著者
横山 明彦 ATTAVIRIYANUPAP Pathom
出版者
東京大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2003

欧米を中心とする世界各国において、電力自由化が進められており、その一環として競争的電力市場が創設されている。代表的な例としては、米国のPJM ISOやNY ISOのエネルギー市場。日本では2005年4月より電力自由化の一層の進展が始まり、日本卸電力取引所等が開設された。電力自由化においては、全国各地で新規参入が増えて地域間の電力取引が活発になると、これまでの電気の流れ(電力潮流)が大きく変化し、予測が難しくなる。地域によっては送電能力が不足して送電系統が混雑し、意図した電力取引ができなくなってしまう。電気料金が高くなる原因の一つと考えられる。現在NY ISO等がこのような問題で苦しんでいる。また、電力系統における設備に事故が起こった場合も停電が起こり易くなる。電力供給信頼性に影響を与えるものと懸念されている。「価格高騰」及び「供給信頼度」問題を解法するために、送電系統を拡充することが方法の一つと考えられる。しかしながら、送電線新設には多額のコストと時間がかかるため、投資者にはリスクがある。また場所がかかるため、重要な環境問題でもある。本研究では、「価格引き下げ」と「安定供給」を目指して、電力自由化における様々な送電系統拡充方法を分析し、最適な送電系統拡充方法を選択する。送電系統拡充方法としては、「送電線の新設」、「FACTS機器の投入」、「現在系統のまま」3つの方法がある。各方法においては様々な不確実性(需給計画、発電計画・運用、設備の事故等)の影響も考慮する。以上を検証するために、計算機シミュレーションのための数式モデルを作成し、シミュレーションを行い、結果分析を行った。
著者
田崎 和江 竹原 照明 橋田 由美子 橋田 省三 中村 圭一 横山 明彦 青木 小波 田崎 史江
出版者
地学団体研究会
雑誌
地球科学 (ISSN:03666611)
巻号頁・発行日
vol.71, no.3, pp.97-113, 2017-07-25 (Released:2018-01-14)
参考文献数
21
被引用文献数
1

黒柿はカキノキ科の一つであり,幹・枝・根の断面に黒色の部分があり,心材や辺材には縞が美しい孔雀の羽根のような模様(孔雀杢 くじゃくもく)がある.孔雀杢は何百年と樹齢を重ね,かつ,様々な条件を満たした柿の木だけが黒と白の美しい模様を持つようになった希少な銘木である.材質が竪硬で粘りもあり,細かい細工をする指物に適しており和家具,茶道具などが金沢伝統工芸品となっている.しかし,江戸時代に加賀藩が黒柿の栽培を行っていたとされるものの,その科学的な記録はない.なぜ柿の木の幹に黒い色の美しい模様ができるのかを究明するために,石川県金沢市内に生育している黒柿を採取して,IP,XRD,ICP-MS,XRF,SEM-EDS,放射能測定器を用いて物理化学的,鉱物学的,微生物学的特徴を調べた.本研究試料の「黒柿」のXRD 分析では,セルロースの他に低温型α- クリストバライト,生体アパタイト(燐灰石),ハロイサイトなどの粘土鉱物が含まれていた.黒柿の黒色化した幹に形成する孔雀杢は“珪化木”ということができる.本研究結果から,①黒柿が“珪化木”になるには,まず,根の中心の白色部に認められた微生物がCa >>> P,S >> Mg > Si,Fe,Cl,K,Mn を取り込み,生体アパタイトを形成する.②成長するにしたがって,放射能核種やB,Br を伴って, さらにCa,P,S >> K,Mg,Si,Sr > Cl,Mn,Fe などの元素を取り込みながら黒色化する.③そして,年月を経るにしたがって, 幹の辺材部に黒色の縞模様(孔雀杢)を作りながら低温型α- クリストバライト(珪化木)を形成することが明らかになった.
著者
箕輪 はるか 北 和之 篠原 厚 河津 賢澄 二宮 和彦 稲井 優希 大槻 勤 木野 康志 小荒井 一真 齊藤 敬 佐藤 志彦 末木 啓介 高宮 幸一 竹内 幸生 土井 妙子 上杉 正樹 遠藤 暁 奥村 真吾 小野 貴大 小野崎 晴佳 勝見 尚也 神田 晃充 グエン タットタン 久保 謙哉 金野 俊太郎 鈴木 杏菜 鈴木 正敏 鈴木 健嗣 髙橋 賢臣 竹中 聡汰 張 子見 中井 泉 中村 駿介 南部 明弘 西山 雄大 西山 純平 福田 大輔 藤井 健悟 藤田 将史 宮澤 直希 村野井 友 森口 祐一 谷田貝 亜紀代 山守 航平 横山 明彦 吉田 剛 吉村 崇
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
JpGU-AGU Joint Meeting 2017
巻号頁・発行日
2017-03-10

