1 0 0 0 OA 算数科における語彙指導モデルの開発2
- 著者
- 志水 廣 山田 淳子
- 出版者
- 愛知教育大学
- 雑誌
- 愛知教育大学研究報告. 教育科学編 (ISSN:18845142)
- 巻号頁・発行日
- vol.62, pp.147-155, 2013-03-01
1 0 0 0 OA 当科にて治療中の統合失調症患者の実態調査
- 著者
- 山田 淳 櫻井 高太郎 栗田 紹子 山中 啓義 賀古 勇輝 嶋中 昭二 浅野 裕
- 出版者
- 市立室蘭総合病院
- 雑誌
- 市立室蘭総合病院医誌 = Journal of Muroran City General Hospital (ISSN:02892774)
- 巻号頁・発行日
- vol.28, no.1, pp.15-20, 2003-03
統合失調症は、患者の社会生活にも大きな影響を与えてしまうことの多い疾患であるが、その具体的な状況に関して調査した報告は少ない。今回は、平成14年6月の時点で当科で治療中の統合失調症患者の病状・経過・生活状況などについて調査した。協力が得られたのは474人で、男性242人、女性が232人であった.治療形態としては外来が376人、入院が98人であった.調査結果からは、統合失調症は10歳代半ばから30歳代半ばまでに好発して就学の妨げとなり、その後も再発を繰り返して複数回、長期の入院を必要とし、そして病状が落ち着いたとしても残遺症状を残し、就労、結婚の大きな障壁になっていることが改めて確認された。このような状況を改善する為には、退院や就労を支援する社会的資源の充実など、行政レベルでなければ解決できないと思われる面も多かった。平成14年12月24日に障害者基本計画が閣議決定され、それに沿って障害者施策推進本部が定めた重点施策実施5カ年計画では、精神障害者に対するホームヘルパー、共同住居、授産施設などを充実させていく事がもりこまれている。今回の、当院にて治療中の統合失調症患者の調査結果から導き出された課題に合致する点も多く、これらの計画が実行されることにより、統合失調症患者のハンディキャップが少しでも緩和されることを期待したい。
1 0 0 0 2.高濃度電解液の特異性に基づく二次電池革新の可能性
- 著者
- 山田 裕貴 山田 淳夫
- 出版者
- 公益社団法人 電気化学会
- 雑誌
- 電気化学および工業物理化学 (ISSN:13443542)
- 巻号頁・発行日
- vol.82, no.12, pp.1085-1090, 2014
- 被引用文献数
- 1
1 0 0 0 OA 1.蓄電池の元素戦略
- 著者
- 山田 淳夫
- 出版者
- 公益社団法人 電気化学会
- 雑誌
- Electrochemistry (ISSN:13443542)
- 巻号頁・発行日
- vol.82, no.3, pp.169-174, 2014-03-05 (Released:2014-03-05)
- 参考文献数
- 40
- 著者
- 芹川 忠夫 山田 淳三
- 出版者
- Japanese Association for Laboratory Animal Science
- 雑誌
- Experimental Animals (ISSN:00075124)
- 巻号頁・発行日
- vol.42, no.4, pp.665-671, 1993-10-01 (Released:2010-08-25)
LAS公開シンポジウム「実験動物科学の使命と新たなる展開」の講演要項中, 「獣医学は実験動物科学のなかで何をなすべきか (光岡知足) 」の7ページ, 21行目~25行目に, 記述が不十分なところがあったので, 24行目, 「微生物学的研究・開発の重要性について言えば, 昨年11月から今年1月, 京大医学部附属動物実験施設で起きたラットの腎症候性出血熱とそれに対する対応のしかたに問題があったことからも明らかである。」のあとに, 「このような事件の再発を防止するためにも, また, 適正に行うべき動物実験を, とかく安易に考えがちな実験動物使用者に対して警告を与える意味においても, 本病原体がどのような経路で侵入し, 本事件をどのように処理したか, さらに, 今なお, どのような問題が残されているかについて関係者の見解を表明すべきであったと思う。」を挿入・加筆することを考えたが, 上記のような関係者の報告が掲載されることとなり, ここに7ページ, 21行目~25行目の記述のすべてを削除する。関係者から問題点として指摘された項目を含め, 人畜共通伝染病としての微生物学的研究・開発ならびに情報システムの一層の進展を望むとともに, 同様の事件発生の際には, 積極的に会員に事件についての情報を提供していただくことを切望する。
1 0 0 0 新規合成法によるリチウム電池材料の探索と高機能化
- 著者
- 山田 淳夫 BRAPANDA Prabeer BARAPANDA Prabeer BARPANDA Prabeer
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 特別研究員奨励費
- 巻号頁・発行日
- 2010
