著者

松島 雅人

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.307-307, 2011 (Released:2015-05-30)

被引用文献数

1

著者

金子 惇 松島 雅人

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.144-149, 2016 (Released:2016-09-21)

参考文献数

20

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目的 : 高次医療機関へのアクセスが制限された地域においてプライマリ・ケア国際分類第2版 (ICPC-2) を用いて受診理由, 新規健康問題, 慢性健康問題の内訳を明らかにすることでフリーアクセスの制度下では明らかにしづらい「受診理由, 健康問題の実像」を推測する.方法 : 沖縄県の離島において後ろ向きオープンコホート研究を行った. 全ての患者の受診理由及び健康問題についてICPC-2を用い集計した.結果 : 1年間で5682件の受診があり, うち0~14歳が862件, 15~64歳が2205件, 65歳以上が2615件であった. 臓器別の集計ではR呼吸器, S皮膚, L筋骨格の順に多かった. 高齢者の慢性健康問題でP70認知症が8位, 小児の新規健康問題はA98健康診断/予防医学が3位であった.結論 : 本研究では従来の報告と比較し主要な受診理由・健康問題に大きな違いは見られなかったが, 高齢者の慢性健康問題では認知症, 小児の新規健康問題は健康診断/予防医学の頻度が高いことが示唆された.

著者

松島 雅人

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.208-208, 2015 (Released:2015-09-28)

著者

田嶼 尚子 松島 雅人 安田 佳苗

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.10, pp.833-835, 1999-10-30 (Released:2011-03-02)

参考文献数

5

被引用文献数

1

著者

野田 恭平 高橋 久尚 津田 宏治 廣島 雅人

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.E-M93_1-11, 2023-03-01 (Released:2023-03-01)

参考文献数

18

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Due to the increase in material databases in recent years, there has been a lot of research regarding deep learning models which use large sizes of datasets and are aimed at the prediction of the material properties of inorganic compounds. Particularly, prediction models with Self-Attention structures, such as Roost and CrabNet, have garnered attention because of two reasons: (1) input variables are confined to the chemical composition of each formula and (2) Self-Attention enables models to learn individual element representations based on their chemical environment. However, the existing Self- Attention model yields low prediction accuracy when predicting structure-dependent material properties, such as the magnetic moment, for lack of structural information of compounds as input. In this research, based on the existing Self- Attention model, we set both elemental and structural information, especially the space group number and lattice constant, as input information and successfully construct a prediction model that is more versatile than existing methods. Furthermore, we visualized lists of promising materials by adopting Bayesian optimization. As a result, we have developed a system to propose desired materials for materials researchers.

著者

鈴木 崇平 武石 直也 岸本 政徳 吉谷 尚久 沖野 健太 河原 吉伸 廣島 雅人

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第34回 (2020)

巻号頁・発行日

pp.4M3GS1305, 2020 (Released:2020-06-19)

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わが国では2011年の東日本大震災を契機に脆弱性が表面化した中央集権型エネルギーシステムの見直しが進んでいる。特に、環境への配慮から再生可能エネルギーを活用した分散型エネルギーシステムへの転換が求められるようになり、一つの解法としてVPP(Virtual Power Plant)と呼ばれる構想が注目されている。2021年に国内に創設される需給調整市場に向けて、本研究は世帯別の消費電力の高精度な予測手法の開発を目的としている。一般家庭における消費電力予測は住人の生活リズムに起因する変動を捉えることが重要となるため、本論文ではデータサンプルの重み付けを考慮した自己回帰モデルを提案する。複数世帯から取得した30分粒度の電力時系列データを利用し、提案手法の有効性を確認した。

