著者

野澤 貴 武村 雅之 池浦 友則 山中 浩明

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.331-340, 1995-11-25 (Released:2010-03-11)

参考文献数

30

被引用文献数

1

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Records observed at Gifu observatory by an Imamura's type strong motion seismograph are one of the most useful records in Japan to investigate a source process of the 1923 Kanto earthquake (M=7.9). It is because amplitudes of the records are not saturated in EW and UD components, instrumental response of the seismograph has been clarified, and many records due to recent events occurred near the focal region of the Kanto earthquake have been obtained by more accurate seismographs at the same site. In the present study, a source process of the 1923 Kanto earthquake is elucidated through a simulation of the records using the normal mode theory in the period range from 2 to 20s. First, a crustal structure from the source to the station is estimated so as to explain dispersive characteristics of Love waves observed at Gifu observatory for the recent events, and their records are simulated to confirm a validity of the estimated crustal structure. Secondly, the records from the Kanto earthquake are simulated using the obtained crustal structure to deduce the source process of this event. According to KANAMORI (1971), a macroscopic faulting is a reverse right-lateral fault on a plane dipping 34° towards N20°E, whose slip has much strike component. If two big subevents with the same focal mechanism obtained by KANAMORI (1971) and with a time interval of about 12s are assumed on the fault plane, the observed records can be well explained. The first subevent is located under the Odawara city and the second one under the Miura Peninsula. The focal depth of the second event is 15 to 35km being deeper than that of the first event, which is 5 to 25km in depth. The seismic moments and the rise time are assumed 2.5×1027 dyne-cm and 5s for both the events respectively. On the other hand, if the focal mechanism of the second event is dip slip type, the observed records can be also explained well, even though the focal depth of the second subevent is the same as that of the first one. This model is consistent with a slip distribution on the fault plane obtained from geodetic data.

著者

山中 浩司 岩江 荘介 香取 久之 野島 那津子 樋口 麻里

出版者

大阪大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2014-04-01

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研究期間中、希少疾患当事者53件(医療費公費負担対象疾患(インタビュー実施時)25件、2)その他希少疾患20件、3)未診断8件)に対して56回のインタビュー調査を実施した。うち、40件については、2017年3月に、病の経験と社会的認知に関係する11項目について中間報告書(162頁)をまとめ、関係者に送付し、概要を協力団体のウェブサイトに掲載した。40件の聞き取りデータ(のべ76時間)から、希少疾患患者における「社会的宙づり状態liminality」を明らかにし、成果の一部については、国内外の学会で報告を行った。また、こうした状態の中核をなす就労問題について、関係者から意見聴取も行った。

著者

山中 浩之

出版者

大阪女子大学

雑誌

国際文化 (ISSN:13470671)

巻号頁・発行日

vol.5, 2004-03-31

著者

山中 浩司 小村 富美子

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.176-184, 2013-02-28 (Released:2015-05-13)

著者

瀬尾 和大 栗田 勝実 山中 浩明 チャベス マリオ マルチン ラリアナ ヴィダル フランシスコ

出版者

東京工業大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1998

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本研究は,これまで各々の地震国で独自に考えられていたサイスミック・マイクロゾネーションとその背景に存在する地震・地盤環境についての国際比較を試みることによって,それぞれの地域にとってより効果的な地震防災計画を共同で立案することを目的としている.以上の目的を達成するため,平成10年度から3年間に亘って実施した主要な研究内容は以下の通りである.(1)それぞれの地域において,地震・地盤環境を確認するために個別のフィールドワークを行い,地震活動度・想定地震の評価,地盤特性の評価,標準的な建物の振動特性評価などの項目について,サイスミック・マイクロゾネーションを実行した.それらの結果に基づく情報交換と議論は主として電子メールによって実施した.この間,エチオピア・スペイン・モロッコ・メキシコ・キューバにわが国から研究者を派遣し,各々の地域のフィールドワークを支援した.(2)毎年1回海外の研究分担者をわが国へ招聘し,研究内容の報告と意見交換のためのワークショップを開催した.招聘者は,F.ヴィダル(スペイン),L.マルチン(アメリカ),M.チャベス(メキシコ),B.ゴンザレス(キューバ),M.ハイレ(エチオピア),T.ムーラビ(モロッコ)等の研究分担者であり,平成12年度にはK.ベヤン(トルコ)も加わった.これらの会合には,同一研究分野の国内の研究者も多数参加して活発な討議を行い,異なる地域の異なる地震・地盤・建物の環境について理解が深められた.(3)研究期間内には各地で地震災害が発生したため,平成11年12月には台湾に,平成12年3月にはトルコに,また平成13年1月にはエルサルバドルに調査団を派遣し,本研究課題であるサイスミック・マイクロゾネーションについて現地調査を実施した.それらの研究成果は,地震被災国のサイスミック・マイクロゾネーション研究の基礎資料として還元された.

