著者

内野 克喜 山村 喜一 齋藤 侑也 磯崎 貞夫 田村 善藏 中川 冨士雄 関根 一雄 小島 至

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.104, no.10, pp.1101-1107, 1984-10-25 (Released:2008-05-30)

参考文献数

15

被引用文献数

1 3

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We developed a simultaneous detection method of 9 kinds of diuretics in the urine by using thin-layer chromatographic (TLC) method and/or high-performance liquid chromatographic (HPLC) method. The diuretic drugs were extracted from the urine according to modified Tisdall et al. method by use of 1M phosphate buffer and ethylacetate. The TLC method was performed with a commercially available chromatographic plate containing mixed fluorescent substance and isopropyl alcohol-ammonia mixture as a development solvent. The HPLC method was accomplished with UV detection at 271nm. To examine the limit of detection of the methods, normal subjects were individually administered with commercially available tablets of 11 kinds of diuretics, 9 drugs were detected from 24 h urine of normal subjects. However, 2 drugs were not detected. By applying these methods to urine samples of female patients with hypokalemia, furosemide (FD) and trichlormethiazide (TCT) were detected. The chromatographic peak of FD on HPLC method was further assigned by mass spectrometry. The quantitative determination of TCT in the urine was also developed by HPLC method, and the urine concentration in a patient with self-administration of TCT was 0.80μg/ml.

著者

西濵 里英 松島 至俊 HUANG Ya-wen 近藤 晃一 坂本 直久 大西 範和 斎藤 真 大平 肇子 小松 美砂 長谷川 智之 松岡 敏生

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.53, no.Supplement1, pp.S264-S265, 2017-06-01 (Released:2017-09-07)

著者

大西 範和 斎藤 真 大平 肇子 小松 美砂 長谷川 智之 西濵 里英 松島 至俊 HUANG Ya-wen 近藤 晃一 坂本 直久 松岡 敏生

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.53, no.Supplement1, pp.S266-S267, 2017-06-01 (Released:2017-09-07)

著者

那須 隆 弘前大学アムネスティ・クラブ 福島 至

出版者

日本評論社

雑誌

法学セミナ- (ISSN:04393295)

巻号頁・発行日

no.445, pp.p84-88, 1992-01

著者

礒田 健太郎 辻 成佳 原田 芳徳 吉田 祐志 吉村 麻衣子 松岡 秀俊 沖田 康孝 村上 輝明 橋本 淳 大島 至郎 佐伯 行彦

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.121-131, 2021 (Released:2021-07-16)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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目的:関節リウマチ(RA)患者において,栄養状態が感染症の発生に与える影響を調査した.対象・方法:入院を要する重症感染症を合併したRA患者(入院患者群)と,感染症入院のない患者(非入院患者群)との患者背景,臨床所見,治療内容,栄養状態を比較した.栄養状態の指標には予後栄養指標prognostic nutritional index(PNI)とcontrolling nutritional status(CONUT)を用いた.結果:PNIとCONUTによる栄養状態は,入院患者群では非入院患者群より有意に不良であり(共にP < 0.001),特にPNI低値は重症感染症発生の予測因子であった(オッズ比:1.749, 95%信頼区間:1.110-2.755, P < 0.001).結論:RAにおいて感染症は重大な合併症である.感染症を合併しないように安全に治療を行うためには栄養状態の評価と管理が不可欠である.

著者

宮城 音彌 南条 正明 大羽 蓁 渡辺 十四生 前田 恒 脇 勝嘉 篠原 優 黒田 輝彦 国沢 博 潮田 武彦 萩原 進 木村 駿 島 至 龝山 貞登 坂元 〓 多湖 輝

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報

巻号頁・発行日

vol.7, pp.116-117, 1968

著者

福島 至

出版者

日本刑法学会

雑誌

刑法雑誌 (ISSN:00220191)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.309-312, 2009-02-25 (Released:2020-11-05)

著者

福島 至

出版者

日本刑法学会

雑誌

刑法雑誌 (ISSN:00220191)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.463-473, 2006-04-30 (Released:2020-11-05)

著者

福島 至

出版者

日本刑法学会

雑誌

刑法雑誌 (ISSN:00220191)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.261-264, 2005-02-15 (Released:2020-11-05)

著者

和田 千鶴 豊島 至

出版者

秋田大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2006

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スギヒラタケ関連脳症は,スギヒラタケ摂食後意識障害,痙攣をきたし,脳画像所見で両側基底核病変を認める致死的な疾患である。これらは中国で流行したサトウキビカビ脳症にきわめて類似している。われわれはサトウキビカビ脳症の原因物質である3-ニトロプロピオン酸(3-NPA)のスギヒラタケ関連脳症への関与を検討した。その結果、患者血清,髄液,スギヒラタケに3-NPAの有意な高値を認めず,また,付着真菌のいずれも3-NPAを産生しなかった。両側基底核病変を起こす可能性のある毒素は3-NPAの他にも数多く存在し,いずれもミトコンドリア毒素であり,基底核の酸化ストレス脆弱性に関連すると考えられている。ヒトの中毒例がない物質でも,実験動物で両側基底核病変が証明されており,今後,原因物質として検討に値する。一方,スギヒラタケは従来無毒のキノコであり、スギヒラタケ関連脳症はサトウキビカビ脳症と比べると,摂食から神経症状出現までの潜伏期が日単位と長く,不定である。摂食したスギヒラタケの量と重症度が相関しない。サトウキビカビ脳症と異なり,発熱,髄液細胞数増多を伴う炎症反応が強い症例も多いなど従来の中毒疾患として説明できない事項が多い。また、脳症患者は腎不全を高率に合併した。腎不全には種々の代謝異常、易感染性・免疫異常が現れるとされている。これらの異常が脳症発症に関与した可能性が考えられる。しかし、スギヒラタケを摂食した腎不全患者のうち、脳症発症者は2〜3%に過ぎないという事実から、脳症発症者個体としての免疫応答の異常や毒性物質代謝酵素活性低下についての検討も必要と考える。

著者

前嶋 京子 岸 章治 小島 至

出版者

北関東医学会

雑誌

The KITAKANTO medical journal (ISSN:13432826)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, 2006-08-01

著者

山田 聡子 小島 至

出版者

北関東医学会

雑誌

The KITAKANTO medical journal (ISSN:13432826)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, 2004-11-01

著者

福島 至

出版者

龍谷大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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適切な公的検死(死因究明)制度を構築するためには、独立性・中立性、公開性、専門性、標準化の基本要素が不可欠であるとの結論に至った。独立性・中立性は、政府や自治体の各機関や当事者などの影響を受けないようにして、死因特定の結論が歪められないようにする。公開性とは、最低限のプライバシー保護をしつつも、得られた知見を事故等の再発防止に役立てる。専門性とは、法医学に精通した者が判断に関与することである。標準化は、全国的に等しいサービスを提供することである。

著者

寒河江 喜紀 庄司 学 福井 了三 鈴木 敏夫 小林 道雄 大川 聡 阿部 エリカ 豊島 至 渡辺 純夫

出版者

日本医療薬学会

雑誌

日本医療薬学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.13, 2003-09-01