著者

竹内 淳彦

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.17, no.5, pp.479-492, 1965-10-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

20

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The writer has investigated the distribution of camera manufacturing Industry, and inquired the geographical significance of its location in Japan. The following have been disclosed.1. About 65% of camera production comes from Tokyo metropolis, the main part of Keihin industrial area, furthermore; 70% of its workshops are also concentrated in Tokyo, forming the core of distribution in Japan.2. In Tokyo area, some 60% of the workshops are in Jonan district (Ota, Shinagawa, Meguro etc) southern parts of Tokyo, which is the core area of the Keihin industrial belt. And about 30% of the works are provided in the Johoku districts (Itabashi, Toshima etc), northern parts of Tokyo, being a nucleus district of binoculars production.3. About 2, 000 kinds of parts are required to manufacture any kind of camera. Such being the case, most parts of camera are supplied from subcontact parts-makers operated on a small scale. For the convenience of concentration most of them are located in the neighborhood of the camera makers to keep production at low cost.

著者

辻本 芳郎 板倉 勝高 井出 策夫 竹内 淳彦 北村 嘉行

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.35, no.10, pp.477-504, 1962-10-01 (Released:2008-12-24)

参考文献数

19

被引用文献数

3 1

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本研究は目本の工業を空間的配置の上から研究することをこころざしたものである.まず,最大の工業地帯である京浜の中核である東京都区内の分析を行なつた. 1958年末現在で都内30人以上の全工場を重化学工業・組立工業・軽工業の3部門にわけて考察した. 概観して,中小工場が多く,鉄鋼・化学・繊維などの基礎的原料部門にかけている.〈重化学工業〉城東・城北・城南に多いが,河川・運河ぞいのわつかの部分をのぞき,重量物をあつかうものは少く,雑貨工業か組立工業の一部とみとめられるものが多い.〈組立工業〉城南・城北の2大核心地域をもつが雑貨的耐久消費財の生産が主である.〈軽工業〉各種の問屋の集中地域である日本橋と,浅草を核として城東地域に卓越し,印刷出版は中央地域に集中している.これを総合すると雑貨の多い城東・中央の躯幹部分と,戦中戦後飛躍的に発達した組立工業を主とする城南・城北と,西郊に成立しつつある環状分布の地域に分けられる.いつれも同一製晶をめざした同業・関連業種の工場が割合せまい地域に集つている. これらの工場は,手労働を主とした雑貨的商品が多く製晶ごとめ問屋的生産組織が無数の小営業者を統括しているのが特色である.

著者

竹内 淳彦

出版者

THE TOHOKU GEOGRAPHICAL ASSOCIATION

雑誌

東北地理 (ISSN:03872777)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.193-203, 1971 (Released:2010-10-29)

参考文献数

15

被引用文献数

1 2

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The Chukyo area (Aichi and Gifu Prefectures) and The Keihin area (Tokyo, Kanagawa and Saitama Prefectures) are two major automobile producing areas in Japan. Toyota City, a small city in the Chukyo area, has developed hand in hand with the growth of the Toyota Motor Company, ranking first among the car makers in Japan, and the population of the city has been increased remarkably since about 1960. Toyota Motor Company has much effected on the municipal administration and the economic activities.Accordingly, Toyota City should be considered as one of the typical mono-industry city in Japan. Both Toyota City and Kariya City where large scale parts makers (controlled by the Toyota Co.) are located take a leading position in the automobile industry in the Chukyo area.

著者

竹内 淳彦 森 秀雄 八久保 厚志

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.20-40, 2002-01-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

41

被引用文献数

1

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大田区を中心とする東京城南地域の工業集団は,多様な加工業をベースに東京地域機械工業体系の技術集団として重要な役割を果たすとともに,ME化など技術の先端化に自助努力で対応してきた.1990年代に入り,厳しい経済環境変化の中で工業集団は新たな対応を示している.すなわち,戦後創業した第1世代の職人的技術に加え,ME技術を持ち,あるいは,新しいセンスを備え持った新世代が台頭している.両者は融合・結晶化し,それによって,ますます高度化する技術の自前化を進めるとともに,地についた企業間父流とそのネットワーク化を実現している.その結果,大田区の地域的な技術集団の機能はさりに局まっている.同時に,大田区の工業集団は,日本機械工業の技術高度化の核心としての新たな役割を担いながら,他地域との間の分業システムを強化させている.