著者

中崎 秀徳 堀 和将 牛山 さほ子 美崎 定也 山口 英典 大島 理絵 手島 雅人 堀 拓朗 大坂 祐樹 高橋 泰彦 鈴木 晴子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】近年,予防医学の重要性が増しており,障害を未然に防ぐことは大切である。また,病院の中だけでなく,地域生活の中で予防することが重要である。当法人における「痛み予防教室」は,「通院しないまでも予防法を知りたい」,「気軽に参加できる教室は興味がある」といった地域住民のニーズにより企画され,地域住民の関節痛予防および改善,関節痛に対する適切な運動方法の提示・指導を目的に行っている。「痛み予防教室」は,当法人のグループ病院から選出された運動教室運営委員によって構成されている。運動教室では,主に膝関節,股関節をテーマにして,関節痛の原因と予防に関する講義,関節痛の予防体操,筋力測定を1時間程度行っている。当初は,病院を退院された患者や近隣住民に対して,グループ病院内で1ヶ月に1回行っていたが,平成25年11月より,都内のカルチャーセンターより委託され,無料で運動教室を開始した。また,今年度は,カルチャーセンターの秋季イベントでの開催依頼を受け,当法人監修による個別健康相談会を実施した。今回,カルチャーセンターと連携して運動教室を行った実績および個別健康相談会での結果について報告する。【方法】平成25年11月から平成26年11月までの期間において,運動教室に参加した者および秋季イベントの個別健康相談会に参加した者を対象とした。運動教室の調査項目は,1)開催数,2)延べ参加者数,3)講座内容とし,後方視的に抽出した。個別健康相談会の調査・測定項目は,1)参加者の属性(年齢,性別),2)等尺性膝伸展筋トルク(伸展筋トルク)とし,「膝が痛い」,「股関節が痛い」など個別に相談がある参加者に対してのみ,疼痛等に関する問診表,生活の広がり[Life-Space Assessment(LSA)]および転倒自己効力感尺度[Fall Efficacy Scale(FES)]に関する質問に回答させた。統計解析は調査項目の記述統計を行った。さらに,伸展筋トルクとLSA,FESの関連をみるため,相関分析を行った。【結果】運動教室の開催数は12か月間で22回であった。運動教室の延べ参加者数は367名(1開催の平均数:16.7名,範囲:4-27名)であった。講座内容は膝関節講座11回,股関節講座11回であり,それぞれの参加者数は膝関節講座180名(平均16.4名),股関節講座187名(平均17.0名)であった。今期の個別健康相談会は2回実施し,延べ参加者数は91名であった。本相談会の対象者の属性は,年齢[平均値±標準偏差(範囲)]61.9±11.1(38-88)歳,男性10名,女性81名であった。そのうち,膝や股関節に痛みなどがあり,個別相談を行った参加者は20名(男性2名,女性18名)であった。参加者からの主な相談内容は,「関節痛に関すること」,「予防法や運動方法を知りたい」などがあり,相談後の感想として,「わからないことを相談できてよかった」,「自宅でも運動してみる」,「現在の筋力がどのくらいなのかわかった」などの声が聞かれた。また,個別相談者の伸展筋トルクは1.25±0.31(0.63-1.88)Nm/kgであり,LSAは100.2±22.4(52-120)点,FESは34.6±4.7(27-40)点であった。LSAでは,20名中6名が満点(120点)となり,天井効果が認められた。相関分析の結果,伸展筋トルクとLSAに相関は認められなかったが,伸展筋トルクとFES(r=0.52)に相関が認められた。【考察】対象者の活動範囲は伸展筋トルクと関連していなかった。天井効果は,対象者の能力が指標の上限に達して測定できない場合であり,特定の対象を評価した場合に生じるといわれている。LSAに関する先行研究では,高齢者を対象としたものが多いが,本研究の対象者は平均年齢61.9歳であり,先行研究と比較して若い参加者が多かったため,対象者の活動範囲を十分に評価できなかった可能性が考えられる。一方,対象者の転倒自己効力感は伸展筋トルクと関連していた。これは先行研究を支持する結果であった。下肢筋力の低下は,転倒恐怖感を招くことが予想される。運動教室において膝伸展筋力を測定して,対象者にフィードバックすることは,自身の現状を知ることによる自己効力感の向上に寄与するものと考えられる。参加者に対して,アドバイスや運動指導を行ったことにより,参加者のニーズに対応でき,地域住民の関節痛予防に貢献できたと考える。今後は縦断的に調査を続け,運動教室の痛み予防効果を明らかにすることが課題である。【理学療法学研究としての意義】理学療法士が地域の予防活動に積極的に参加することにより,地域住民の関節痛予防に貢献することができる。また,地域活動に参加することにより,理学療法士の認知度が向上し,予防分野での職域拡大につながると考える。

