著者
重宗 明子 三浦 清之 上原 泰樹 小林 陽 古賀 義昭 内山田 博士 佐本 四郎 笹原 英樹 後藤 明俊 太田久稔#清水博之#藤田米一#石坂昇助#.中川原捷洋#奥野員敏#山田利昭#小牧有三#堀内久満#福井清美#大槻寛#丸山清明
出版者
農業技術研究機構中央農業総合研究センター
雑誌
中央農業総合研究センター研究報告 (ISSN:18816738)
巻号頁・発行日
no.16, pp.17-37, 2011-03

「華麗舞」は1979年に北陸農業試験場(現中央農業総合研究センター・北陸研究センター)において,超多収品種の育成を目的として,インド型多収品種「密陽23号」を母とし,日本型多収品種「アキヒカリ」を父とする人工交配を行って育成された品種である.1990年から「北陸149号」の系統名で関係各府県における奨励品種決定調査試験およびその他の試験に供試してきたものであり,2006年10月4日に新品種として「水稲農林415号」に命名登録された「華麗舞」の特性の概要は以下のとおりである.1. 出穂期は「コシヒカリ」より4~5日早く,成熟期は「コシヒカリ」より5~9日早く,育成地では"中生の早"である.2. 稈長は「コシヒカリj」より20cm程短く" 短",穂長は「コシヒカリ」より長く" やや長"穂数は「コシヒカリ」より少なく"少",草型は"穂重型" で,脱粒性は"難"である.粒形は"細長"である.千粒重は「コシヒカリ」よりやや軽い. 3.収量は,標肥では「コシヒカリ」より少ないが,多肥では「コシヒカリ」並である.4.炊飯米は, 「コシヒカリ」.「日本晴」よりも粘りが少なく,硬い.表面の粘りが少ないのでとろみのあるカレーソースとのなじみが良く,カレーライスへの嗜好性が高い.5. いもち病真性抵抗性遺伝子はPiaとPibを併せ持つと推定され,葉いもち圃場抵抗性は"中",穂いもち圃場抵抗性は不明である.穂発芽性は"やや易",障害型耐冷性は"極弱"である.
著者
松本 智里 加藤 真由美 兼氏 歩 福井 清数 髙橋 詠二 平松 知子 谷口 好美
出版者
公益社団法人 日本看護科学学会
雑誌
日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.309-317, 2018 (Released:2019-03-09)
参考文献数
37

目的:女性変形性股関節症患者の術前後の歩容の自己評価と心理社会的側面を,人工股関節全置換術(THA)患者と低侵襲寛骨臼骨切り術(SPO)患者の2つの視点から比較し検討した.方法:術後6~12ヶ月の女性THA患者とSPO患者に無記名自記式質問紙調査を行い,術前と術後の歩容の自己評価と心理社会的側面を比較した.結果:THA患者70名,SPO患者10名から回答を得た.THA患者とSPO患者の歩容の自己評価はともに術前より術後に改善した.術前の歩容の自己評価と関連したのは,THA患者は跛行への思いと杖歩行への思い,抑うつであった.術後の歩容の自己評価と関連したのは,THA患者は自尊感情と抑うつ,公的自己意識,全体的健康感で,SPO患者は全体的健康感のみであった.結論:女性変形性股関節症患者の歩容の自己評価をアセスメントすることは心理社会的側面の支援の一助となると示唆された.術式によって関係する心理社会的側面の項目には違いがあり,各々の時期や特徴に合わせたケアの必要性が考えられた.
著者
福井 清一
出版者
日本農業経済学会
雑誌
農業経済研究 (ISSN:03873234)
巻号頁・発行日
vol.90, no.4, pp.321-331, 2019

<p>米国第一主義を掲げるトランプ政権は,途上国にとって好都合な貿易・投資の自由化の流れに逆行する政策を打ち出している.本稿のテーマは,米国第一主義にもとづく一連の貿易政策のもとで,貿易と投資の自由化の行方を占うことである.そのため,まず,WTO交渉が難航し遅れが生じた要因について検討する.次に,WTOの交渉難航と逆比例して増加してきたEPA・FTAのような地域協定,なかでもWTOのような多角的貿易交渉の進展に影響が大きいと考えられるメガFTAのうち,TPPおよびRCEPの将来について考察する.TPPについては,今後,米国抜きでも参加国が増加するのか,米国が再び参加する可能性があるのかについて考える.参加を希望する16ヵ国が協議を開始したRCEPについては,既存の2ヵ国間の協定の内容を比較することにより交渉の進展を阻害するであろう要素を明らかにし,交渉合意の可能性について検討する.さらに,EUや日本が検討しているWTO改革が米国のWTO回帰と中国によるWTOの規律遵守を促し得るのかについても検討を加え,最後に,今後の通商協定の行方について,やや途上国よりの立場から見解を述べたい.</p>
著者
福井 清健 安本 吉雄
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.276-283, 1992-03-20
被引用文献数
1

欧米において発表されているEDTVやATVシステムに関して, 特に米国で提案されているディジタル伝送による同時放送方式と, ドイツなどで開発が進んでいるPALplusを中心に解説する.
著者
福井 清一
出版者
日本経済学会
雑誌
The Economic Studies Quarterly (ISSN:0557109X)
巻号頁・発行日
vol.44, no.2, pp.159-168, 1993-06-18 (Released:2007-10-19)
参考文献数
18