著者

竹内 淳彦

出版者

日本地理教育学会

雑誌

新地理 (ISSN:05598362)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.22-34, 1968-09-25 (Released:2010-02-26)

著者

竹内 淳彦 森 秀雄 佐藤 滋 大橋 正義 北嶋 一甫 山田 伸顕 本木 弘悌

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.55-59, 2000-03-31

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1999年の地域大会として11月27日に上記のフォーラムを開催した.午前は「工業のまちを歩く」と題して東京都大田区内の住工混在地域を巡検し, 午後は大田区産業プラザにおいて会議が行われた.はじめに小関智弘氏の特別講演「工場に生きる人々とそのまち」が行われ, 続いて竹内淳彦の基調報告, 5名のパネラーの報告の後, 討論が行われた.なお, 巡検参加者は66名, フォーラム参加者は203名であった.座長は上野和彦(東京学芸大学)と松橋公治(明治大学)が務めた.以下には各報告の要旨, 討論と巡検の記録を掲げる.

著者

竹内 淳彦

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.262-274, 1962

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The writer has investigated the distribution of binocular manufacturing works and geographical significance of their location in Japan. The following facts were disclosed.<br>1. There are 215 binocular manufacturing works in Japan today. These works are very small in scale, having average of only 16 workers in each workshop.<br>Most of the works are concentrated in Tokyo area, and about 95% of them are closely distributed in Itabashi district, northern part of Tokyo metropolis, forming core of the distribution in Japan.<br>2. The following factors are considered to play an important role in the location of the binocular manufacturing industry.<br>a) One of the location factors which exerts a conspicuous influence upon the present pattern of the distribution is the existence of the commission agents naving an overwhelming power over the works. For the reason that all of the commission agents are situated in Tokyo, many works tend to be attracted by them and distributed in Tokyo area.<br>b) In Tokyo area, Itabashi was the only district where large scale binocular plants for mtlitary purposes were situated before the war. After the war, the production of the plant were all changed to peaceful (binocular) industries, and the existence of technical experts who worked in these factories may be said to have been the cause of their concentration in the area.<br>c) In recent time, the superiority of Itabashi district to others, which, as, mentioned already, plays an important part in the distribution of binocular industries, is due to the existence of many workers and subcontractors who are obliged to offer their cheap labour.

著者

板倉 勝高 井出 策夫 竹内 淳彦 北村 嘉行

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.37, no.8, pp.403-424, 1964-08-01 (Released:2008-12-24)

参考文献数

25

被引用文献数

3

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本研究は日本の工業を地域的に把握するために,最大の集中地域である京浜工業地帯の地域構造を明らかにしようとしたものである.そのために,まず工業地帯の領域を合理的に設定したうえで, 30人以上全工場の業種別分布図を基礎にして地帯内の工場分布を分折するとともに,工場間の地域的結合関係,すなわち生産構造を明らかにした. 京浜の工業において占める重化学工業の割合は厳密にみると極めて低く,工業地帯を特色づけるものではない.したがって,重化学を主体としている臨海地域のもつ意義は小さい. 京浜の工業を特色づけるものは自動車,テレビ,カメラなど耐久消費財を中心とする組立工業と,日用消費財を中心とする雑貨工業とであって城南と城東とを核心とした生産組織をそれぞれ形造っている.核心地域における工場は両部門とも,技術的にも特殊化され,また,同一製品の生産量が少ない製品を小単位ずつ,多くの種類にわたって生産している,すなわち「多種,小単位,特殊」生産を特色としており,それらが相互に強い結合関係を有しながら集中しているものであり,これを中心的大都市工業の特質と考えることができる.工業地域の拡大も,核心地域内における生産関係の変化によるものであり,したがって,京浜工業地帯の地域構造も,この核心地域によって規定されている.

著者

竹内 淳彦

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.91-104, 1993-12-31 (Released:2008-12-25)

参考文献数

14

被引用文献数

3 3

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本研究の目的は,技術革新が急速に進むなかでの日本半導体工業の立地動態を明らかにすることにある。日本のセミコンダクター生産は1950年代の半ばに始まり,東京南部の機械技術集団の中で発展した。先端的な機械生産も既存の生産体系と無関係には形成されることはない。日本政府は,当時米国に比べ著しく遅れていた半導体生産の技術レベルを短期間に向上させる上で保護政策をとり,大型プロジェクトを発足させるなど重要な役割を演じた。同時に,互いに競争関係にあった各メーカーが,長期的視野から政府プロジェクトに参加し,協力して技術を発展させた事実も重要である。日本のセミコンダクターの生産は電卓や他の先端型消費財生産に支えられて成長し,とくに1980年代に質・量ともにあざましい発展を遂げた。東京・大阪の二大都市地域で成立した半導体工業は, 1970年代後半以降,九州,東北,その他の地方に次々と生産拠点を形成していった。一方,半導体工業は他の先端型工業と強く結びっいている。先端型工業の研究・開発機能が東京地域に集中しているために,東京地域だけが急速な技術革新に対応することが可能であった。そのため,東京を中心とする全国的な生産体系が強化されつつある。世界的な半導体工業のネットワーク化は各国の強力な管理貿易体制のもとで進行している。日本の製造業者は,厳しい国際的な研究・開発競争に対応していく必要がある。こうした日本半導体工業のグローバル化は,東京地域の技術集団を核とする全国的ネットワニクを強化しながら進行している。