【はじめに】日本地球惑星科学連合および日本放射化学会を中心とした研究グループにより、福島第一原子力発電所事故により放出された放射性物質の陸域での大規模な調査が2011年6月に実施された。事故より5年が経過した2016年、その調査結果をふまえ放射性物質の移行過程の解明および現在の汚染状況の把握を目的として本研究プロジェクトを実施した。2016年6月から9月にかけて、のべ9日間176名により、帰還困難区域を中心とする福島第一原子力発電所近傍105箇所において、空間線量率の測定および土壌の採取を行った。プロジェクトの概要については別の講演にて報告するが、本講演では福島県双葉郡大熊町・双葉町の土壌中の放射性セシウム134Csおよび137Csのインベントリ、土壌深部への移行、134Cs/137Cs濃度比、また空間線量率との相関についての評価を報告する。【試料と測定】2016年6・7月に福島県双葉郡大熊町・双葉町の帰還困難区域内で未除染の公共施設36地点から深さ5 cm表層土壌を各地点5試料ずつ採取した。試料は深さ0-2.5 cmと2.5-5 cmの二つに分割し、乾燥処理後U8容器に充填し、Ge半導体検出器を用いてγ線スペクトルを測定し、放射性物質を定量した。【結果と考察】137Csのインベントリを航空機による空間線量率の地図に重ねたプロットを図1に示す。最大濃度はインベントリで137Csが68400kBq/m2、比放射能で1180kBq/kg・dryであった。インベントリは空間線量率との明確な相関がみられた。深部土壌(深さ2.5-5.0 cm)放射能/浅部土壌(深さ0-2.5 cm)放射能の比はおおむね1以下で表層の値の高い試料が多かったが、試料ごとの差が大きかった。また原子力発電所より北北西方向に134Cs/137Cs濃度比が0.87-0.93と明確に低い値を持つ地点が存在した。
著者
西崎 康 入江 寛 横山 明彦 多田 泰之
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)
巻号頁・発行日
vol.129, no.1, pp.50-56, 2009-01-01 (Released:2009-01-01)
参考文献数
12
被引用文献数
15 26

Considering interconnection of a large-capacity of wind power generation to the utility grid, it is of great concern that its output power fluctuation has adverse influences, e.g. frequency fluctuation. There have so far been some research works on installation of battery energy storage systems (BESS), as a solution of these problems. However, owing to very high cost of the BESS, its capacity should be as small as possible. In this paper, not only the installation of the BESS as one of measures of suppressing the frequency fluctuation caused by wind power generation, but also blade pitch angle control for blunting the output power of wind turbine generators (WTGs) is also considered. This paper proposes a coordinated control method of the BESS and the blade pitch angle, and evaluates reduction of the capacity of the BESS and the power generation loss caused by blunting the output power which should be originally generated by WTGs.
著者
二宮 和彦 北 和之 篠原 厚 河津 賢澄 箕輪 はるか 藤田 将史 大槻 勤 高宮 幸一 木野 康志 小荒井 一真 齊藤 敬 佐藤 志彦 末木 啓介 竹内 幸生 土井 妙子 千村 和彦 阿部 善也 稲井 優希 岩本 康弘 上杉 正樹 遠藤 暁 大河内 博 勝見 尚也 久保 謙哉 小池 裕也 末岡 晃紀 鈴木 正敏 鈴木 健嗣 高瀬 つぎ子 高橋 賢臣 張 子見 中井 泉 長尾 誠也 森口 祐一 谷田貝 亜紀代 横山 明彦 吉田 剛 吉村 崇 渡邊 明
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
日本地球惑星科学連合2018年大会
巻号頁・発行日
2018-03-14