リチウムイオン電池の正極材料として様々な鉄の2価化合物が注目を集めている。鉄は豊富な元素であり低コスト化の可能性も秘めるが、2価鉄の原料は高価であり化合物の生成には高温での長時間熱処理が必要である。また、電極特性を高めるには粒子サイズを抑制する必要があるが、これは長時間熱処理とは相反する方向である。これらの技術的障壁により、鉄系電極材料はその低コスト化可能性が議論され高い電極性能についての実証もされているものの、実際には工業化段階での様々な追加措置の必要性があり、十分にその潜在能力が社会還元されていない状況である。これを打開する手法として、3価の鉄原料と還元剤かつカーボン源としての有機物との燃焼反応時の自己発熱により、2価鉄からなる均一性の極めて高い前駆体を生成させ、これを比較的低温で短時間処理することでカーボンコートされた最終生成物を得る方法を昨年度開発した。今年度は、この合成手法の特徴を用いピロリン酸アニオンを骨格とする新規正極材料の探索に展開した。また、リチウム電池のみならずナトリウムイオン電池用電極材料にも探索範囲を拡大した。その結果、複数の新規機能材料ならびにその低温準安定相を発見した。特に、ピロリン酸鉄ナトリウムは3V付近の高電位で作動し、ナトリウム電池用正極としてはこれまでで最も優れた負荷特性を示した。国際的な研究ネットワークを構築し、多くの開発材料の低温磁気特性を明らかにする研究を短時間で完成させるとともに、実用的な見地から安全性に関する熱力学的データの実験的収集を行い、高度に安全性が確保できることを実証した。
1 0 0 0 OA 新規イオニクスデバイスの開発に向けた基礎研究-電気化学界面制御と物質開拓
1 0 0 0 B-2 道の駅の地域住民施設としての可能性(計画I)
- 著者
- 山田 淳一朗 石坂 公一
- 出版者
- 一般社団法人日本建築学会
- 雑誌
- 日本建築学会東北支部研究報告集. 計画系 (ISSN:13456695)
- 巻号頁・発行日
- no.72, pp.143-146, 2009-06-01
1 0 0 0 がん研究のための実験動物の維持と開発
癌研究者に株分与を行うため19系統のマウス基準系統を指定維持し、40施設に26系統合計371匹のマウスを分譲した。これらの基準系統については定期的に遺伝的モニタリングを行い、基準系統としての維持体制を確立した。また7施設から延46系統のマウスについて遺伝的モニタリングの依頼を受けた。近交系ラットについては委員の確立した近交系ラットを4機関で18系統維持している。これらのラット系統については10施設から8系統315匹の分譲依頼があった。この他にも無アルブミンラットを11施設に875匹供給した。また詳細なラットの遺伝的モニタリングについては生化学的マーカーを中心にパネルを完成し11施設の依頼により11系統について検討を行った。近交系モルモットについては予研の14系統の内13系統177匹を15施設に分与した。これらの違伝的モニタリングのための標識遺伝子の検索を進めほぼ完成に近づき系統別に生物学的特性を明らかにした。癌研究にしばしば用いられるコンジェニック系マウスとしてB10系9系統、A系6系統、C3H系5系統、BALB1C系2系統その他細胞表面抗原に関するもの7系統を定めて維持担当者を決め育成維持を行っている。これらのコンジェニック系統については37施設に53系統595匹の分譲を行った。ヌードマウス系統は遺伝的背景の異る3系を25機関に1707匹を供給した。また、新しく育成した遺伝的背景に特色のあるヌードマウス8系統については20件126匹の株の分与を行った。ヌードラットは遺伝的背景の異る3系を育成中であり6件83匹の試験的な分与も行った。受精卵凍結保存については技術的な改良を続けており、系統差による難易の差異の問題を解決しなければならない。微生物モニタリングについては4種の動物について11種の感染因子の検査を行い、10施設から46件2578検体の依頼を受けた。本委員会の活動を癌特ニュースに掲載し、また実験動物のリストを作成し配布した。
- 著者
- 山田 淳
- 出版者
- 一般社団法人照明学会
- 雑誌
- 照明学会誌 (ISSN:00192341)
- 巻号頁・発行日
- vol.87, no.10, pp.837-844, 2003-10-01
- 被引用文献数
- 1
わが国は,現在,地球規模の環境対策と高齢化社会への対応という二つの大きな問題に直面している.一つ目は,1997年12月に開催された地球温暖化防止京都会議にて,CO_2を含む温室効果ガス排出量の削減目標値が定められた.わが国では,2008年から2012年平均で1990年水準の排出量に対して6%の削減が義務づけられている.しかしながら,2000年度において,1990年水準に対し8%増加していると報告されており,目標値を達成するには,今後14%程度の削減が必須と試算されている.日本の最終エネルギー消費の推移では,1990年に対し2000年度の実績では,民生部門が21.4%増と報告されている.取り分け,民生部門においては,生活の利便性や快適性の追求,24時間型社会の拡大,女性の社会進出により家庭にて使用される家電機器の大型化,種類の増加,家電機器の長時間利用,さらには,家庭内でのIT化によるパソコンの普及などがエネルギー消費量増大の要因の一つとなっており,この傾向は,今後も継続すると予想されている.このことから,家庭におけるエネルギー消費の削減が重要な課題となっている.