著者

村田 臣徳 片岡 正教 安田 孝志 島 雅人 上田 絵美 片岡 愛美 赤井 友美 奥田 邦晴

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.BdPF2021, 2011

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【目的】<BR> 脳性麻痺サッカー(以下、CPサッカー)は、比較的軽度な脳性麻痺者を対象として誕生したスポーツであり、パラリンピックの正式種目にもなっている。2009年10月から日本脳性麻痺7人制サッカー協会に所属するチームにおいてメディカルサポートとして活動を行なってきた。応急処置やコンディショニングに関わる中で、実際のプレー場面での身体の使い方や技術に関しても障害の影響があり、理学療法士として関わる必要性を感じた。本研究の目的は、CPサッカー選手の身体面の特徴とプレーの特徴との関係を選手ごとに考察するとともに、障害像や身体特性を理解する理学療法士がCPサッカー選手の技術力向上に関わる意義を明らかにすることである。<BR>【方法】<BR> CPサッカーチームの一員として、月1~2回の練習参加と地域大会や全日本選手権大会などの試合に帯同して、現段階で行われている練習メニューやウォーミングアップ、クーリングダウンの方法やそれらの内容について調査した。また各々の選手の試合時のプレーと身体面の特性との関係についてチームの代表者や選手個人と意見交換を行なった。選手のプレー上の特徴については試合を撮影したビデオを見ながらキックやドリブル動作を分析、評価した。身体面の特徴は脳性麻痺のタイプ分類や筋緊張、可動域検査で評価し、プレー上の自覚的な問題点の聞き取りも行なった。対象選手はチーム所属の8名でありCP-ISRAのクラス分けによる「両下肢に麻痺があるが走行可能」なC5選手2名(混合型と痙直型)、「四肢に不随的な動きがあるが走行可能」なC6選手2名(アテトーゼと混合型)、「走行可能な片麻痺」であるC7選手2名(左麻痺と右麻痺)、「極めて軽度な麻痺」であるC8選手2名(後天性左麻痺と後天性混合型)である。<BR>【説明と同意】<BR> 本調査内容の研究目的による使用は対象チーム代表者の承認と、選手本人や家族の同意を得た。<BR>【結果】<BR> 練習や試合前後のウォーミングアップ、クーリングダウンでは、障害のタイプやクラスが異なる選手がメンバー全員で同じメニューを行なっていた。また試合でのキックにおいて、C5、C6選手ではパスの成功は少なく、キック動作時の軸足の踏み込みは弱く体幹も前傾位で浮いた弾道のボールを蹴ることは困難であった。C7、C8選手は非麻痺側でのキックでは弾道の調整は可能であり飛距離も長い。しかし、麻痺側でのキックはなかった。ドリブルについて、C5選手ではボールを蹴って走ってしまうことで体から離れてしまう傾向があった。アテトーゼタイプのC6選手は体幹前傾位での直線的な速いドリブルが特徴的であるが、方向変換が困難なだけでなく常にトップスピードになり緩急の変化が非常に困難であった。片麻痺選手のドリブルは非麻痺側でのボールタッチで非麻痺側方向へ進むことが多く、麻痺側へ進むときはスピードを上げにくい特徴があった。試合を通してアテトーゼタイプの選手は終盤での体力消耗があり、ペース調整が困難であった。片麻痺選手は麻痺側の支持力低下から運動量が低下していた。<BR>【考察】<BR> CPサッカー選手の障害のタイプやクラスは多岐に渡っており、障害のタイプに合わせた下肢のストレッチや、リラクゼーションを含んだウォーミングアップ、クーリングダウン等のコンディショニングが必要である。また、試合でのキック、ドリブルの必要性や特徴は各タイプ、クラスにより異なる。障害によりキック動作は軸足の不安定さや体幹コントロール不良による姿勢安定の困難さがあり、ドリブル動作では姿勢を安定させにくいことや重心のスムーズな移動が困難であると考えられる。障害の特性を知る理学療法士の介入で軸足の安定性向上や体幹のバランス能力向上によりプレー技術の向上が図れると考えられる。また速度調整の困難さやドリブル方向などの身体特性からくる個々のプレー特徴を理解できることで、ドリブルを行なうゾーンや場面の指導、体の向きや最初の進行方向のアドバイスを行いプレーの幅が広げられると考えられる。今回は、実際のプレー場面での視覚的調査、考察であるため、今後は三次元解析などを用いたキック動作やドリブル動作の姿勢や重心位置など各タイプの選手による詳細な特徴の分析や、介入し経時的変化を追う必要があると考える。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 走行可能な脳性麻痺者のスポーツへの介入や技術面に関する研究はまだまだ少ない状況である。理学療法研究として今後、職域の拡大も含め障がい者スポーツにおける技術面に関しての介入の可能性を唱える意義のある内容と考える。

