著者

中村 節子 橋本 淳 川面 なほ 山下 満智子 東 あかね

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成28年度大会(一社)日本調理科学会

巻号頁・発行日

pp.171, 2016 (Released:2016-08-28)

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【目的】京都府立宇治支援学校の学校給食は年間テーマを設定し、それに基づく給食の提供と掲示等による食教育を実施してきた。平成27年度のテーマは、和食への関心を高めるために「お精進」とし、動物性食品を使用しない給食を導入することを目的とした。【方法】平成27年4月から1年間、毎月19日(「食育の日」)と1月~2月の給食月間に4回、計15回を「お精進の日」とし、動物性食品を使わない精進献立を、1回につき基本食約420食、嚥下困難等への対応のための工夫食19食を提供した。但し、出汁に鰹節は使用し、飲用牛乳は提供した。基本食と工夫食の食材は一部を除き共通とした。児童生徒、保護者、教職員への啓発のために、食育の日には玄関に献立に関する情報を、給食室前には料理や使用食材の説明等を掲示し、食品・栄養学的、文化的背景を学ぶことができるよう工夫した。また「お精進の日」の献立15食の栄養学的評価を行った。高等部においては、生徒が生活単元学習で精進料理の調理実習をし、会食した。【結果】動物性食品を使わず、野菜、豆、イモ、海藻類等の植物性食品のみによる学校給食献立を15種類作成し、提供することができた。児童・生徒、教職員の喫食状況は一般食と変わりなかった。また15食の献立の栄養価計算を行い、平均値を学校給食実施基準と比較した結果、精進料理給食(学校給食実施基準)はマグネシウム107(80)mg、カルシウム392(350)mg、食物繊維5.8(5.0)gと学校給食実施基準を上回った。一方、食塩2.7(2.5)gが多く、ビタミンB1 0.29(0.4)mgが少なかったことは今後の課題である。本研究は京都府立大学地域貢献型特別研究の一環として実施。

著者

高畑 彩友美 小谷 清子 吉本 優子 福田 小百合 尾崎 悦子 東 あかね

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.5, pp.293-301, 2021-10-01 (Released:2021-11-24)

参考文献数

33

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【目的】京都府内の大学の学生食堂において,行政が推進する地産地消・食環境整備事業の登録と,食事と食情報の提供実態を明らかにし,大学生の健康増進のための食環境改善について検討すること。【方法】京都府内の全34大学11短期大学の全72食堂の食堂運営者を対象とした自記式質問調査を2017年に実施した。運営主体によって組合事業組織が運営する食堂(以下,「組合」)と,一般事業者が運営する食堂(以下,「一般」)に区分,さらに,行政が推進する食環境整備事業への登録状況から,登録群と非登録群に分けて比較した。調査項目は,食環境整備事業への登録,食事提供の形態,食事の内容,食・健康情報の提供内容等の12項目である。【結果】63食堂(「組合」33件,「一般」30件, 回答率87.5%)から回答を得た。行政が推進する食環境整備事業への登録は「組合」20.0%,「一般」34.5%であった。「一般」では非登録群と比較して,登録群では野菜料理,米飯量の調節,魚料理,定食の提供の割合が有意に高値であった。食情報の提供の割合は,登録群,非登録群間に差はなく「一般」より「組合」で高値であった。【結論】食環境整備事業への登録が「一般」での健康的な食事の提供と関連している可能性が示唆された。今後,行政,大学及び食堂運営者が連携し,学生食堂の食環境の改善と新しい形態の食情報提供により,学生の健康増進を図ることが望まれる。

著者

小谷 清子 古谷 佳世 猿渡 綾子 和田 小依里 東 あかね

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.5-12, 2020-02-01 (Released:2020-03-19)

参考文献数

30

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【目的】家庭での共食の推進と地場産物の活用を目指した食育の効果を評価することを目的とした。【方法】研究デザインはクラスター割付比較対照試験とし,保護者の回答により評価した。2011年7月,京都府宮津市の幼稚園2園と保育所2所を,介入群と比較群に1園1所ずつ割り付け,両群の3~5歳児236人の保護者に,食育前後に無記名自記式調査を行った。食育前調査は属性,身体特性,食習慣,アカモクの利用に関する計8項目,食育後調査は身体特性を除く計4項目である。栄養教育として,介入群では,幼児にはアカモクに関する授業とアカモク料理の給食提供を実施し,保護者にはリーフレットを配布した。その後,情報提供として,両群の保護者に,地場産物を取り入れた,主食,主菜,副菜の揃った献立を配布した。解析対象は食育前158人(介入87,比較71)(66.9%),食育後181人(介入104,比較77)(76.7%)であった。【結果】食育前の両群は全ての項目に有意差はなかった。食育後,介入群で夕食の共食摂取頻度(p=0.042)とアカモクの認知度(p=0.007)が有意に上昇し,アカモクへの食意欲が上昇傾向(p=0.055)にあった。比較群では,全ての項目に有意な変化はなかった。【結論】地場産物を活用した食育を保護者の回答により評価したところ,夕食共食摂取頻度が上昇し,地場産物の認知を高める可能性が示唆された。

