著者
小原 久治
出版者
富山大学日本海経済研究所
雑誌
研究年報, 富山大学日本海経済研究所 (ISSN:03851958)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.39-99, 1993-03

この小論の目的は,地場産業・産地とその産地中小企業の活動が地域経済といかなる経済的連関を持ち,地場産業・産地の再生や振興,ひいては地域経済の発展にいかなる役割を果たしているかについて明らかにしようとすることである。その場合,産業組織論や中小企業論の分析方法を地場産業・産地の現状分析と政策分析に適用して方法論的叙述を試みるとともに,代表的な地場産業・産地への実地踏査に基づく具体的事例を示すことによって明らかにしようとした。
著者
間瀬 知紀 宮脇 千惠美 甲田 勝康 藤田 裕規 沖田 善光 小原 久未子 見正 富美子 中村 晴信
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.59, no.6, pp.371-380, 2012 (Released:2014-04-24)
参考文献数
30
被引用文献数
2

目的 本研究は,女子学生を対象として,若年女性における正常体重肥満者,いわゆる「隠れ肥満」の体組成に影響を及ぼすと考えられる食行動,運動習慣および身体活動量について検討した。方法 対象は京都府内の大学 6 校に在籍する18~21歳の女子学生530人である。体脂肪率,歩数の測定および無記名自記式の質問紙調査を2010年 1 月~2010年 7 月にかけて実施した。質問紙調査項目は生活環境,体型認識,体型への希望,ダイエット経験,運動習慣,睡眠時間および食行動に関する 7 項目であった。食行動調査は EAT–26(Eating Attitude Test 26:摂食態度調査票)を実施した。BMI が18.5以上25.0未満の「標準体重(n=439)」判定者の中で,体脂肪率が75%タイル以上の者を「High group(n=115)」,体脂肪率が25%タイル以下の者を「Low group(n=111)」,この 2 群以外の者を「Middle group(n=213)」と分類し,3 群について比較検討した。結果 質問紙調査より,グループ間に体型認識,体型への希望,やせたい理由,ダイエット経験の有無,ダイエットの失敗の有無および睡眠時間についての回答の比率に有意な差がみられた。しかしながら,身体活動量はグループ間に差がみられなかった。さらに,EAT–26を用いて食行動を検討すると第 3 因子「Oral control」においては High group は Low group と比較し,有意に高値が認められた。結論 標準体重者で体脂肪率が高い者は,やせ願望やダイエット行動が関連していた。やせ願望の強い学生に対し,適正な体組成の維持と適切な食生活を確立させるための健康教育の必要性が示された。
著者
小原 久
出版者
一般社団法人 軽金属学会
雑誌
軽金属 (ISSN:04515994)
巻号頁・発行日
vol.66, no.5, pp.233-239, 2016-05-30 (Released:2016-08-30)
参考文献数
12
被引用文献数
3 1
著者
小原 久治
出版者
富山大学日本海経済研究所
雑誌
研究年報, 富山大学日本海経済研究所 (ISSN:03851958)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.55-74, 1992-03

小論の目的は,パシネッテイの所得分配理論(パシネッテイ・モデル)の帰結を端的に表象した「パシネッティ定理」を解釈し,その理論構造について吟味検討することによって,パシネッテイ・モデルの修正と拡充を図った所得分配モデルを構築する点にある。
著者
小原 久治
出版者
富山大学
雑誌
富山大学紀要. 富大経済論集 (ISSN:02863642)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.26-52, 1976-07

この小論は,巨視的分配理論がいかなる基本的な理論構造によって構成されているか,について考察することを目的としている。この考察は,まだ完全に発展した決定的な巨視的分配理論が存在していない現状では,巨視的分配理論の立論の基礎・接近方法・分析方法,さらには,その理論構造・合意および批判,そして,新しい分配理論に対して第1次的接近を行なうための新しい展開,などにあたって役に立つことであると考える。小論においては,その全体を通じて次のような仮定を設ける。まず最初に,国家(ここでは一般政府の意味である。)の経済活動と外国貿易の存在を捨象する。投資支出と国民所得はともに純概念であるものとする。減価償却費と補填投資は同じものとみなしている。貨幣的側面を無視し利子率は一定であり,貨幣の供給は十分に弾力的であるとする。さらに,所得の機能的分配の決定要因に関する分析は定常経済に限定するため,ケインズ派分配理論の動学的分析を説明することは除外しなければならない。
著者
小原 久治
出版者
富山大学経済学部
雑誌
富山大学紀要.富大経済論集 (ISSN:02863642)
巻号頁・発行日
vol.32, no.3, pp.329-388, 1987-03