著者

竹内 淳彦

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.81, no.7, pp.610-612, 2008-09-01 (Released:2010-03-12)

著者

竹内 淳彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.39, no.10, pp.665-679, 1966

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戦後,北九州工業地域の国内的地位の低下の実態と要因を明らかにした.<br> 1. 全地域生産額の75%を占める八幡製鉄など臨海部重化学工業の停滞は筑豊炭の重要性の減少,大陸貿易の中止などによって有利性を失っている上に,巨大な固定設備を要するこれらの工業の新規投資が市場条件などにより他地域に行なわれているためである.<br> 2. 三大工業地帯では生産の中心となっている機械工業部門が,当地域では筑豊炭田・八幡製鉄・小倉兵廠などの発展条件を有しながら4部門合せて11%と全く低調である.これは親企業の自己完結的生産体系によって素材加工部門や部品生産のための下請,再下請群などの生産体系が養成されていなかったためである.今日,耐久消費財部門の成長が全くみられないのもここに原因がある.<br> 3. 日用消費財部門が全く欠如している.これは, (1)八幡製鉄の消費財充足形態が成立の事情などから地元に消費財部門を養成しなかったこと, (2)八幡製鉄が諸雑作業のために,日用消費財生産を支えるべき多くの低位労働力を吸収してしまっていること,および, (3)臨海工場によって埠頭が占拠される結果,雑貨取扱を不振とし,ライナーポート化を困難にするため,港依存の雑貨工業の発達が抑圧されたこと,などによるものである.<br> 4. 北九州の停滞はわが国臨海型重化学工業地域の発展の限界を示す最初の事例と考える.

著者

松井 秀郎 竹内 淳彦 田邉 裕 濵野 清 吉開 潔

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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1.シンポジウムの趣旨 1)新学習指導要領における地誌学習(諸地域学習)の拡充 平成25年度からいよいよ高等学校での新学習指導要領が完全実施となる。なかでも地理Bでは、三つの大項目の中で「(3) 現代世界の地誌的考察」を設け、諸地域の地誌的な学習内容を充実し、また、「地誌的に考察する方法」を身に付けさせることも重要なねらいとされている。 内容の取扱いでは「アで学習した地域区分を踏まえるとともに,様々な規模の地域を世界全体から偏りなく取り上げるようにすること。また,取り上げた地域の多様な事象を項目ごとに整理して考察する地誌,取り上げた地域の特色ある事象と他の事象を有機的に関連付けて考察する地誌,対照的又は類似的な性格の二つの地域を比較して考察する地誌の考察方法を用いて学習できるよう」とされ、これまでのいわゆる静態地誌,動態地誌に加えて、比較地誌の方法によっても考察することが求められている。 2)地理学における地誌研究などの衰微と再興への方途 高等学校での地理教育において、地誌学習が拡充される一方で、地理教育の根幹となる地理学における地誌研究や方法論としての地誌学の衰微が著しい。宮本昌幸・武田泉によれば地誌学を専門とする日本地理学会会員数は減少し、題名に地誌と明記した著書・論文や学会発表も低調な状況にある。 このような問題意識から、地誌学の興隆期から地誌学に強い関心を抱きつつ研究を続けてこられた先生方や、高校教育現場の長として地理教育に力を入れておられる校長先生、全国の学校での地理教育・社会科教育の指導を進めている教科調査官の参加を求めて、本シンポジウムを地誌研究などの再興に向けた講演と総合討論の場としたい。2.講演内容の概要 (1)濵野 清:「新学習指導要領における地誌学習の位置付け」 新学習指導要領における地誌学習重視の視点は、小・中・高等学校を貫く改訂の柱である。学力の重要な要素として基礎的・基本的な知識、技能の習得が求められる中、日本や世界の諸地域に関する地理的認識を養うための学習が、改めてその学習指導要領の内容として位置付けられることとなった。 ここでは、とりわけ大項目レベルで内容構成が変更された中学校と高等学校に焦点を絞り、その概要を確認したい。 (2)竹内 淳彦:「いま、地誌を考える」 「地誌」は正しい地方づくりのための基本である。"地域性の解明と記述"を目的とする地誌の基本は田中啓爾の研究に見られ、田中の「指標をもとにした地域性の解明」と動態的な「地位層」の考えこそが地誌研究のベースとなる。これらをもとに地域区分、域の重層、シンボルなどが検討される。「地誌」の充実のためには、学界、教育界、行政挙げての強力な取り組みが不可欠である。 (3)田邉 裕:「私の受けた地誌教育から考える」 1950年代の大学では、多田先生が外国地誌、福井先生が自然地誌、飯塚先生が「日本と世界」を中心に地誌全般を講じ、1960年代のレンヌ大学ではフランス地誌を受講した。共通する特徴は系統的・画一的でなく、「そこはどのような所か」を明らかに出来るような地域性の指摘から入っていた。自分がヨーロッパ地誌を講ずる立場になって、網羅的でありながらトピック的な地誌とその順序性の論理構築を心がけた。 (4)吉開 潔:「私の体験的地誌教育論」 グローバル人材の育成やリベラルアーツの重視など、総合的な知識・思考力を求める最近の教育動向は、地誌学及び地誌教育の活性化に資するものといえる。かつて高校地理教師として世界地誌を指導したとき、大学で地誌関係講座を履修した経験が活きた。新学習指導要領で地誌学習が充実された今こそ、地誌学研究者と中・高地理教師が連携・協力して、魅力ある地誌授業の開発・実践に取り組んでいく必要がある。