著者

八田 宏之 東 あかね 八城 博子 小笹 晃太郎 林 恭平 清田 啓介 井口 秀人 池田 順子 藤田 きみゑ 渡辺 能行 川井 啓市

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.309-315, 1998-06-01 (Released:2017-08-01)

被引用文献数

20

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この研究では, 大学および職域においてhospital anxiety and depression scale (HAD)の日本語版の妥当性と信頼性を検討した.大阪府と京都府において, 1983年に, 106名の学生と62名の勤労者を対象に調査は行われた.信頼性を決定するために, アイテム間相関と内的一貫性を求めた.STAIとSDSを用いて共存的妥当性を調べた.両者の集団において, 感情障害の頻度は19〜26%であった.Cronbachのα係数は, 不安尺度に関して0.8であったが, 抑うつ尺度に関しては0.5以上であった.HADの不安尺度とSTAI得点とのSpearmanの係数は, 学生の場合0.65であり, 勤労者の場合0.63であった.HADの抑うつ尺度とSDSとの同係数は学生の場合0.46であり, 勤労者の場合0.50であった.HAD日本語版は, 女性において感情障害スクリーニング法として有用であると考える.

著者

小谷 清子 高畑 彩友美 瀬古 千佳子 吉井 健悟 東 あかね

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.80, no.2, pp.105-115, 2022-04-01 (Released:2022-05-24)

参考文献数

50

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【目的】地域の若年期からの循環器病予防をめざして,乳児の父母の推定1日尿中食塩排泄量(以下,食塩排泄量)および尿中Na/K比を評価し,食習慣との関連を明らかにすること。【方法】2015年10月から1年間の,京都府内3市町の全ての乳児前期健診対象児393人の父369人,母386人,計755人を対象とした。早朝第1尿から食塩排泄量と尿中Na/K比を算出した。自記式食習慣調査は食物摂取頻度と減塩意識の13項目で,これらと食塩排泄量および尿中Na/K比との関連について,単変量解析と多変量解析を行った。解析対象は,父166人(年齢中央値34.0),母200人(同32.0),計366人(解析率48.5%)であった。【結果】食塩排泄量(g/日)(中央値)は父10.2,母9.9,尿中Na/K比(mEq比)(中央値)は父4.0,母3.9であった。多変量解析の結果,食塩排泄量と食物摂取頻度については有意な関連がなく,減塩意識ありとの関連は父のオッズ比0.83(95%信頼区間0.44~1.60),母のオッズ比0.55(0.28~1.09)であった。尿中Na/K比と食物摂取頻度については母において有意な関連は認めなかった。父において果物摂取と有意な正の関連を認めたが,その解釈は困難であった。【結論】乳児の父母の食塩排泄量と尿中Na/K比を評価し,これらと食物摂取頻度や減塩意識に有意な関連を認めなかった。

著者

山城 美琴 瀬古 千佳子 小谷 清子 和田 小依里 吉本 優子 東 あかね

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.102-111, 2020-06-01 (Released:2020-07-17)

参考文献数

34

被引用文献数

1

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【目的】学童期からの循環器病予防のために,小学6年生を対象に果物摂取の増加をめざしたクラスター割付比較対照試験を実施し,果物の摂取に関する自記式質問調査(以下,果物調査)と尿中ナトリウム/カリウム(以下,尿中Na/K)比で評価すること。【方法】地域の保健,教育担当者と大学が連携して食育プログラムを企画した。2017年7月に京都府船井郡京丹波町の小学校全5校の6年生104人(介入群:男子21人,女子27人 対照群:男子31人,女子25人)を,食育を行う介入群2校(48人)と対照群3校(56人)に割り付けた。介入群には45分の食育を各校1回実施した。果物調査は,食育前後,尿中Na/K比測定は食育2か月後に実施した。【結果】食育前の介入群と対照群の比較では,男子の行動変容段階の分布以外は有意差を認めなかった。食育後の介入群と対照群の比較では,果物摂取の週4日以上が,男子31.6%,11.8%(p<0.001),女子26.9%,0.0%(p=0.018),行動変容段階の維持期が,男子20.0%,6.3%(p=0.012),女子7.7%,0.0%であった(p=0.031)。尿中Na/K比は男女とも群間差がなかった。【結論】影響評価の果物摂取頻度と行動変容段階は改善したが,成果評価の尿中Na/K比には差を認めなかった。今後,食育内容の充実が望まれる。

