著者

松永 泰行 Colak Vakkas 貫井 万里 横田 貴之 鈴木 啓之

出版者

東京外国語大学

雑誌

国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))

巻号頁・発行日

2021-10-07

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本研究計画は、国家・政治と宗教的ナショナリズムの研究で未開拓な分野といえる、多民族多宗教国家下で競合するナショナリズム運動間の共存の様態と、その様態において文化ナショナリズムが果たしうる役割を、現地調査を通じた実証研究で明らかにする。本研究を通じ、主に政治的ナショナリズムの諸相に焦点を当てる既存研究の限界を克服し、そこで不問とされている前提を実証的に検証する。

著者

玉田 泰嗣 古屋 純一 鈴木 啓之 小野寺 彰平 山本 尚德 佐藤 友秀 野村 太郎 近藤 尚知

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.503-509, 2020-03-31 (Released:2020-04-17)

参考文献数

18

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摂食嚥下リハビリテーションは,慢性期のみならず急性期病院入院中の早期から行うことも重要である。歯科においても,特に有床義歯に対する歯科補綴学的対応は歯科医師に限定されているため,他職種からの期待も大きい。しかし,摂食嚥下障害を有する急性期病院入院患者における有床義歯の使用状況については,十分には明確になっていない。そこで本研究では,摂食嚥下障害と診断され歯科に依頼のあった急性期病院入院患者627名(平均年齢71.0歳)を対象として,有床義歯の使用状況について調査を行った。患者の多くは脳血管障害や頭頸部癌を有する高齢者で,多数歯欠損であるEichner分類B3~C3の割合が全体の約60%を占めていた。有床義歯に対する歯科補綴処置の必要性は医科の認識よりも実際には高く,全身と口腔の状態から歯科医師が,有床義歯装着が必要と判断した患者は全体の約70%だった。しかし,実際に義歯を使用している患者は全体の約25%であった。また,摂食嚥下障害臨床的重症度分類(Dysphagia Severity Scale:DSS)が低い患者ほど義歯を装着していないことが多いが,誤嚥を認めないDSS 5,6の患者においても,義歯が必要だが使用していない患者を約35%認めた。以上より,摂食嚥下障害を有する急性期病院入院患者においては,有床義歯に対する歯科補綴学的対応が重要であることが示唆された。

著者

北野 尚美 鈴木 啓之 西尾 信宏 垣本 信幸

出版者

和歌山県立医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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川崎病は乳幼児に好発する急性の全身性血管炎で、後天性の心障害の原因となる。病因は解明されておらず、その疫学的特徴から感染性因子の関与が示唆されている。本研究では、発症に感染性因子が関与するならば、宿主の年齢は重要な条件の1つと仮説を立て、罹患者の発症時の年齢層によって、性別の分布や発症した季節に特徴があるかを調べた。和歌山川崎病研究会が年1回実施した和歌山県内の小児科病床を有する医療機関を対象とした川崎病新規症例の調査(回収割合100%)の資料をもとに電子データベースを構築した。本研究では連続する1945例を対象に疫学的記述を行った。発症時年齢は5分割(4か月未満、4-10か月、11-47か月、48-83か月、84か月以上)し、その特徴を分析した。全体では、男女比は1.4で、年齢は1か月から212か月に分布を認めた。年齢層別に観察した結果、4か月未満で男女比は2.0で、年齢が大きくなるにつれて罹患者に占める男児の割合が小さくなる線形の関連を認め、7歳以上の年齢層では男女比が逆転して1未満であった。川崎病発症の季節性については、全体では冬が33%を占め、秋は19%であった。年齢層別に観察すると、4か月未満の6割が夏と秋に発症していた。本研究の特徴として、研究対象としたデータの選択バイアスが小さいことがある。和歌山県は疫学研究に有利な地理的条件を備えており、県内全域から17年間に報告された全症例を対象として研究を実施した点が本研究の強みである。川崎病発症時の患者年齢と発症の季節性については、年齢層によって発症のトリガーとなる環境要因(ここでは感染性因子を仮定している)が異なることを示唆する結果と考えている。

著者

鈴木 啓之

出版者

績文堂出版

雑誌

歴史学研究 = Journal of historical studies (ISSN:03869237)

巻号頁・発行日

no.981, pp.46-54, 2019-03

著者

北畑 裕子 岡田 知善 鈴木 啓之

出版者

医学書院

雑誌

臨床皮膚科 (ISSN:00214973)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.132-134, 2007-02-01

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要約 53歳,女性.モモ,梅,グレープフルーツの摂食でアレルギー歴がある.黒酢に漬けた梅を摂食した直後より,全身に膨疹が出現し,次いで呼吸困難と血圧低下もみられ当科を受診した.サクシゾン®の点滴と酸素投与で症状は速やかに消退した.IgE RASTではリンゴ,オレンジ,シラカンバ,ヒノキが陽性であった.プリックテストでは梅(黒酢漬け),梅干,モモ,リンゴ,オレンジで陽性であった.黒酢は陰性であった.既往に梅以外のバラ科の果実でもoral allergy syndrome (OAS)を生じており,花粉症もあるため両者の共通抗原により生じたOASと考え,検討した.