著者

工藤 直志 山中 浩司 クドウ タダシ ヤマナカ ヒロシ Kudoh Tadashi Yamanaka Hiroshi

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科

雑誌

大阪大学大学院人間科学研究科紀要 (ISSN:13458574)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.153-171, 2009-03

著者

田中 敏弘 山中 浩文 岩倉 勉 松山 康甫 嶽崎 亮

出版者

日本茶業技術協会(農林省茶業試験場内)

雑誌

茶業研究報告 (ISSN:03666190)

巻号頁・発行日

vol.1989, no.69, pp.1-11, 1989

被引用文献数

2

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チャの潮風害回避のため,蒸散抑制剤と洗浄,間作作物の利用について検討した。<BR>1) 1985年8月31日に台風13号が通過した。それより9日前に,蒸散抑制剤(グリンナー:ワックス水和剤)の10%液を200l/10a散布しても,無散布に比べ,潮風害の発生程度に差がみられなかった。<BR>2) 海水散布(200l/10a)後洗浄までの時間が,4時間以上経過すると1000l/10aの水で洗浄しても無洗浄と差がなく,0.5時間後の洗浄では無洗浄の61~71%の被害発生が認められた。<BR>3) 間作作物としてソルガムを用いた幼木園は,台風通過時にソルガムの草丈が128~142cmで,幹数が27~40本/mに達していれば,防風垣の効果のない所では,枯死株率が59~82%に達し,改植が必要と思われたのに対し,2番目のソルガムの防風垣の背後にある5,6畦目からは,枯死株率は2~9%で実害はなかった。<BR>4) 以上の結果から,潮風害の回避のためには小量の水による洗浄より,防風対策が有効と考えられ,幼木園では,間作も有効な手法であり,間作作物としては,ソルガムのように耐倒伏性の強い作物が適するであろう。

著者

元木 健太郎 山中 浩明 山田 伸之 菅原 達哉 馬淵 ゆみ 瀬尾 和大

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント (ISSN:13414461)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.175-176, 2007-07-31

被引用文献数

1

著者

平田 直 長谷川 昭 笠原 稔 金澤 敏彦 鷺谷 威 山中 浩明

出版者

東京大学

雑誌

特別研究促進費

巻号頁・発行日

2004

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1.臨時地震観測による余震活動調査震源域およびその周辺に、約100点の臨時地震観測点を設置して余震観測を行った。対象地域の速度構造が複雑であることを考慮し、余震が多く発生している地域では、平均観測点間隔を5km程度、震源域から遠い領域では、それよりも観測点間隔を大きくした。この余震観測により、余震の精密な空間分布、余震発生の時間変化、余震の発震機構解などが求められた。余震は、本震、最大余震、10月27日の余震の3つの震源断層の少なくとも3つの震源断層周辺域とその他の領域で発生していることが分かった。3次元速度構造と余震分布との関係が明らかになった。本震の震源断層は、高速度領域と低速度領域の境界部に位置していることが明らかになった。余震分布は、時間の経過とともに、余震域の北部と南部に集中した。27日のM6.1の余震の直前には、この余震に対する前震は観測されなかった。2.GPSを用いた地殻変動調査震源域にGPS観測点を10点程度設置し、正確な地殻変動を調査した。本震の余効変動が観測された。内陸地震の発生機構に関する基本的データを蓄積した。3.地質調査による活断層調査震源域およびその周辺において、地質調査を行い、地震に伴う地形の変化、また活構造の詳細な調査を行った。4.強震動観測による地殻及び基盤構造の調査強震動生成の機構解明のために、本震震央付近で大加速度を記録した点周辺に10台程度の強震計を設置し、余震の強震動を観測した。余震の強震動記録から、地殻及び基盤構造を推定し、強震動が発生した機構を明らかにした。

著者

丹羽 正徳 山中 浩明 武村 雅之 池浦 友則

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. B, 構造I (ISSN:09150129)

巻号頁・発行日

vol.1993, pp.175-176, 1993-07-25

著者

山中 浩明 古屋 伸二 野澤 貴 佐々木 透 高井 剛

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.60, no.478, pp.99-105, 1995

被引用文献数

7 2

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Array measurements of vertical microtremors were done at Koto-ku, Tokyo in the Kanto plain, Japan, to deduce an S-wave velocity profile down to the top of seismic bedrock. The array consists of 13 sites with spacings of 0.2 to 4 km. Rayleigh wave phase velocities at periods from 0.8 to 5 sec were determined from a frequency-wave numeber spectrum analysis of the records. The observed phase velocities were inverted to an S-wave velocity profile by an inversion based on genetic algorithms assuming a four-layer model. The inverted profile has a sediment thickness that is thinner than those deduced by seismic refraction survey and a deep borehole near the array. We included Love wave phase velocity data determined from an earthquake array observation into the inversion of the phase velocity data from microtremor measurements. The resultant new structure is in a better agreement with deep borehole data than that inverted only from microtremor data.

著者

山中 浩二

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.162, pp.15-20, 2000-06-23

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本論文では、無人宇宙機のランデブ軌道設計について、その基礎と具体例を紹介する。ランデブ軌道は、大きく分けて打上からターゲット近傍に至るまでの遠方域ランデブ軌道と、ターゲットまわりの近傍域ランデブ軌道に分けられる。遠方域ランデブ軌道においては、ターゲットとの軌道面・位相・高度の調整を行い、近傍域ランデブ軌道においては、ターゲットに対する安全性を確保しつつ、ターゲットへの最終接近を図ることが目的である。それぞれの設計技術の基礎と具体例を述べる。