著者

中村 学 遠藤 聡 佐藤 恵 手島 雅人 久米 亮一

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.272-276, 2019-04-18 (Released:2019-05-30)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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装具療法は脳卒中患者の立位・歩行獲得のために有効な手段であり,運動療法を合わせて実施することでその効果を高めることができる.セラピストの介入が少なくなる生活期においては,下肢の変形や異常運動を防ぐために下肢装具が重要な役割を担うが,その効果を発揮するためには,装具メンテナンスなどの患者指導も重要である.生活期でも多職種チームで連携してリハビリテーション診断と治療を行い,装具を装着したことによる歩行時の筋活動や下肢の運動を学習させる運動療法が重要である.さらに,介護保険サービスとの情報共有,地域の装具ユーザーやケアマネジャーへの相談窓口を設置するなど,地域連携も不可欠である.

著者

山本 和利 森本 剛 徳田 安春 佐藤 寿一 牛久保 美津子 松島 雅人

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.332-340, 2012 (Released:2013-01-11)

著者

木村 大輔 岩田 晃 川﨑 純 島 雅人 奥田 邦晴

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.631-635, 2011 (Released:2011-11-25)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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〔目的〕2009年度の大阪国際車いすテニストーナメントのメディカルサポート(以下MS)における障害調査から,車いすテニス選手のスポーツ障害の特性を明らかにする.〔対象〕MSを利用した車いすテニス選手53名とした.〔方法〕記録表を用い,車いすテニス選手の原疾患,障害部位,疼痛動作と疼痛部位についてMSの結果から集計を行った.〔結果〕一般テニス選手は肘関節障害が多いと報告されているが,車いすテニス選手では,障害部位の総件数のうち55%に肩関節障害を認めた.疼痛動作に関して,サーブ動作が最も多く,特にフォワードスイング相に多く認められた.〔結語〕車いすテニス選手にとって,サーブ動作は肩関節に負担の大きい動作であることが示唆された.

著者

木村 大輔 岩田 晃 川﨑 純 島 雅人 奥田 邦晴

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.59-66, 2012-04-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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【目的】本研究では,運動学的視点から,車いすテニス選手のサーブ動作の特徴をあきらかにすることを目的とした。【方法】三次元動作解析装置と表面筋電図を用いて,車いすテニス選手8名による通常のサーブ動作を計測し,一般テニス選手のサーブ動作と比較した。【結果】車いすテニス選手と一般テニス選手のサーブ動作を比較すると,車いすテニス選手では,最大外旋位で肩関節外旋角度が有意に低値を示し,インパクト時では,水平内転角度が有意に高値を示し,外転角度が有意に低値を示した。最大外旋位からインパクトまでのフォワードスイング相における水平内転・内転運動が特徴的であった。【結論】車いすテニスのサーブでは,もっとも肩関節への負荷が大きいとされるフォワードスイング相において,肩関節が固定されず,水平内転・内転運動しており,肩甲骨と上腕骨を安定させた状態での上腕骨の回旋を困難にしている。これより車いすテニスのサーブ動作は肩関節障害の発生リスクを高めることが示唆された。