著者

鈴木 啓之

出版者

東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所

雑誌

アジア・アフリカ言語文化研究 (ISSN:03872807)

巻号頁・発行日

no.82, pp.61-93, 2011-09

著者

岩澤 うつぎ 宮川 かおり 柿沼 寛 鈴木 啓之

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.35-38, 1995-01-01

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43歳,男.約20年来,尋常性乾癬と診断され加療されていた.当科初診の10カ月前より関節の腫脹,疼痛,運動制限が出現.皮疹の性状と病理組織所見,およびリウマチ血清反応陰性を示す関節症状を併せて関節症性乾癬と診断した.関節痛増悪のため入院,メソトレキセートの少量間歇投与を試みたが効果なく,サラゾスルファピリジン(サラゾピリン®)に変更したところ関節症状は軽快し,通常の生活および職場復帰が可能となった.サラゾスルファピリジンの関節痛に対する作用機序など若干の考察を記した.

著者

篠竹 昭彦 内藤 誠章 尾松 保彦 赤木 一志 坪田 淳 村瀬 伸 菊池 善悦 鈴木 啓之

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.99, no.3, pp.185-190, 2013 (Released:2013-02-28)

参考文献数

7

被引用文献数

1 2

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In the scrap-melting operation of shaft furnaces, an operation technology with use of 100% small size blast furnace coke for solid fuel instead of typically utilizing foundry coke has been established. An operation technology with use of 100% steel scrap without using return scrap containing 3-4 % carbon for ferrous raw material, and 70% or more of steel scrap consists of shredder scrap, has been established as well.This technology was first developed with one-stage tuyere operations using only lower tuyeres. Next two-stage tuyere operations using lower and upper tuyeres has been developed to explore more efficient operation.In the two-stage tuyere operation, the number of pipes, the diameter, and the protruding length of the upper tuyeres were examined as parameters, an operation technology with high efficiency was established, which enabled us to achieve high productivity and low coke ratio.

著者

三好 和康 細川 直登 馳 亮太 清水 彰彦 安間 章裕 鈴木 啓之 藤田 浩二 鈴木 大介 戸口 明宏 大塚 喜人

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.91, no.4, pp.553-557, 2017

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<p>G 群溶血性連鎖球菌(group G streptococcus(GGS))菌血症はA 群溶血性連鎖球菌による感染症と類似した侵襲性の病態を示し,死亡率は3.3~17.3% と報告されているが日本国内からの血液培養陽性症例についてのまとまった報告は少ない.また,これまでにGGS 菌血症の臨床的特徴を検討した報告は複数あるが,市中発症群と院内発症群に区別して臨床的特徴の違いを詳細に検討した研究はない.当院におけるGGS 菌血症の臨床的特徴,および市中発症群と院内発症群で臨床的特徴に違いがあるのかを後方視的に検討することが本研究の目的である.亀田総合病院で2005 年6 月から2014 年9 月にかけて血液培養陽性となったGGS 菌血症の全症例を対象とした.診療録を用いて臨床情報を収集し,市中発症群と院内発症群に区別して後方視的に解析,検討した.期間中にGGS 菌血症を呈した症例は104 症例で,市中発症例が92 症例,院内発症例が12 症例であった.平均年齢は75.4 歳(±17.1)で市中発症群と院内発症群で有意差は認めなかった.蜂窩織炎が全症例の52.9% を占め頻度が最も高く,次にprimary bacteremia が13.5% であった.院内発症群では皮膚・軟部組織感染の占める割合が小さい傾向OR 0.05(95% CI 0.01~0.27;p<0.01)にあり,Primary bacteremia や好中球減少性発熱といった感染巣不明な疾患の割合が大きい傾向OR 16.4(95% CI 4.38~61.2;p<0.01)を示した.当院のGGS 菌血症は他の報告と比較して年齢中央値が高く,primary bacteremia の割合が小さいという特徴を持つことが明らかになった.また,院内発症群では感染巣を特定できない症例の割合が大きい傾向OR 16.4(95% CI 4.38~61.2;p<0.01)を認めた.</p>

著者

鈴木 啓之

出版者

日本中東学会

雑誌

日本中東学会年報 = Annals of Japan Association for Middle East Studies (ISSN:09137858)

巻号頁・発行日

no.32, pp.37-70, 2016

著者

鈴木 啓之

出版者

日本中東学会

雑誌

日本中東学会年報 (ISSN:09137858)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.37-70, 2016

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This article analyzes the process of the alliance between the Palestinian Liberation Organization (PLO) and Jordan from 1982 to 1987, and its effect on the occupied Palestinian territories (the West Bank and the Gaza Strip). PLO leaders, like Khaled al-Hassan, sought to become allied with Jordan for two reasons: to balance the power against opponent groups that had ties to Syria, and to prepare for possible peace negotiations hosted by the U.S.However, their alliance only lasted for a few years, until 1987. The PLO leadership realized the alliance with Jordan could not achieve political status for the PLO and even caused more severe inter-factional disputes among Palestinian groups. PLO leaders sought reconciliation among factions, but then decided to cancel the Amman Agreement. Even with the Amman Agreement's retraction, the short alliance between the PLO and Jordan introduced a direct connection between the PLO and the Occupied Territories. The PLO's leadership, especially Abu-Jihad (Khalil al-Wazir), played an important role in establishing PLO-affiliated organizations inside the territories. These circumstances led to pro-PLO political activities in the territories, and led the way to the first Intifada in 1987.