著者

那須 裕子 岡垣 雅美 小林 ゆき子 馬引 美香 重村 智栄子 練谷 弘子 中野 貴美子 市川 寛 吉川 敏一 東 あかね

出版者

公益社団法人 日本栄養士会

雑誌

日本栄養士会雑誌 (ISSN:00136492)

巻号頁・発行日

vol.53, no.10, pp.919-926, 2010 (Released:2011-04-22)

参考文献数

23

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[目的]透析未導入の慢性腎不全患者に対する減塩指導を効果的に実施するために、塩分味覚障害の頻度と食習慣や服薬状況との関連を明らかにすることを目的とした。[方法]集団食事指導に参加した透析未導入の慢性腎不全患者のうち、有効回答を得た50名を対象者とした。濾紙法による味覚検査と食習慣など46項目にわたる自記式アンケートを実施し、身体状況および血液生化学検査値に関してはカルテを参照した。[結果]対象者の味覚障害の頻度は36%であり、味覚障害と食べる速さ、降圧剤であるアンギオテンシンII受容体拮抗剤の服用が有意に多かった。[結論]慢性腎不全患者に対して、食べる速さや降圧剤内服に関連する味覚障害に配慮して減塩指導する必要性が示唆された。

著者

松岡 幸代 佐野 喜子 津崎 こころ 同道 正行 岡崎 研太郎 佐藤 哲子 鮒子田 睦子 阿部 圭子 東 あかね 田嶋 佐和子 大石 まり子 坂根 直樹

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.327-331, 2007 (Released:2009-05-20)

参考文献数

15

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耐糖能異常を伴う肥満者41名を同じ指示エネルギーの減量食群と,1日1食をフォーミュラ食(マイクロダイエット®; MD)に代替したMD群の2群に無作為に割り付けた.MD群では,減量食群に比べて早期(4週間)に減量効果がみられた(-1.3 kg vs. -3.0 kg; p=0.014). 空腹時血糖とHbA1c値は,MD群では介入12週間後に有意に低下したが,減量食群では有意な変化を認めなかった.収縮期血圧は両群で介入後に有意に低下したが,拡張期血圧と中性脂肪値はMD群でのみ有意に低下した.ビタミンB1, B2, B6, E, 鉄,カルシウムは,MD群で減量食群よりも有意に多く,減量時のビタミン,ミネラルの不足を回避できたが,減量食群では,蛋白質,鉄,B1, B2が有意に低下した.以上の成績は,フォーミュラ食を併用した減量プログラムが安全にかつ早期に減量効果が得られることを示している.

著者

小原 絵夢 古高 陽一 三宅 高文 三上 敦大 伊東 あかね

出版者

市立室蘭総合病院

雑誌

市立室蘭総合病院医誌 = Journal of Muroran City General Hospital (ISSN:02892774)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.40-41, 2016-09-30

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症例は 65歳の女性。膀胱癌治療中、抑うつ気分、不眠が出現し、他院精神科にてうつ病と診断され、mirtazapineが開始となった。その後、否定妄想、不死の観念、反対症が出現し、コタール症候群と考えた。当科入院後、炭酸リチウム(以下Li)を追加したところ、前述の症状は消失し、抑うつ気分も軽快した。 コタール症候群の治療は原疾患に準じて行われる。原疾患がうつ病の場合、抗うつ薬、抗精神病薬が使用されるが、これらの大部分は、抗癌剤と同様、肝代謝酵素が関与する。一方でLiは、肝代謝を受けない。このため、薬物相互作用から薬剤の選択肢が限られる担癌患者のうつ病治療において、Liの使用は有効な治療戦略と言える。コタール症候群に対するLi使用の報告はまだ少なく、今後エビデンスの集積が望まれる。

著者

松岡 友美 和木 千尋 重村 智栄子 市川 寛 浅野 弘明 東 あかね

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.126-134, 2011 (Released:2011-07-12)

参考文献数

22

被引用文献数

2

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【目的】本研究は,地域の小学校区を介入地域と比較地域に割り付け,小学生の母親を対象に食事と運動の健康教育を実施し,介入の効果を評価することを目的とした。【方法】介入群に対しては12週間に食事指導,運動指導,グループワークを中心とした8回の健康教室を実施し,両群ともに教育前と9週間後に身体計測,体力測定,血液検査,食習慣,食品摂取頻度,運動習慣などの自記式アンケートを行った。22名(24.7%)の脱落者を除外した67名の参加者を解析対象とした(介入群32名,平均年齢±標準偏差(SD):39.6±3.8歳;比較群35名,平均年齢±SD:38.3±3.5歳)。【結果】ベースラインでは,介入群と比較群において30秒間椅子立ち上がり回数を除いて,身体特性や生活習慣に差はみられなかった。介入群では比較群と比べて,運動頻度(p=0.002),果物摂取頻度(p=0.002),野菜料理摂取頻度(p=0.002)が有意に増加した。体力テストにおいて30秒間椅子立ち上がり回数が有意に上昇した。【結論】地域における小学生の母親を対象とした健康教育が食習慣と運動習慣の改善に有効である可能性が示唆された。