著者

岡原 聡 奥田 邦晴 谷村 広大 島 雅人 片岡 正教 岡崎 由 宮垣 慶子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】我々が提唱する福祉型植物工場は,軽負荷かつ坐位での農作業が可能になるため,高齢者の就労年齢の延伸化に貢献するとともに障がい者,特に低賃金かつ就職難にある重度障がい者にも雇用促進,職域拡大,就労賃金の向上を図れる可能性がある。さらに植物工場の特徴として,室内環境で設置場所を自由にできることから都市部の高齢者や障がい者が暮らすコミュニティで事業展開できるため,アクセシビリティーの面からも注目を集めている。第48回全国理学療法学術大会では,リフトロボットを活用した完全人工光型植物工場における作業環境のユニバーサルデザイン化により,高齢者や障がい者の坐位作業での就労の可能性を示した。その後,奥行きが少ない縦50cm×横50cmに縮小した特製の定植板トレーや特製作業棚の開発,農業資材の導入など,作業環境の整備を進めている。一方,上肢を空間位で保持した肢位での作業が強いられることにより肩関節や頸部周囲筋群の活動が高まり,上肢負担が課題となっている。そこで本研究では,植物工場における頚髄損傷者の就労を目的とし,アシストシステムの一部に「グレイパー」という既存のブドウ収穫時の上肢アシスト機器を使用することで,坐位作業の上肢筋活動の軽減が可能であるかを検討した。【方法】対象は,男性頚髄損傷者3名(Zancolliの分類:C6A,BI,BIIの各レベル1名),平均年齢34±10歳であった。作業課題は,縦50cm×横50cmに9つの穴を空けた特製の定植板トレーを用い,9つの苗を植える「定植」を行わせた。植物は本学の植物工場研究センターで実際に育成している定植用の苗(約10g)を用いた。作業は事前に十分な説明を行い,植物を丁寧に扱うよう指示を与え,作業速度は任意で実施させた。測定条件は,上肢アシスト機器の有無による2条件とし,ランダムに実施した。なお,作業環境は対象者が日常生活で使用している車椅子を用い,作業台の高さを70cm,作業台と体幹の間隔を15cmに設定した。筋活動は,表面筋電計(Noraxon社製)を用い,作業中の筋電図電位をサンプリング周波数1.5kHzで記録し,作業開始から作業終了までを解析区間とした。対象筋は,農作業に伴う筋骨格系障害が上肢に出現することから,対象者の残存筋のうち,利き手側の僧帽筋,大胸筋,三角筋前部,三角筋中部,上腕二頭筋の5筋とした。測定波形は整流化し,各筋の最大随意収縮(Maximum Voluntary Contraction:MVC)を基準に正規化(%MVC)し,2条件における作業全体の平均%MVCを求め比較した。また,上肢アシスト機器有りでの平均%MVCを上肢アシスト機器無しでの平均%MVCで除し,最も軽減される筋の抽出を行った。【倫理的配慮,説明と同意】研究倫理審査委員会の承認を得た後,対象者に本研究の目的および内容について十分に説明し同意を得た。【結果】作業全体における平均%MVCは,僧帽筋,大胸筋,三角筋前部,三角筋中部,上腕二頭筋の順に,上肢アシスト機器無し条件では12.5±2.2%,14.9±10.7%,8.8±4.8%,6.4±3.3%,1.2±0.5%であり,上肢アシスト機器有り条件では10.4±2.3%,14.2±9.1%,7.7±3.6%,5.3±2.1%,1.2±0.7%であった。また,上肢アシスト機器有りは無しに比べ,作業中の平均%MVCが僧帽筋において最も軽減した。【考察】本研究により,上腕三頭筋の麻痺を有する第6頚髄損傷者でも植物工場の作業遂行が実用レベルで可能であることが分かった。また,定植作業時には僧帽筋と大胸筋の平均%MVCが10%を超えており,上肢アシスト機器を使用することで僧帽筋の活動量が軽減することが明らかとなった。福祉型植物工場におけるアシストシステムは,完全な自動化やロボットのようなものではなく,あくまでも働き手が坐位でも主体的に,そして可能な限り手動操作を基本として作業できる上肢の負担軽減機能を搭載することにより,個々人が有する能力や潜在能力を引き出し,筋骨格系障害を予防しつつ作業効率を維持できること目指している。今回使用した「グレイパー」は,形状記憶合金を用いているため上下・前後への作業時に下方からの柔軟な支えが可能でありつつ,支柱固定部が回旋を妨げないため,作業範囲が横70cm×奥行き50cm必要である定植作業においても下方からの上肢支持が可能であった。一方,形状記憶合金の元の形に戻ろうとする力が,上肢挙上位からの肩関節伸展・内転時の抵抗になり,大胸筋の筋活動が高まる場面もみられ,就労に活用するには習熟が必要であることが分かった。【理学療法学研究としての意義】頚髄損傷者の身体特性を捉えた理学療法学研究により,重度身体障がい者の農業分野への就労支援に寄与するとともに,労働者の筋骨格系障害の予防や作業効率を維持できる就労環境を整え,豊かな暮らしを支える一助になり得る。