日本地球惑星科学連合および日本放射化学会を中心とした研究グループにより、福島第一原子力発電所事故により放出された放射性物質の陸域での大規模な調査が2011年6月に実施された。事故より5年が経過した2016年、その調査結果をふまえ放射性物質の移行過程の解明および現在の汚染状況の把握を目的として、福島県の帰還困難区域を中心として、100箇所で空間線量の測定と土壌の採取のフィールド実験を行い[1]、同時に計27箇所で土壌コア試料を採取した。本発表では、このコア土壌試料について分析を行ったので、その結果を報告する。土壌採取は円筒状の専用の採土器を用いて行い、ヘラを用いて採取地点で2.5 cmごとに土壌を切り取って個別にチャック付き袋に保管した。採取地点により、土壌は深さ20-30 cmのものが得られた。土壌を自然乾燥してからよく撹拌し、石や植物片を取り除いたのちにU8容器へ高さ3 cmに充填した。ゲルマニウム半導体検出器を用いてガンマ線測定し、土壌中の放射性セシウム濃度を定量した。なお、各場所で採取した試料のうち最低でも1試料は、採取地点ごとに放射性セシウム比(134Cs/137Cs)を決定するために、高統計の測定を行った。深度ごとの測定から、放射性セシウムは土壌深部への以降が見られているものの、その濃度は深度と共に指数関数的に減少していることが分かった。一方で土壌深部への以降の様子は土壌採取地点により大きく異なることが分かった。また、本研究の結果は同一地点で表層5 cmまでの土壌を採取して得た結果ともよく整合した[1]。[1] K. Ninomiya et. al., Proceedings of the 13th Workshop on Environmental Radioactivity 2017-6 (2017) 31-34.
著者
北 和之 篠原 厚 河津 賢澄 二宮 和彦 稲井 優希 箕輪 はるか 大槻 勤 木野 康志 小荒井 一真 斎藤 敬 佐藤 志彦 末木 啓介 高宮 幸一 竹内 幸生 土井 妙子 阿部 善也 岩本 康弘 上杉 正樹 遠藤 暁 大河内 博 勝見 尚也 神田 晃充 久保 謙哉 小池 裕也 末岡 晃紀 鈴木 杏菜 鈴木 正敏 鈴木 健嗣 高瀬 つぎ子 高橋 賢臣 張 子見 中井 泉 長尾 誠也 南部 明弘 藤田 将史 森口 祐一 谷田貝 亜紀代 横山 明彦 吉田 剛 吉村 崇 渡邊 明
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
JpGU-AGU Joint Meeting 2017
巻号頁・発行日
2017-03-10

