42 0 0 0 OA 社会人大学院修了者はなぜ評価されないのか―院生・大学院教育・労働市場のトリレンマ
本研究は、文系大学院修士課程の修了者が労働市場においてどのように評価されるのかを、日米中の比較として実施した。分析の枠組みは、大学院教育―学生の資質・目的―労働市場の3点の関連構造を明らかにすることにあり、3者のサイクルのどこにネックがあるかを明らかにすることにある。分析の結果、中国やアメリカと比較して、日本においては、大学院教育は職業人教育をめざす工夫をせず、学生は大学院で獲得したスキルを職場で活用することを重視せず、労働市場は大学院教育よりも企業内訓練に対する信頼を置くという、3者が孤立し、関連性のサイクルが回らない構造があることが明らかになった。
2 0 0 0 OA 大学における内部質保証システムの再構築と効果的運用に関する国際比較研究
本研究は、各国の大学質保証における機関レベルの内部質保証システムの構造と機能を国際比較の観点から考察し、我が国の大学が内部質保証システムをいかに再構築し効果的運用すべきかを明らかにするため、(1)先行研究の整理・分析、(2)国内外の大学・質保証機関への訪問調査、(3)教育マネジメントに関する国際セミナーの開催を行った。その結果、大学の内部質保証システムを構築し機能させるために、全学レベルで学位プログラムを中心としたデータに基づく教育開発・教育改善が一体的に機能した質保証システムの整備を進め、さらに学内外にそのプロセスが明示されるようにすることの重要性が明らかとなった。
2 0 0 0 OA イギリスの新しい授業料・奨学金制度に関する考察:低所得者層の機会拡大に向けて
イギリスの新しい授業料・奨学金制度の効果と問題点を整理し,その成果を基にした日本モデル構築の可能性について,学会発表および学術論文の形式で公表した。例えば,新しい制度に期待できる効果の一つとして,生活給付金の増加や生涯賃金が低い場合の残債務の消滅により,最貧層の学生が生涯にわたって最も経済的な利益を得る可能性が高いことを示し,大学卒業によって得られる実益が低い場合の社会保障になりうることを論じた。ただし問題点として,新しい制度は学生への巧みな増税といえること,および従来の方法より財政面で効率的なのか明らかでないことなども述べた。
- 著者
- 田中 正弘
- 出版者
- 日本鱗翅学会
- 雑誌
- 蝶と蛾 (ISSN:00240974)
- 巻号頁・発行日
- vol.19, no.1-2, pp.41-53, 1968-10-31 (Released:2017-08-10)
1.モンシロチョウPieris rapae crucivora BOISDUVALの胚子発生の全過程を22 stageに分け,それぞれのstageにおける胚子の形態について述べた. 2.胚子発生段階と温度との関係について述べた.胚子は9〜35℃の温度範囲で正常に発育し,30〜31℃における胚子日数は最短である.16〜31℃の温度範囲で,胚子日数と温度との間にはD=aT^2+bT+c,胚子の発育速度と温度との間にはV=aT+bの関係が成立する. 3.胚子の発育零点について述べた.孵化を基準とした胚子の発育零点は9℃であるが,8℃以下の低温でも胚子の発生は続けられる.胚子の発生を基準とした場合,真の発育零点は6℃以下である.
1 0 0 0 OA 〈論説〉イギリスにおける法曹主体の法曹養成 : 法科大学院の発展経緯に着目して
- 著者
- 田中 正弘 Tanaka Masahiro
- 出版者
- 筑波大学大学院ビジネス科学研究科企業法学専攻
- 雑誌
- 筑波ロー・ジャーナル (ISSN:18818730)
- 巻号頁・発行日
- no.19, pp.1-23, 2015-11
1 0 0 0 IR イギリスの新しい授業料・奨学金制度に関する考察 : 低所得者層の機会拡大に向けて
- 著者
- 田中 正弘
- 出版者
- 北海道大学高等教育推進機構
- 雑誌
- 高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習 (ISSN:13419374)
- 巻号頁・発行日
- vol.19, pp.45-51, 2012-03
This paper focuses on the new tuition fee system that was introduced in England in the academic year 2006-07. This system acts as an income-contingent loan: students are not required to pay tuition fees at the beginning of their study, but can start repaying them as tax when their income exceeds a fi xed amount after graduation from the university. In theory, this system gives students from lower income groups the opportunity to attend university because they do not need to provide a large amount of money at the beginning of their study. In addition, the remaining debt of those who fail to earn high lifetime incomes is remitted 25 (or 30) years after graduation, thereby relieving students of their anxiety over their debt. Hence, this paper suggests that this English tuition fee system can give us a fresh perspective in terms of the expansion of opportunities for students from lower income groups.
1 0 0 0 OA 大規模継続データの構築を通した大学生の認知的・情緒的成長過程の国際比較研究
- 著者
- 山田 礼子 木村 拓也 井ノ上 憲司 森 利枝 舘 昭 吉田 文 西郡 大 園月 勝博 相原 総一郎 沖 清豪 杉谷 祐美子 田中 正弘 安野 舞子 渡辺 達雄
- 出版者
- 同志社大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2010
本研究の成果は、(1)KCSS(韓国版大学生調査)を24年に実施し、日韓のデータ結合により分析、(2)日本では、平成25年まで、延べ866大学・短大から約14万人がJFS、JCSSとJJCSSに参加するなど標準的調査が根付いた。(3)24年には中国版CSSが試行され、25年には、上海市で中国版CSSの実施へと進展し日本発の標準的調査のアジアでの展開への基盤が形成されつつある。(4)2014年末までに、14万人のデータを格納し、参加大学が利用できるデータベースを開発、(5)日本のカレッジ・インパクト研究を下記で示す理論モデルにまとめたという5点が挙げられる。