著者

島 雅人 奥田 邦晴 岩田 秀治 菊池 昌代 木村 淳一 長谷川 珠華 太田 啓介 森 優花 西野 伸一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ed1467, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 我々は、2010年より大阪府下に在住する重度知的障がい者及び知的と身体機能の重複障がい者(以下重複障がい者)を対象として、理学療法士及び作業療法士が心身機能や活動の評価を行い、対象者個々のニーズに応じてスポーツ活動に結び付く心身機能の向上を目的としたトレーニングを計画し実践している。今回は、これまでの取り組みを報告するとともに、理学療法士が知的障がい者の社会参加支援に関与する意義について述べる。【方法】 本活動は、大阪府下在住の重度知的障がい者及び重複障がい者(児)を対象に実施している。参加者の募集は大阪府下の特別支援学校教員やスペシャルオリンピックス日本(以下SON)大阪の協力を得て行っている。チームの構成は理学療法士4名、作業療法士3名、支援学校教員1名、理学療法士および作業療法士を目指す学生ボランティアで構成し、シフトを組んで実施している。また、医療的ケアの必要な参加者が来られた時など、必要に応じて看護師の協力を得ている。対象者の評価に関しては、Special Olympics Motor Activities Training Program(以下MATP) Coaches Guide2005を参考とし、社会適応能力、原始反射、バランス反応、姿勢保持能力、環境適応能力、日常生活活動能力、認識能力、コミュニケーション能力、行動の問題に関連する内容を評価している。また、スポーツに関連する運動能力の評価として、移動能力、投げる、打つ、蹴る の4項目を実施している。これらの評価結果にもとづき、一人ひとりのニーズに応じたトレーニング内容を計画し実施している。トレーニングは、参加者1名に対して1名の学生を配置するとともに、理学療法士および作業療法士がトレーニングの内容を指示し監督のもと行っている。トレーニング内容は、評価結果をもとに参加者の能力に応じて、野球、バスケットボール、サッカー、ボウリング等のスポーツに関連した内容を、環境や使用する道具によって難易度を調整し実施している。トレーニングの実施期間と頻度は、2010年度は8月から11月に隔週で合計8回実施し、2011年度は9月から12月に合計10回を計画し実施している。1回の実施時間は90分とし、参加者の状態に合わせて適宜休憩を取っている。実施場所は、SON大阪の協力を得て大阪府下の特別支援学校にて実施している。【倫理的配慮、説明と同意】 本活動の目的や方法に関して、対象者及び保護者へ説明を行い同意を得ている。また、本活動で収集した情報に関しては、個人情報保護法に基づき厳密に管理し、本活動及び学術活動以外には使用しないことに同意を得ている。評価及びトレーニングに際してはヘルシンキ宣言を遵守し、参加者及びボランティアの安全面へも配慮を行った。【結果】 本活動への参加者は、2010年度12名(男性10名女性2名)、平均年齢19±5歳(13-32歳)、重度知的障がい者3名、重複障がい者9名であった。2011年度は10名(男性9名、女性1名)、平均年齢17.5±4.2歳(11-27歳)重度知的障がい者3名、重複障がい者7名で実施している。本活動は2010年度にSON夏季ナショナルゲームの一部として、大阪市長居障害者スポーツセンターにおいて日本で初めてのデモンストレーションを行った。【考察】 知的障がい者に対するスポーツ活動支援は各種スポーツ団体によって行われているが、対象のほとんどが軽度知的障がい者で運動能力の高い方である。スペシャルオリンピックスでは、知的障がいの程度に関わらず参加する機会を設けており、通常のスポーツ活動プログラムに参加できない重度知的障がい者や重複障がい者に対する取り組みとしてMATPを設定しているが、日本ではほとんど行われていない。本活動の実施には、対象者個々の心身機能や活動能力の評価を行い、能力に応じた運動プログラムを実施する必要があるため、その分野の知識や技術を持った理学療法士の関与が必要不可欠であると考える。このような機会を設定することは、重度知的障がい者および重複障がい者が在宅から地域へ出向く機会が増えるとともに、家族にとっても、他者との交流や家族同士の情報交換を促すことができると考える。これらのことより、本活動は理学療法士がリーダーシップを取って実施できる社会参加支援の1つであると考える。【理学療法学研究としての意義】 先行研究より知的障がい者は知的機能のみでなく、身体機能の低下が示されている。ひとり一人の心身機能や活動に応じた運動プラグラムを提供する事に関して、理学療法士は専門的知識と技術を有しているため、本活動のような取り組みに積極的に関与することで、知的障害者に対する安全で質の高い社会参加支援につながると考える。今後は、本活動の参加者及び家族に対する効果を検証して行くことで、理学療法士の関与の必要性がより具体化されると考えている。