【研究背景】 2011年3月に起こった、東京電力福島第一原子力発電所の事故により、福島県を中心とする陸域に大規模な放射能汚染が起こった。事故後の2011年6月には、日本地球惑星科学連合および日本放射化学会を中心とした有志の研究グループが、汚染状況の把握のための土壌採取のフィールド実験を実施した。これにより初期の汚染状況が明らかとなったが、航空機サーベイ等による汚染状況の把握は継続して行われているものの、実際に土壌を採取して汚染状況の詳細を把握する大規模な調査はそれ以降行われていない。事故から5年以上が経過し、土壌に沈着した放射性核種(主に放射性セシウム:134Csおよび137Cs)は環境中でその化学形態等を変化させ、土壌の深部への浸透や流出により、初期とは異なる分布状況に変化していることが予想される。帰還困難区域の除染作業が開始されようという状況で、土壌の放射性核種の汚染状況を把握するのはきわめて重要である。そこで本研究では、福島県内の帰還困難区域を中心として土壌採取のフィールド実験を行い、その分析により現在の汚染状況の把握することを目的に実施した。【調査概要】 本研究プロジェクトは、2016年6月から9月にかけての9日間、のべ176名で実施した。福島県内の帰還困難区域を中心として、公共施設等を選定したうえで、各自治体との情報交換を行い、除染が行われていない地点全105か所を土壌採取場所として選択した。まずはNaIシンチレーターもしくは電離箱を用いて地面から1 mおよび5 cmの空間線量の測定を行い、専用の採土器を用いて表層より5 cmの土壌を採取した。試料採取場所におけるばらつきを評価するために、1地点ごとに5試料の採取を実施し、5年間の環境中での放射性核種の移動状況を評価するために、土壌は表層部の0.0-2.5 cmと、深部の2.5-5.0 cmに分けて採取した。また放射性核種の移行過程をより詳しく調べるために、4地点につき1地点程度、深さ30 cmのコア試料の採取も行った。本講演では、この調査について概要を説明し、事故直後と5年後の比較などいくつかの初期結果について簡単に紹介する。より詳細な結果については、別の講演にて報告が行われる。
著者
相原 良太 横山 明彦
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)
巻号頁・発行日
vol.135, no.3, pp.141-152, 2015 (Released:2015-03-01)
参考文献数
13
被引用文献数
1 3

In recent years, a large amount of photovoltaic (PV) generations have been installed in power systems. However, the power output from the PVs is random and intermittent in nature. Therefore, the PV generations pose many challenges to the power system operation. To estimate the impact of these issues on the power system operation, we propose optimal weekly demand and supply simulation method considering a large penetration of photovoltaic generations. In this paper, a study for operation scheduling method considering optimal hot reserve capacity is presented. The effectiveness of the proposed method is shown by using Monte Carlo simulation.
著者
大槻 博司 横山 明彦 関根 泰次
出版者
The Institute of Electrical Engineers of Japan
雑誌
電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)
巻号頁・発行日
vol.112, no.7, pp.615-621, 1992-07-20 (Released:2008-12-19)
参考文献数
9
被引用文献数
1

Voltage instability is now under intensive study in Japan. It is very important to make clear the mechanisms of voltage collapse for the purpose of establishing the countermeasures.Voltage instability depends greatly on the dynamic characteristics of load and dynamic digital simulations are mainly adopted to analyze the dynamic phenomena of voltage collapse. In order to analyze the dynamic voltage stability, however, eigenvalue method has been already proposed by the authors, which requires a long computing time. In this paper, a simple method using “short-term P-Vcurves” is presented. It make it possible to show the power supply capability at any load nodes.A radial power system with 3 induction motors is analyzed and stability transition during voltage collapse is made clear. This phenomenon is useful for explaining the cascaded voltage collapse well.
著者
松尾 豊 横山 明彦
出版者
The Institute of Electrical Engineers of Japan
雑誌
電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)
巻号頁・発行日
vol.120, no.8-9, pp.1061-1070, 2000-08-01 (Released:2008-12-19)
参考文献数
6
被引用文献数
2