著者

鈴木 啓之

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1996

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研究成果の総括1) UVA照射による実験結果についてマウスの背部皮膚を用い、UVA照射群ならびにPUVA施行群の2群に分けて実験を行った。その結果、PUVA施行群の一部の表皮にヘマトキシリン・エオジン染色でエオジン好性の顆粒の出現が見られ,epidermolytic hyperkeratosis(EHと略す)によく似た所見が認められた。この好酸性顆粒の性状につき、ケラチンを主とした免疫組織学的検討を行ったが顆粒の性状を同定するには至らなかった。ケラチンの凝集塊と思われるが、その他の物質である可能性も否定できないといった段階である。2) Persistent actinic epidermolytic hyperkeratosis(PAEH)のケラチン凝集塊についてPAEHはケラチンの凝集塊の形成が特徴的である。病巣部のケラチン凝集塊につき、どのようなケラチンの凝集塊なのか光顕ならびに電顕レベルで免疫組織化学を用いて検討した。その結果、ケラチンの凝集塊はケラチン1とケラチン10から成ることが判った。3) PAEHの病因病態ならびに分類に関する考察PAEHの病巣部のケラチン凝集塊がケラチン1とケラチン10から成ることが判った。研究期間内には遺伝子レベルでの検討にまでは至らなかったが、PAEHも先天性のEHと同じくケラチン1とケラチン10の遺伝子のmutationによる可能性が考えられ、誘因は強い太陽光線の照射であろうと推測した。分類に関しては、PAEHは強い日光照射により発症すると考えられ、後天性のEHを来す疾患のなかで独立した位置に置かれるべきと考える。

著者

朝日 吉太郎 鈴木 啓之 上瀧 真生 金谷 義弘 西原 誠司 丹下 晴喜 八木 正

出版者

鹿児島県立短期大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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本研究は,今日のグローバル化が日本とドイツの経済の変容をどのように促進しているかを様々な分野から比較研究することを目的とし,日独それぞれ2回づつの調査旅行,研究交流を行った。初年度は,日独それぞれの経済システムの基本的特徴と,その今日的制限,新たな対応戦略とその影響の基本的把握を目的に,2年目は,その成果にたって,より専門的,典型的な部門への調査をおこなった。以上の研究から,(1)経済のグローバル化に関する日本とドイツにおける共通性と民族的特殊性を.特に欧州通貨統合とドイツ金融・財政当局の主権の制限との関係を調査したこと,(2)ドイツの財界のグローバル化戦略が,従来型の実体経済の強化から金融的利得を求めるマネーゲーム的な蓄積方式へと進みつつあるが,同時にそれに対する社会システムがまだ十分対応できていないこと,(3)ドイツの経済界がこのグローバル化の中で目指す次代の経済構造として,ドイツ産業連盟の「オランダ型シナリオ」を提唱している理由を解明し,欧州大での労使関係の変容をとらえてきたこと。また,(4)ザクセン州の詳細な調査の中で,旧東ドイツ地域が国際的資本融資や新規技術利用,東中欧を含むあらたな産業地域として国際的インフラ整備の対象とされ,さらに従来の西ドイツとは異なる新たな労使関係形成の実験場として位置付けられ,ドイツ全体の将来戦略の柱として位置づけられていることを解明し,東西ドイツの統一や経済発展について独自の視点をもったこと。(5)日本のJITシステムにかわるJISシステムによる効率化が進められる中で,ドイツの産業資本の企業間ネットワークが変化しつつあること等を明らかにしてきた。一方,日本のグローバル化の進展については,(1)日本の従来的な産業政策とその変容について,一国的レベルを超えた分析方法を提起し,(2)従来の日本のプロフィット形成システムの実態とその制限について,産業構造,企業間関係,技術的特徴,労使関係等の側面から調査・分析し,生産主義的に日本の企業社会を評価しがちなドイツでの,研究に対して論点を提起してきた。この成果は,ドイツ・日本での独日グループの3回にわたる講演会を通じ社会還元されており,また,今後平成14年と平成15年に予定している両国での出版によって公表される。以上の研究はかなり徹底した調査を行いつつも,一定の限界を持つ。第一に,調査研究の対象が今のところドイツ・日本に限定されているという点にある。上掲のオランダ型シナリオの様に,欧州にはアメリカ型とは異なる独自のグローバル化に対する戦略があある。さらに,グローバル化の中で,ドイツ経済界は,中東欧の将来の発展可能性を持つ地域に隣接する地歩の優位性を利用しようとしてる。この点での認識はこの研究を通じて始まったばかりであり,今後の調査・研究が不可欠である。こうした地域を視野に入れて,広域の地域市場圏と企業間関系の形成をハイテク産業分野等を事例に把握しようとするのが,次の国際共同研究の課題である。