著者

片岡 正教 安田 孝志 藤本 愛美 川崎 純 木村 大輔 島 雅人 赤井 友美 上田 絵美 山本 真士 日下 由紀夫 石原 みさ子 奥田 邦晴

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E4P3215-E4P3215, 2010

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【目的】<BR> 2009年9月8日~15日、東京にてアジアユースパラゲームズが開催され、14歳~19歳の身体障害者、知的障害者のユース選手を対象に陸上競技、ボッチャ、ゴールボール、水泳、卓球、車いすテニスの6競技が行われた。その中で、日本障害者スポーツ協会の次世代育成強化事業として、理学療法士10名が科学委員として関わり、大会参加選手の競技動作のデータ収集を行った。本研究の目的は、次世代を担うユース選手に対しての競技力向上における理学療法士の関わりについて、実際の競技場面での動作解析の有用性を通して、今大会で行ったデータ収集と共に報告することである。<BR>【方法】<BR> 対象は、2009アジアユースパラゲームズ陸上競技に参加した27ヶ国229名の選手であり、日本代表選手約65名を中心としたアジア各国代表選手であった。そして、対象種目は短距離走、長距離走、リレー競技、砲丸投げ、円盤投げ、走り高跳び、走り幅跳びであり、9月11日~13日に行われた実際の競技場面における動作をハイスピードカメラ(CASIO EXILIM EXF-1)及びデジタルビデオカメラを用いて撮影した。ハイスピードカメラの取り込み周波数は300Hzとした。また、デジタルビデオカメラで撮影した動画は二次元動作解析ソフトDARTFISH(DARTFISH社)で解析・処理を行った。そしてそれらの動画をDVDデータとして各国のパラリンピック委員会、撮影対象選手ならびに主催者であるアジアパラリンピック委員会に配布した。<BR>【説明と同意】<BR> 本研究は日本障害者スポーツ協会の科学支援事業として行い、大会主催者であるアジアパラリンピック委員会からも承認を得た上で行った。<BR>【結果】<BR> トラック競技においては、スタートダッシュや走動作、長距離走における周回ごとのフォームの違い、リレーのバトンパス等、フィールド競技では投てき種目でのスローイングフォーム、跳躍種目での踏み切りや跳躍動作等、実際の競技場面における選手の素早い動作を、ハイスピードカメラで撮影した動画によりスローモーションでより詳細に確認することができた。二次元動作解析では、実際の競技場での撮影であり、キャリブレーションを行うことができなかったため、各関節の角変位や角速度などの動作解析指標は算出することができなかった。しかし、ストロモーションという処理で、走動作や跳躍動作の連続的な動作を確認したい相に分けて観察することができた。その後、これらのデータは各国選手団の代表者が集う会議で公表され、各国から大きな賞賛を得ることができた。<BR>【考察】<BR> 我々は過去にも、日本障害者スポーツ協会の科学支援事業として、いくつかの競技団体に対して、競技力向上のために動作解析を行い、その中で、選手に対して解析したデータを用いたフィードバックを行ってきた。障がい者のスポーツは決して特殊なスポーツではなく、身体に何らかの障害があるためにできないことをルールや道具を適応させて行うものである。障がい者の障害特性や個人の身体機能を理解した理学療法士が、専門的な知識をもって行う「動作解析」を通して選手に関わり、フィードバックや動作の指導を行うことは、障がい者のスポーツ選手における競技力向上、選手育成に対して、非常に有用であると言える。また今回は、ハイスピードカメラで撮影した動画による動作解析という、より身近で安価な機器を用いることによってもデータ収集を行うことができた。今までも競技場面に近い状況下でのデータ収集を行ってきたが、今回はハイスピードカメラ及びデジタルビデオカメラで撮影した動画からの二次元動作解析によって、実際の競技場面でリアルタイムにデータ収集、動作解析を行うことができた。そしてこれらのデータは各選手、各国にDVDデータとして配布され、特別なソフトなどを使用することなく視聴することができ、自分自身の動作をより詳細に、客観的にチェックできるものであった。今回の動作解析手法を用いたデータ解析は簡便で一般的に行いやすいものであり、臨床場面において、障がい者と関わる理学療法士がこのような事業に関わっていくことが、障がい者の競技スポーツへの参加を促すきっかけにもなることが示唆された。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 本研究のように、障がい者のスポーツにおける理学療法士の関わりや動作解析の有用性を報告することで、障がい者の障害特性や身体機能を理解した理学療法士の知識や技術が選手の競技力向上のためには欠かせないものであり、理学療法士が臨床場面だけにとどまらず、幅広い分野で活躍が再確認された。また、これらの情報を当事者に提供していくことで、障がい者の社会参加を支援する一手段となりうることが考えられた。