The objective of this paper is to investigate the mechanism of labor force participation in Japanese farm households. For the purpose of empirical study, Tobit type 2 model is applied to the Farm Household Survey Data. The marked findings is that in the labor force participation decision of male members, the family system has an important role as well as the market wage and the farmsize, and the off-farm income of the female earner and the number of dependents are less significant.
著者
福井 清
出版者
一般社団法人 表面技術協会
雑誌
表面技術 (ISSN:09151869)
巻号頁・発行日
vol.57, no.4, pp.244-244, 2006 (Released:2006-10-14)
参考文献数
19
被引用文献数
2 2
著者
福井 清一 高篠 仁奈 ヘリヤント アグン
出版者
京都大学大学院農学研究科生物資源経済学専攻
雑誌
生物資源経済研究 (ISSN:13418947)
巻号頁・発行日
no.17, pp.77-88, 2012

Social capital is considered to be closely related with trust and trustworthiness among the people living in a community. In order to empirically capture the impacts of social capital on public policies, trust is usually used as a proxy variable of social capital. Standard methodology for measuring trust involves "Investment Game". However, the results of "Investment Game" are not necessarily equal to true trust. The results might be affected by other preferences, such as risk preference and altruism. This paper aims to test whether the results of "Investment Game" are affected by risk preference and altruism by using the data from Rural Java where social capital has been accumulated over a considerable period of time and solidarity among village people is considered to be relatively strong. By conducting econometric analysis, we found that risk preference measured by "Risk Game" and altruism measured by "Dictator Game" affect the measures of trust obtained by "Investment Game". In addition, we also found that these impacts are stronger for the case of persons who have known each other rather than the case of anonymous persons.
著者
福井 清一
出版者
東京大学東洋文化研究所
雑誌
東洋文化研究所紀要 (ISSN:05638089)
巻号頁・発行日
vol.90, pp.25-79, 1982-12

The land-tenure systems in rural Asia have been experiencing more or less changes due to land policy and rapid technological progress under population pressure.The changes have been most significant in transforming the traditional share tenancy system.This is because some Asian countries have made efforts to abolish the traditional system, regarding it as a tenant-exploiting and econo-mically inefficient one.But actual conditions are different from such a point of view, particularly in case of reciprocal share tenancy and this type of tenancy system is still widely observed in rural Asia.Tenant farmers sometimes even refuse to transfer it to the modern type.Then, why is the share tenancy system prefered in many cases? This is a main theme of this paper.We are not able to answer this ploblem by the analysis using existing modern economic theories.Mecmwhile, it is very difficult to construct the new relevant theory at a stretch.So, at the first step, I will seek the fundamental factors to regulate the share tenancy system by reexa-mining economic theories of share tenancy.I begin with an account of classical and neoclassical view.Then I go no to deal with Cheung's challenge to these views, and the critics to Cheung theory, showing what kind of factors are important in understanding the reciprocal share tenancy.I next turn attention to economic aspects of bargaining and imperfect information which have been failed to notice, Finally, I suggest the way of reconstracting the more relevant theory.
著者
山口 三十四 堀内 久太郎 加賀爪 優 福井 清一 鈴木 宣弘 松田 敏信 藤本 高志 衣笠 智子
出版者
尾道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

本科研の研究では人口減少下の農業と食料についての研究成果を行っている。具体的には、「世界のWTO・FTAの潮流」と「農業の新たな構図」の展望、FTA交渉から見えてくるASEANとの「東アジア経済統合」への道、人口減少を含む「人口変化が産業構造に与える影響」、文明転換期にある「人口減少と食料や農業のあるべき姿」、「豪州の食料貿易政策」、「中国農業の全要素生産性」等の計測、地域間の「収束性」の分析、「中国や台湾の人的資本とその経済や社会への影響」、「飼料自給・糞尿循環利用・水田保全」に及ぼす影響、「食料消費の理論的実証的研究」等を行っている。この3年間で、8人の論文が74本、著書が12冊、学会発表は52回にも至っている。
著者
大賀 圭治 辻井 博 米倉 等 福井 清一 岩本 純明 松本 武祝
出版者
日本大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2001

中部ジャワの「定点観測村」で、持続的農業発展の条件を明らかにするための詳細な調査を実施した。農家経済に関する基本的データ収集と同時に、農外労働市場、多様な金融制度、近年注目されている社会林業の制度と運用実態等についてデータ収集を行った。主な知見は以下の通りである。(1)農産物価格や資材価格など、農業を取り巻く環境変化に対する農家の反応は機敏である。また農家は、さまざまなリスク回避措置を経営内に組み込んでいる。(2)水田利用は集約的である。しかし地力循環という点で大きな問題をかかえている。(3)農家構成員の就業先選択は通説のように「無差別」ではない。また、農業部門における家族労働と雇用労働の質については完全に代替的ではないと見なされている。(4)農家の作付け農作物の選択基準においては、自給目的が強くでており、商品経済的観点は弱い。(5)親戚・隣人間での金銭的相互扶助に関しては、共同体規範の強い影響がうかがえる。(6)回転講への参加目的は、低所得層は貯蓄・融資、高所得層は隣人とのコミュニケーションにある。共通して返済率は高く、貧困層の生活水準の向上に貢献している。(7)沿岸丘陵部の天水依存地域では、持続的農業開発の条件はより厳しい。しかし、作物と林木とを巧みに組み合わせた持続的な生産方式が定着している。(8)多様な相互扶助組織がなお機能しており、ソーシャル・セーフティーネットとしての役割を果たしている。(9)国有林経営では、最終生産物を国と農家・農家グループが分収する新たな制度が導入され、農家に持続的な森林管理を動機づけるものと注目されている