著者
西條 辰義
出版者
日本評論社
雑誌
経済セミナー (ISSN:0386992X)
巻号頁・発行日
no.611, pp.46-53, 2005-12
著者
西條 辰義
出版者
経済学史学会
雑誌
経済学史研究 (ISSN:18803164)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.51-66, 2006-12-20

Over the past decade, a number of economists at the Institute of Social and Economic Research, Osaka University, including myself, have been conducting experiments to test theories regarding the provision of public goods. One of our more interesting findings to date is evidence among Japanese of a trait that can be described as "spite" in the way it impacts the provision of public goods. This paper describes the purposes, method, and some results of those experiments. We have been forced to ponder economic methodology in every phase of this project. We considered the methods of neo-classical economists such as Walras and Pareto, for example, who tended primarily to analyze data without concern for the motives behind strategic choices, and we examined the approach of those experimentalists who put forth questions only after finishing their tests. To develop our own methodology, therefore, it seemed reasonable and legitimate to pose questions midway through our experiments in order to elicit the factors behind strategic choices. That reasoning led to questions concerning the validity of behavioral assumptions made by neo-classical economists, moving us well away from Milton Friedman, who pays little attention to whether those assumptions are valid or not. In this way, experimentalists in this area, including ourselves, have begun to study behavior in terms of whether it is altruistic, spiteful, or fair in the provision of public goods. In our experiments, we found that the first priority for several subjects was not the total payoff amount they could expect to receive but the ranking among them. Comparing American subjects with Japanese, we found that the American subjects tended to behave as game theory would predict, while some Japanese subjects adopted 'spiteful' strategies initially and demonstrated cooperative behavior later. Today, we believe that understanding human behavior is the central issue in social science. Adam Smith, David Hume, and other eighteenth-century thinkers were interested in the sentiment and emotion behind economic decisions, but for a long time neoclassical economists of the last century effectively avoided the factor of motivation behind human behavior. By describing the experimental method, I hope that this paper will help to open a new and challenging path to understand human economic behavior and may contribute to the development of a new economics for this century.
著者
西條 辰義 中丸 麻由子
出版者
特定非営利活動法人 横断型基幹科学技術研究団体連合
雑誌
横幹 (ISSN:18817610)
巻号頁・発行日
vol.4, no.2, pp.63-67, 2010 (Released:2016-03-21)
参考文献数
14

Consider that human behavior is a three dimensional object. Each field of social sciences has been tackling this object using a different sword: emotion in psychology, incentive in economics, norm in sociology, and so on, and these sections almost have no intersection, which we call the state in blind men and the elephant. As an attempt to overcome this, we show some results of our research notes in social dilemma including the problem of public good provision.
著者
西條 辰義 西村 直子 広田 真一 樽井 礼 七條 達弘 草川 孝夫 瀋 俊毅
出版者
高知工科大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2007

市場班では,実験により市場が理論どおり機能しないことを明らかにしている.たとえば,排出権取引において,投資の不確実性,投資のタイムラグがあると,効率性は達成できない.また,コメ市場においても,制度設計の失敗により,取引量が減少してしまうことを確認している.さらには,ノイズ・トレイダーによるバブル発生のメカニズムも明らかにしている.一方で,市場を公共財として捉え,そのような公共財が効率的に供給できる新たな仕組みのデザインに成功している.
著者
西條 辰義 大和 毅彦 芹澤 成弘 青柳 真樹
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2004

理論構築と共に実験・調査などを通じて実際の使用に耐える制度の設計を目指すのが「制度設計工学」である.新たな制度設計の枠組みとして,セキュア遂行概念を提案している.従来の制度設計の理論においては,人々の取る行動原理は理論研究者が選ぶ.一方,支配戦略の存在する制度においてたとえナッシュ型の行動を取るとしても,社会の目標を達成することが可能であることを保証するのがセキュア遂行である.公共財供給における制度設計の代表例であるピボタル・メカニズムはセキュアではない.これを実験室において確認すると,セキュアなメカニズムとセキュアでないメカニズム(たとえばピボタル・メカニズム)ではパフォーマンスに顕著な差があることを発見している.従来の利己的個人の枠組みにとらわれず,「日本人はいじわるがお好き?」プロジェクトもこの研究の一環である.公共財の非排除性を満たす環境では,人々が自発的にメカニズムには参加するインセンティブを付与するのは不可能であるという理論結果に基づき,その環境で被験者実験をしたところ,自己が損をしてまで相手の足を引っ張るというスパイト行動を発見した.この行動は,中国,アメリカの被験者と比して,日本人のほうが取りやすいことも発見している.さらには,fMRIを用い,被験者の脳活動を観測することによって,被験者の脳がスパイト行動には反応しにくいものの,利他的な行動には反応しやすいことも発見している.この研究は,日本における最初ニューロエコノミックスの研究だと思われる.さらには,スパイト動機がヒトの行動の根本的な原理であるという予想の検証を開始している.温暖化対策の制度設計を例にとり,実際に被験者の意識調査も実施している.上海における調査では,年齢の高い人々ほど環境意識が高いという従来とは異なる結果を得ている.さらには,繰り返しゲームにおいてどのような戦略のもとで協力の創発が起こるのか関わる理論および実験研究も実施している.
著者
西條 辰義 大和 毅彦
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1996