FACTS devices such as high-speed phase shifter and variable series capacitor enable us to control active power flow in order to avoid thermal constraints on transmission lines, resulting in an increase of the network loadability and a reduction of production cost. However where to place these devices is an essential matter because their effects considerably depend on the locations. From an economic point of view, the investment cost must be taken into account as well as the reduction of the production cost. Therefore we propose to maximize return on investment (ROI) by searching not only the best location of FACTS devices but also the rating of each device. This problem is expressed as combinatorial optimization problem nested by nonlinear optimization problem. To solve this problem, tabu search incorporated with nonlinear programming method is used. And we discuss the remedial control of FACTS devices and simultaneous consideration of multiple load conditions. By considering remedial control, we can make better use of FACTS devices. Multiple load conditions bring us more appropriate solutions. Because the consideration makes our problem more difficult to solve, some efforts are necessary to be made. Numerical results are shown for a 3-generater 41-line model system and a 5-generator 42-line model sysytem.

1 0 0 0 総論

著者
横山 明彦
出版者
The Institute of Electrical Engineers of Japan
雑誌
電気学会誌 = The journal of the Institute of Electrical Engineers of Japan (ISSN:13405551)
巻号頁・発行日
vol.125, no.3, pp.145-148, 2005-03-01
被引用文献数
21 22

本記事に「抄録」はありません。
著者
田崎 和江 野村 正純 森井 一誠 佐藤 和也 馬場 奈緒子 中西 孝 横山 明彦 CHAERUN Siti Khodijah
出版者
地学団体研究会
雑誌
地球科學 (ISSN:03666611)
巻号頁・発行日
vol.62, no.5, pp.325-330, 2008-09-25

The magnitude-6.8 Chuetsu-Oki Earthquake struck at 10:13 a.m. 16^<th> July 2007, off the northwestern coast of Japan in Niigata Prefecture, Japan. The hypocenter was Chuetsu-Oki region 37.33N, 138.36E (17km in depth). The quake started under the ocean about 9km North of Kashiwazaki Kariwa nuclear plant, killing 11 peoples, and flattening several hundreds of buildings. In this study, Radon has measured in air and ground fissures using portable natural gamma ray system on July 16-17, and 20-21^<th>, 2007. The quite high gamma ray of 300-340 cpm was detected on July 21^<th> at Ohminato, Kariwa village which is the nearest of the fault fissure zone. The abnormal increase (200-300cpm) was detected at large deep subsidence and new crack on the paved road. For comparison, normal air radon without earthquake was counted as low as 60-80cpm. The car-borne and hand-borne measurement system was assembled for easily and rapidly detecting full features of the fissures buried in the ground.
著者
倉石 英明 横山 明彦
出版者
The Institute of Electrical Engineers of Japan
雑誌
電気学会論文誌. B, 電力・エネルギー部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. B, A publication of Power and Energy Society (ISSN:03854213)
巻号頁・発行日
vol.127, no.1, pp.28-40, 2007-01-01
被引用文献数
6 2

In order to keep power supply reliability at a certain level, electric power utilities have a certain amount of reserved capacity. When no generator outage or no unexpected large power demand occurs, however, the reserved capacity is regarded as surplus facility. To reduce the reserved capacity, some margin is reserved in tie lines between utilities. This margin is called Capacity Benefit Margin (CBM). In this study, a method of calculating optimal CBM in tie line under deregulated environment is described and two kind of optimal CBM are proposed. As a result, it is shown how the deregulation affects the optimal CBM by using numerical simulation for IEE Japan West 30 test system.
著者
相原 良太 横山 明彦 野見山 史敏 小杉 成史
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)
巻号頁・発行日
vol.132, no.1, pp.86-94, 2012-01-01 (Released:2012-01-01)
参考文献数
13
被引用文献数
3 9

In recent years, a substantial amount of photovoltaic (PV) generations have been installed in power systems. However, the power output from the PVs is random and intermittent in nature. Therefore, the PV generations pose many challenges to the power system operation. To solve these issues, we propose that pumped storage hydro power plant (PSHPP) is used effectively. In this paper, a new method for scheduling effective operating patterns for PSHPP that make it possible to improve both reliability and economy is presented.