著者

竹内 淳彦

出版者

日本地理教育学会

雑誌

新地理 (ISSN:05598362)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.23-36, 1990-09-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

22

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Located adjacent to Tokyo, the Kawasaki Coastal Industrial District, has a number of massive steel and petrochemical factories accumulated on reclaimed land and forms an industrial district characterized by Japan's largest heavy chemical industry. with a number of factories being connected by pipe line to the Ethylene Center at the core, this district has been characterized as a typical “Konbinat” where production activities are integrally carried out. It has also been regarded as a nucleus of the metropolitan industrial region centering about Tokyo.However, investigations made of the industrial activities show no linkage indispensable for the operation of the factories connected by pipe line. Taking the system of the petrochemical industries surrounding the Ethylene Center, there is no integral organization nor one single control system observed, and the factories are vigorously competing with each other. This industrial district is formed by independently participating factories of enterprises belonging to different capital groups, and the linkage between these factories is weak. Therefore, it is incorrect to regard this district as a “konbinat”. Also, the Kawasaki Coastal Industial District functions only as a terminal for the supply of materials to the Metropolitan Industrial Region centering around Tokyo, with the coastal location as a common condition and is, therefore, not the nucleus of the region.

著者

竹内淳彦著

出版者

風都舎

巻号頁・発行日

2012

著者

北後 寿 貫井 光男 小竿 真一郎 加村 隆志 宮坂 修吉 竹内 淳彦

出版者

日本工業大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1995

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平成7〜9年度に実施した調査研究内容につき,構造・材料・計画・環境・工業地理の各側面から列記し,研究成果の概要を述べる。1.構造は,建築物の構造種別分布状況について現地調査を実施した。結果より,沖縄地方における建築物の構造および施工の特徴を明らかにした。さらにアンケート調査結果より,沖縄地方の設計関係者による建築物の構造計画,施工方法などの考え方を明らかにした。2.材料は、製造関係の調査結果を基に,沖縄県の空洞ブロック造の歴史的変遷(ブロック製造・使用時期,施工方法,ブロック造の変遷)について,また実態調査結果より,琉球セメント・拓南製鐵・本部町の砕石製造業の現状を明らかにした。3.計画は,沖縄本島における地理的環境が及ぼす建物形態を6タイプに分類し,その違いを明らかにした。住宅におけるコミュニティーのアメニティーの調査については,この地方の住宅は台風,雨,火災等については災害の心配が殆どなくなっており,その他のアメニティーも著しく向上していることを明らかにした。4.環境は,沖縄の南部,中部,北部地域10住宅で室内浮遊真菌と付着真菌の調査を実施した。このエリアは高温多湿の特徴を有している。結果として,真菌同定と濃度の両面で東京エリアとの差違が認められた。5.工業地理は,コンクリートブロック製造業の存在形態,市場構造,コンクリートブロック・コンクリート系住宅の建築体系について調査を行った。その結果,沖縄地方における住宅建築に関わる建築材の生産と分配,市場構造,コンクリート系住宅建築の地域的体系等の社会・経済的特質を明らかにした。