあててその変革をはかるものであるかを、プロダクション・プロセスマトリックスという概念を導入して検討を行った。3.近年の業務改革は、情報技術の発展、利用をその念頭においたものであることから、業務改革の成否はそのパフォーマンスに影響されると言っても過言ではない。その視点にたって、組織情報システムの性能評価の方法について検討した。4.社会共生企業への向けての業務改革は重要な業務改革の方向性でもある。それに向けて業務改革を行っていく場合、既存の生産性重視、利益重視の価値観から脱却して、社会との共生、具体的には環境との調和という新たな価値観を組織に根付かせる必要があることから、それを行っている先進企業について事例研究を行い、社会共生企業へ向けての価値観の転換手続き、それを支援する情報システムのあり方等を含むその一つの方向性を提言した。

著者

吉滝 幸世 太田 雅敏 川口 明彦 石原 進 水野 忠則

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SST, スペクトル拡散 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.678, pp.211-218, 2002-03-01

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近年,携帯電話上で絵文字を利用したメールや,モバイルカメラで撮影した写真に簡単な加工を施して他人に送信するなどの,画像を利用したコミュニケーションが盛んに行われている.しかし,現在は携帯電話上でユーザが自由に画像を作成することはできず,利用できる画像は,端末内にあらかじめ用意されたものや,Web上からダウンロードしたものに限定される.そこで,筆者らは自作の画像による携帯電話でのコミュニケーションを可能にするツールとしてCONTE(Canvas ON mobile TElephone)を提案する.本稿では,CONTEシステムを設計,実装し,比較実験とアンケート調査による評価を行った.評価結果より携帯電話を用いたお絵描きツールの有効性が示された.

著者

吉滝 幸世 太田 雅敏 川口 明彦 石原 進 水野 忠則

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.684, pp.211-218, 2002-03-01

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近年,携帯電話上で絵文字を利用したメールや,モバイルカメラで撮影した写真に簡単な加工を施して他人に送信するなどの,画像を利用したコミュニケーションが盛んに行われている.しかし,現在は携帯電話上でユーザが自由に画像を作成することはできず,利用できる画像は,端末内にあらかじめ用意されたものや,Web上からダウンロードしたものに限定される.そこで,筆者らは自作の画像による携帯電話でのコミュニケーションを可能にするツールとしてCONTE(Canvas ON mobile TElephone)を提案する.本稿では,CONTEシステムを設計,実装し,比較実験とアンケート調査による評価を行った.評価結果より携帯電話を用いたお絵描きツールの有効性が示された.

著者

洲崎 章弘 太田 雅晴 由良 憲二 人見 勝人

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.59, no.561, pp.1581-1587, 1993-05-25

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This paper describes a strategy for foreign direct investment (FDI) of multinational enterprises when manufacturing costs change with time. This FDI planning problem is formulated in order to determine how many manufacturing facilities are needed in each country when they are needed, and how many products should be manufactured to meet the product demand in each country. It is assumed that both product demand and manufacturing costs in each country change with time. Finally, an algorithm for finding an optimal solution of the FDI planning problem is developed and an example is demonstrated.