著者

東 あかね

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.38-39, 2015

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2013年12月,「和食;日本人の伝統的な食文化」が国連教育科学文化機関(ユネスコ)の無形文化遺産に登録された。料理そのものではなく,人々の自然の尊重の精神や風俗・風習に根差した食文化が,世界から注目され,次世代に継承されるべきものとして認められたのである。一方で,わが国の食の現状は大きく変化しつつあり,改めて「和食」を文化や科学の視点で見直す必要に迫られている。本稿では,「和食」の特徴について述べるとともに,日本人化学者によるうま味の発見の経緯や日本人の健康と栄養の課題について概説する。わが国の健康を支えてきた「和食」を,一層健康的なものにするとともに,その食事と食文化を子供たちと世界に伝え,すべての人々に健康な生活がもたらされることを願っている。

著者

福本 美南 大西 慶子 原 由洋 井上 紗智 池田 志保 井上 仁美 今村 柾美 梅田 剛志 梅田 将志 岡本 裕貴 角山 怜祐 黒田 絢香 小林 愛理 陳東 あかね 沼田 聡子 野高 緑 山口 航輝 横山 朋弘 江草 麗子 江籠 徳行 近江 毅志 角田 優貴 瀧本 百花 田村 優季 十倉 麻友子

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, 2010-03-05

著者

井上 仁美 小林 愛理 沼田 聡子 江草 麗子 池田 志保 今村 柾美 梅田 剛志 梅田 将志 大西 慶子 岡本 裕貴 角山 怜祐 黒田 絢香 陳東 あかね 野高 緑 原 由洋 山口 航輝 横山 朋弘 井上 紗智 江籠 徳行 近江 毅志 角田 優貴 瀧本 百花 田村 優季 十倉 麻友子 福本 美南

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, 2010-03-05

著者

藤本 さやか 梅田 将志 大西 のり子 河合 なつみ 小林 彩香 竹内 時実 田中 佑佳 藤尾 有希 宮脇 彩絵子 池田 志保 井上 仁美 今村 柾美 梅田 剛志 大西 慶子 岡本 裕貴 角山 怜祐 窪田 みな実 黒田 絢香 小林 愛理 陳東 あかね 沼田 聡子 野高 緑 原由 洋 三木 七海 山口 航輝 横山 朋弘

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, 2009-03-05

著者

田中 恵子 池田 順子 東 あかね 入江 祐子 松村 淳子 杉野 成

出版者

夙川学院短期大学

雑誌

夙川学院短期大学研究紀要 (ISSN:02853744)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.1-11, 2004-03-17

被引用文献数

1

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青年期女性のやせの者の生活習慣上の問題点を明らかにすることを目的として、15〜29歳女性住民415人を対象とした生活習慣調査を行い、やせと生活習慣との関連をFisherの直接法と重回帰分析により検討した。やせの割合は、15〜19歳、20歳代の順に31.3、23.0%であった。普通体型で自分の体型を太めに評価している者に、ダイエット経験者(現在ダイエットをしている者と過去にしていた者)の割合が有意に高かったことから、青年期女性において適正体重に関する健康教育が重要であることが改めて示された。15〜19歳では、食生活に関する幾つかの項目で、好ましくない習慣を有する者にやせの割合が高いという結果が得られた。やせの者に食品の組み合わせについての意識が低い傾向がみられたこと、ご飯、その他の野菜(緑黄色野菜を除く野菜)、牛乳・乳製品の摂取頻度の低い者にBMIが有意に低いという関連がみられたこと、さらに総合的な食品のとりかたの評価指標であるバランススコア平均値がやせで低い傾向を示したことから、10歳代後半のやせの者に対するバランスのとれた食事摂取という健康教育をおこなう必要性が改めて示された。20歳代においては、喫煙習慣を有する者ほどBMIが低くなる傾向がみられたことから、喫煙が体型および健康に及ぼす影響について正しい認識をもたせて禁煙教育を積極的にすすめていく必要性が高いと考えられた。食生活では、15〜19歳に比べて、やせと関連する問題となる習慣は少なかったが、バランススコア平均値が、普通に比べてやせで低い傾向を示したことから、15〜19歳と同様にできるだけ多様な食品をとることの重要性を示していく必要性が高いと考えられた。