家庭におけるエネルギー消費の削減では,家電機器メーカーの努力にて,家電機器単体での省エネルギー対策が進められており,成熟した機種については,限界に近づきつつある.このような状況の中で,エネルギー消費の削減を実現するには,機器単体でなく,複数の家電機器を効率的に動かすようなシステム的な仕組みを構築して居住空間をマネージメントすることが必要となっている.二つ目は,高齢化社会の到来である.「H12年厚生白書」(厚生労働省H14年度)によれば,2000年には65歳以上の人口が2187万人,高齢化率が17.2%(概ね人口の6人に1人)となり,今後さらに高齢者数と高齢化率は増加し,2010年には65歳以上人口は2812万人,高齢化率は22.0%になると予想されている.高齢者が安心かつ安全に生活できる環境を社会全体でつくりあげることが,重要な課題となっている.これらの課題を解決するには,家庭内の照明機器をはじめとする家電機器,ガス器具,健康管理機器,各種センサをネットワークで接続し,家庭内をシステムと捉えて管理することが必要である.家庭内の機器をネットワークで接続するには,既設の家屋でも手軽に敷設が可能な伝送媒体の採用や,異なるメーカーの機器でも容易に接続できるネットワークシステムの構築が必要である.ECHONETコンソーシアムは,これらの家電機器やセンサ類をネットワークに接続するための通信規格を策定するとともに規格に基づくネットワーク対応の家電機器の開発や普及を促進することを目的に,国内外の家電メーカー,電子部品メーカー,ソフトウェアメーカー,電力・ガス・通信サービス事業者などの賛同を得て,1997年12月設立された非営利の民間団体である.本コンソーシアムは,標準規格の策定,コンソーシアムの運営・普及促進活動を行うA会員(シャープ,東京電力,東芝,日立製作所,松下電器産業,三菱電機およびその関係会社)と,ユーザの立場で標準規格策定への意見や要望を行うとともに標準規格対応製品の開発を行うB会員およびその関係会社の合計107社で構成されている.ECHONETコンソーシアムでは,ECHONET(Energy Conservation and HOmecare NETworkの略),日本語表記の「エコーネット」およびそのシンボルマークをロゴマークとして認定し,標準規格対応製品には,このロゴマークを貼付することにより,異なるメーカー間でも相互接続が可能であることを表現することにしている.1997年12月の設立後,標準規格の策定作業を進め,2000年3月にECHONET規格書バージョン1.00を策定した.さらに,バージョン2.00,バージョン2.10とバージョンアップを進め,基礎となる規格が完成し,2002年10月には,会員以外にも公開した.最新では2002年8月には,伝送メディアとしてパソコンとその周辺機器やPDA(携帯端末)間の通信手段として普及が期待されるBluetoothや事務所や家庭内のパソコン系ネットワークとしてデファクトとして利用されているイーサネット対応の家電機器との接続規格を定めたバージョン3.00も完成した.一方,製品開発については,会員企業にて,本規格を搭載した家電機器やネットワーク対応部材の開発が進められ,実用化段階に入りつつある.ここでは,ECHONETの標準規格の概要,規格に対応した製品化の状況,それらを利用したホームネットワークシステムの実証実験の例を紹介する.
1 0 0 0 OA 子供の健康づくりにおける多文化共生社会の構築に向けたアクションリサーチ
個体レベルで生体の機能との関連において遺伝子の発現機構を研究する手段として外来遺伝子を受精卵に導入する技術が開発されている。この技術を家畜家禽の受精卵に利用し、育種的改良技術への応用をも期待されるようになった。本研究では、外来遺伝子導入の為の発生学的手法の開発、遺伝子のクローニングとマッピング及び導入遺伝子による発現機構の解析を哺乳動物と家禽を用いて行なう。材料としての卵子の供給を円滑にする為に豚卵母細胞の冷却保存法を試みたが、20℃への感作でも発生能は著しく阻害された。牛や鶏の体外受精法によって、牛卵子では産仔まで発育することが、鶏卵子では精子の進入過程が詳細に明らかにされた。遺伝子導入実験の際の標識となる遺伝子の探索とクローニングが行なわれた。鳥類の性分化を司る遺伝子に焦点をあて、雌から雄への性転換を引き起こす因子の同定と発現を試みる為初期胚に精巣を移植した。その結果性腺は精巣に特有の構造を呈し、未分化性腺に作用して精巣化する未知の物質の存在が知られた。さらにラット肝臓のOTC遺伝子DNAをプローブとして鶏ヒナ肝臓DNAから2種のmRNAを得た。将来このOTC遺伝子を使って遺伝子導入制御機構の変異を解析する予定である。又、ラットを使ってアンギオテンシノーゲン遺伝子の多型の分析から3型の変化が第19染色体上にあることが同定されたので、今後の系統同定やモニタリングへの利用が期待される。ヒト成長ホルモン遺伝子DNAをプローブとしてヤギ下垂体よりcDNAを取り出し、MTプロモーターが置換された構造遺伝子を作り、マウス受精卵へ注入した。マウス卵子への遺伝子導入法を用いた発現機構の解析が、ヒトA-γ鎖とβ鎖の連結遺伝子とヒトプレアルブミン遺伝子で行なわれた。初期発生と成体ではγ遺伝子とβ遺伝子の発現時期が異なり、アルブミン構造遺伝子は肝臓や脳で特異的に発現した。