公共財の存在する経済においては公共財の提供するサービスにただ乗りをする主体が発生するため,パレート効率な配分を達成するのは容易でない.ところが,1977年にグロブズとレッジャードは,彼らのデザインしたメカニズムにおけるナッシュ均衡配分がパレート効率になることを示した.この研究は経済学における70年代の最も輝かしい成果のひとつであった.この後,グロブズ=レッジャード・メカニズムよりも性能のよいメカニズムが数多く開発された.グロブズ=レッジャード以降の研究においては,各主体がメカニズムに参加することを暗黙のうちに仮定していた.しかし,たとえば地球温暖化防止京都議定書のように,議定書には署名はしても批准はしない(メカニズムそのものは認めてもそれには参加しない),という国々が出現している.この問題は地球温暖化防止や平和という国際公共財供給などの国際条約における共通の問題である.我々は,上述のメカニズムに参加するかどうかも戦略変数にとりいれ,理論モデルの構築を行ってきた.残念ながら,すべての主体が参加するようなメカニズムをデザインすることは不可能であるという基本的な不可能性定理を証明している.このことを検証するために実験室にてさまざまな実験を実施した.日本における実験では,参加をせずにフリーライドをする主体を参加者がパニッシュするという行為を通じて,自分の利得が下がるのにも関わらず,ほぼすべての主体が参加するということを観察している.一方,アメリカにおける実験では,進化論的に安定的な均衡という理論の予測どおりに被験者が行動している.この極端に異なる実験結果の分析は今後の課題となろう.
著者
西條 辰義
出版者
The Japanease Society for the History of Economic Thought
雑誌
経済学史研究 (ISSN:18803164)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.51-66, 2006-12-20 (Released:2010-08-05)
参考文献数
26

Over the past decade, a number of economists at the Institute of Social and Economic Research, Osaka University, including myself, have been conducting experiments to test theories regarding the provision of public goods. One of our more interesting findings to date is evidence among Japanese of a trait that can be described as “spite” in the way it impacts the provision of public goods. This paper describes the purposes, method, and some results of those experiments.We have been forced to ponder economic methodology in every phase of this project. We considered the methods of neo-classical economists such as Walras and Pareto, for example, who tended primarily to analyze data without concern for the motives behind strategic choices, and we examined the approach of those experimentalists who put forth questions only after finishing their tests. To develop our own methodology, therefore, it seemed reasonable and legitimate to pose questions midway through our experiments in order to elicit the factors behind strategic choices.That reasoning led to questions concerning the validity of behavioral assumptions made by neo-classical economists, moving us well away from Milton Friedman, who pays little attention to whether those assumptions are valid or not. In this way, experimentalists in this area, including ourselves, have begun to study behavior in terms of whether it is altruistic, spiteful, or fair in the provision of public goods.In our experiments, we found that the first priority for several subjects was not the total payoff amount they could expect to receive but the ranking among them. Comparing American subjects with Japanese, we found that the American subjects tended to behave as game theory would predict, while some Japanese subjects adopted 'spiteful' strategies initially and demonstrated cooperative behavior later.Today, we believe that understanding human behavior is the central issue in social science. Adam Smith, David Hume, and other eighteenth-century thinkers were interested in the sentiment and emotion behind economic decisions, but for a long time neoclassical economists of the last century effectively avoided the factor of motivation behind human behavior. By describing the experimental method, I hope that this paper will help to open a new and challenging path to understand human economic behavior and may contribute to the development of a new economics for this century.
著者
西條 辰義
出版者
環境経済・政策学会
雑誌
環境経済・政策研究 (ISSN:18823742)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2, pp.29-42, 2018-09-28 (Released:2018-10-27)
参考文献数
57

持続可能な自然と社会を将来世代に引き継ぐために,どのような社会制度をデザインすればよいのかを課題とするのが「フューチャー・デザイン」である.その手法の1つである「仮想将来世代」を中心に,理論的背景,ラボラトリ実験やフィールド実験の結果および幾つかの自治体との実践の様子を展望する.
著者
西條 辰義 下村 研一 蒲島 郁夫 大和 毅彦 竹村 和久 亀田 達也 山岸 俊男 巌佐 庸 船木 由紀彦 清水 和巳
出版者
高知工科大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2007-07-25