小論では,国内で製造された医薬品(国産の医薬品,外国の医薬品関連企業が開発した医薬品を国内で製造したもの)や輸入医薬品が,いかなる流通チャネルの中で,特に卸売段階においてどのように流通しているかを明らかにする。この場合,戦後における医薬品卸売業者の卸業権確立の歩みを簡略に辿った上で,戦後における医薬品の卸流通の特色を明らかにし,医薬品の流通チャネルの現状を踏まえながら,医薬品の流通体制における卸薬業界の現状と動向を把握し,そこに内在する今後の問題点ないし課題を摘出することによって,医薬品の卸流通を明らかにする。卸薬業界は薬務行政と医療行政の影響を直接受け,卸薬業界や個々の卸売業者ないし卸企業を取り巻く経営環境は,一段と厳しくなってきている。この点に関する説明も医薬品の生産,小売流通,薬価設定などと並んで重要なことである。現在の医療・薬務行政は行政主導型で行われているから,医薬品の卸に深く関連する行政措置・施策と卸薬業界を含めた薬業界全体の自主的な方策や施策に触れながら,卸企業の生き残りの危機と卸経営の環境の厳しさについてまずまとめておかなければならないと考える。
著者
間瀬 知紀 宮脇 千惠美 甲田 勝康 藤田 裕規 沖田 善光 小原 久未子 見正 富美子 中村 晴信
出版者
Japanese Society of Public Health
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.59, no.6, pp.371-380, 2012
被引用文献数
2

<b>目的</b> 本研究は,女子学生を対象として,若年女性における正常体重肥満者,いわゆる「隠れ肥満」の体組成に影響を及ぼすと考えられる食行動,運動習慣および身体活動量について検討した。<br/><b>方法</b> 対象は京都府内の大学 6 校に在籍する18~21歳の女子学生530人である。体脂肪率,歩数の測定および無記名自記式の質問紙調査を2010年 1 月~2010年 7 月にかけて実施した。質問紙調査項目は生活環境,体型認識,体型への希望,ダイエット経験,運動習慣,睡眠時間および食行動に関する 7 項目であった。食行動調査は EAT–26(Eating Attitude Test 26:摂食態度調査票)を実施した。BMI が18.5以上25.0未満の「標準体重(n=439)」判定者の中で,体脂肪率が75%タイル以上の者を「High group(n=115)」,体脂肪率が25%タイル以下の者を「Low group(n=111)」,この 2 群以外の者を「Middle group(n=213)」と分類し,3 群について比較検討した。<br/><b>結果</b> 質問紙調査より,グループ間に体型認識,体型への希望,やせたい理由,ダイエット経験の有無,ダイエットの失敗の有無および睡眠時間についての回答の比率に有意な差がみられた。しかしながら,身体活動量はグループ間に差がみられなかった。さらに,EAT–26を用いて食行動を検討すると第 3 因子「Oral control」においては High group は Low group と比較し,有意に高値が認められた。<br/><b>結論</b> 標準体重者で体脂肪率が高い者は,やせ願望やダイエット行動が関連していた。やせ願望の強い学生に対し,適正な体組成の維持と適切な食生活を確立させるための健康教育の必要性が示された。
著者
美島 健二 斎藤 一郎 井上 裕子 山田 浩之 小原 久実
出版者
鶴見大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

マウスの唾液腺組織におけるSP細胞が、唾液腺組織を再構築する能力を有する幹細胞である可能性を検討した結果、これらの細胞には、幹細胞の特徴的な性格(細胞周期の静止期に位置する性格や腺組織の再構築能を保持するなど)が認められない事が明らかとなった。また、その表面マーカーを詳細に解析した結果、当初、上皮系細胞と考えられていた唾液腺由来のSP細胞の殆どは、間葉系由来の細胞集団であることが明らかとなった。
著者
山田 浩之 斎藤 一郎 美島 健二 井上 裕子 小原 久実
出版者
鶴見大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

Superoxide dismutase(SOD)は、活性酸素種の一つであるスーパーオキシドを消去する抗酸化酵素である。本研究では、活性酸素種を介した唾液分泌機能障害におけるSODの予防的効果について検討したところ、唾液腺の分泌障害にはスーパーオキシドを介した機序が推察され、SODはスーパーオキシドを速やかに過酸化水素へ分解することにより唾液分泌機能障害に対し予防効果を有する可能性が示唆された。