著者

山本 和利 徳田 安春 野口 善令 大西 弘高 松島 雅人 小嶋 一

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.220-229, 2013 (Released:2013-10-04)

著者

岡原 聡 片岡 正教 島 雅人

出版者

日本職業・災害医学会

雑誌

日本職業・災害医学会会誌 = Japanese journal of occupational medicine and traumatology (ISSN:13452592)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.38-43, 2014-01

著者

坂戸 慶一郎 松島 雅人 川崎 彩子 横田 祐介 岩上 真吾 佐藤 裕美 田中 忍 平塚 祐介 竹内 一仁

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.104-108, 2012 (Released:2012-10-05)

参考文献数

10

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要 旨目的 : 地域中規模病院における経皮内視鏡的胃瘻造設術 (percutaneous endoscopic gastrostomy, 以下「PEG」) 施行患者の長期生存率を明らかにする. 対象・方法 : 2004年1月1日∼2006年9月1日の期間にあおもり協立病院にてPEGを施行した患者を対象とし, 過去の診療録を用いて調査した. 累積生存率を生命表分析 (Kaplan-Meier法) にて推定し, その95%信頼区間を算出した. 後ろ向きコホート研究である. 結果 : 対象者332名, 平均年齢77.5±9.5歳 (中央値78歳). 24名は転帰不明であり追跡が可能だった日までを解析に組み入れた (追跡率92.8%).  累積生存率は30日90.3%, 1年61.8%, 2年47.9%, 3年37.6%, 5年21.5%であった. 結論 : 地域中規模病院におけるPEG後の長期生存率は高次機能病院と同程度であったが, 原因疾患は異なる可能性がある.

著者

大河原 正文 高島 雅人 米田 哲朗

出版者

日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.104, 1997-09-30

被引用文献数

1

著者

松島 雅人

出版者

東京慈恵会医科大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1999

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糖尿病患者における下肢切断は,糖尿病や足の管理が適切になされれば予防可能な合併症である.本研究では下肢切断の危険因子を検討する目的で症例対照研究を行った.症例は1993年1月から1998年6月に慈恵医大附属病院,第三病院,柏病院の整形外科,形成外科で初回の下肢切断を行った患者のうち,切断時の糖尿病合併例の全例(42例)とした.対照は三病院の外来糖尿病患者一覧から年次毎に症例対照の比を1:4となるよう無作為抽出した(168例).足の状態とフットケアに関し郵送にて質問票調査を行い,症例には下肢切断の1年前の状況を,対照にはそれに対応する時点の状況を質問した,各質問項目に関しステップワイズ変数選択により多変量ロジスティック回帰分析を行った.下肢切断のリスクを有意に増大させたのは(カッコ内はオッズ比).歩行時疼痛(59.8,95%信頼区間4.5-793.2),皮膚の乾燥,ひび割れ(42.6,同1.3-243.4),創傷治癒遅延(7.6,同1.4-41.6),深爪(30.2,同2.6-354.3),爪にヤスリを使う(33.0,同2.0-554.1),および爪をはさみで切る(26.2,同2.1-319.5)がモデルに取り込まれた.足の状態の分析では,歩行時疼痛や創傷治癒遅延など循環障害を示唆する症状ならびに皮膚の乾燥・ひび割れなどがリスクとして挙げられた.臨床的に見出しやすい徴候であり充分な注意を要する.また,フットケアに関しては,爪の日常的なケアについての項目がリスクとして見出され,患者指導の上で参考にすべきと思われる.