特定領域「実験社会科学」の研究者のほとんどがその研究成果を英文の学術雑誌に掲載するというスタイルを取っていることに鑑み, 社会科学の各分野を超えた領域形成が日本で始まり, 広がっていることを他の日本人研究者, 院生などに伝えるため, 和書のシリーズを企画し, 勁草書房の編集者と多くの会合をもち『フロンティア実験社会科学』の準備を実施した. 特定領域におけるステアリングコミッティーのメンバーと会合を開催し, 各班の内部のみならず, 各班の連携という新たな共同作業をすすめた. 方針として, (1)英文論文をそのまま日本語訳するというスタイルは取らない. (2)日本人研究者を含めて, 高校生, 大学初年級の読者が興味を持ち, この分野に参入したいと思うことを目標とする. (3)第一巻はすべての巻を展望する入門書とし, 継続巻は各班を中心とするやや専門性の高いものにする. この方針のもと, 第一巻『実験が切り開く21世紀の社会科学』の作成に注力した. 第一巻では, 社会科学の各分野が実験を通じてどのようにつながるのか, 実験を通じて新たな社会科学がどのように形成されようとしているのかに加えて, 数多くの異分野を繋ぐタイプの実験研究を紹介した. この巻はすでに2014年春に出版されている. 継続の巻も巻ごとで差はあるものの, 多くの巻で近年中に出版の見込みがついた. さらには, 特定領域成果報告書とりまとめを業務委託し, こちらも順調にとりまとめが進んだ. 以上のように本研究は当初の目標を達成した.
著者
西條 辰義
出版者
公益財団法人 日本学術協力財団
雑誌
学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.2_64-2_67, 2018-02-01 (Released:2018-07-07)
参考文献数
9
被引用文献数
3

1 0 0 0 IR 協力の創発

著者
Cason Timothy N. 西條 辰義 大和 毅彦 横谷 好
出版者
慶應義塾経済学会
雑誌
三田学会雑誌 (ISSN:00266760)
巻号頁・発行日
vol.91, no.1, pp.97-103, 1998-04

小特集 : 社会規範と進化についてのコンファレンス
著者
西村 直子 西條 辰義
出版者
信州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

本研究は,理論・実験の両側面から,自主流通米価格形成センター方式の入札市場における価格形成メカニズムの意味を解明し,コメの実勢需給をより反映できる代替市場制度を提案することを目指すものである。コメ市場は銘柄米ごとに,1人の売り手(農協)に多数の買い手(卸)が入札する,売り手独占体制である。また,買手と売り手ともに市場の常連である。参加者は互いの状況に関する豊富な情報を持っていると考えてよいため,オークション分析ではあまり用いられない完備情報ゲームとして分析するのが適当である。理論研究においては,コメ入札市場のゲームモデルを構築し,その均衡の特性を分析した結果,コメ価格設定ルールと上記情報環境の特殊性により,売り手独占市場にも関わらず,独占価格や競争均衡価格を含む多くのナッシュ均衡が存在することがわかった。さらに,その複数均衡から精緻化を経て抽出した均衡では,競争均衡に近い配分のみが達成されることがわかった。加えて,実際のコメ市場では,売り手の指値に上限を与えるルールがあるが,これはむしろ,売り手が将来の需要変化を懸念する場合には,指値設定を高止まりさせる誘引を与えることがわかった。以上の理論分析を基にデザインした実験を実施した結果,上記理論に整合的なデータが観察された。したがって,コメ入札市場現場では約定価格下落が懸念されているが,むしろこれは適正価格(=競争均衡価格)への収斂過程における下落傾向である可能性が強いことが判断できる。一方コメ入札市場との比較対象として第二価格入札市場を分析したが,完備情報下では通常の入札行動とは異なる行動が生じることに気づいた。これは参加者心理的な側面に由来するものと思われる。関連して,第二価格入札と競りとの同値性にも疑問が生じた。この点については今後の研究課題として継続していく予定である。2005年,実験経済学の世界組織ESAの公認を受けた初のコンファレンスを主催した。
著者
竹村 和久 坂上 貴之 藤井 聡 西條 辰義 高橋 英彦 南本 敬史
出版者
早稲田大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2007

本研究は、意思決定の微視的過程を、心理実験、社会調査、行動観察、計量心理学モデリングを用いて検討することを主目的とした。本研究は、眼球運動測定装置や社会調査法を用いて、選択の反復が選好形成に及ぼす効果を検討した。選択過程の眼球運動解析の結果は、ゲーズカスケード効果とは異なる過程を示した。本研究の結果は、自動的な選択の反復によって選好形成がなされることを示唆した。また、社会調査の結果は、時間経過とともに、選ばれた選択肢の優れた属性への重みづけは増加し、選ばれた選択肢の劣った属性への重みづけは減少した。この研究結果は、選択が選好を形成する因果関係を示唆しており、一般に意思決定研究で仮定されている知見とは逆の知見を示唆した。最後に、本研究では、社会的状況における意思決定過程のいくつかの性質を明らかにし、リスク下と不確実性下での意思決定の統一的な心理計量モデルを提唱し、さらに、得られた知見の社会科学への意義についての議論を行った。本研究の成果として、意思決定のマクロ分析についてのいくつかのワークショップを開催し、論文、書籍などを公刊した。