著者
梅村 智恵子
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.123-131, 1981-06-30 (Released:2013-02-19)
参考文献数
15
被引用文献数
2 2

(1) 読字課題では仮名は音節文字であるために機能的にも連鎖反応が容易で, 音韻の符号化も単一処理ですむために, 音訓両音を持つ漢字よりも音韻の転換速度が速いことがわかった。(2) 再認課題では音韻にのみ依存する仮名は系列的に処理されるために, 文字間の弁別が難しく, 意味を持つ漢字にくらべて再認が悪いことが考察された。また, 同じ漢字でも意味が手がかりとして有効に働かない時は仮名と同様に再認が悪くなった。(3) 自由再生課題ではリストの長短にかかわらず, 直後再生では仮名 (化) 群の方が漢字群よりも良く, 遅延再生では逆に漢字群よりも良くなった。これは短期の記憶では音韻情報が有効に働き, 音連鎖の方略が取りやすかったのに対し, 長期の記憶では逆に意味情報が有効に働いたためと考えられる。また, 同じ漢字でも音韻に依存して符号化する場合と意味も同時に符号化する場合とでは結果が異なることが考察された。
著者
梅村 智恵子
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.p123-131, 1981-06

(1) 読字課題では仮名は音節文字であるために機能的にも連鎖反応が容易で,音韻の符号化も単一処理ですむために,音訓両音を持つ漢字よりも音韻の転換速度が速いことがわかった。 (2) 再認課題では音韻にのみ依存する仮名は系列的に処理されるために,文字間の弁別が難しく,意味を持つ漢字にくらべて再認が悪いことが考察された。また,同じ漢字でも意味が手がかりとして有効に働かない時は仮名と同様に再認が悪くなった。 (3) 自由再生課題ではリストの長短にかかわらず,直後再生では仮名(化)群の方が漢字群よりも良く,遅延再生では逆に漢字群よりも良くなった。これは短期の記憶では音韻情報が有効に働き,音連鎖の方略が取りやすかったのに対し,長期の記憶では逆に意味情報が有効に働いたためと考えられる。また,同じ漢字でも音韻に依存して符号化する場合と意味も同時に符号化する場合とでは結果が異なることが考察された。
著者
永井 智
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.44-55, 2013
被引用文献数
15

本研究の目的は, 援助要請自立型, 援助要請過剰型, 援助要請回避型, という3つの援助要請スタイルを測定する尺度を作成し, その信頼性と妥当性を検討することである。大学生を対象とし, 3つの質問紙調査を行った。まず, 研究1において尺度の一定の妥当性と内的整合性が確認された。研究2において, 尺度の再検査信頼性が確認された。研究3では, 縦断調査を行い, 援助要請スタイルと4週間後の実際の援助要請行動との関連を検討した。その結果, 援助要請自立型尺度の高群は, 悩みの程度に応じて援助要請を行っていたのに対し, 援助要請過剰型尺度の高群は, 悩みが少ない時でも援助要請を多く行っていた。また, 援助要請回避型尺度の高群は, 悩みが多い時でも援助要請を行わなかった。このように, 本研究で作成された尺度は実際の援助要請行動のパターンを予測していた。
著者
牛山 聡子
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.17, no.4, pp.203-213, 1969

本実験は次のことを検証することを目的として行なわれた。<BR>(1) 幼児は, 幼児に対し特に影響力を持つとは考えられないモデル (この場合女子学生) の社会的に望ましいとされている行動をどの位模倣するか。(実験I)<BR>(2) その際, 代理強化はどの程度の効果を及ぼすか。 (実験I)<BR>(3) 模倣された行動はどの程度維持されるか。(実験I)<BR>(4) モデルが同年令児である場合の幼児の模倣の程度。 (実験II)<BR>(5) 暗示的な質問の模倣に及ぼす効果。(実験II)<BR>そのため実験1の被験児には, 4才児組から男児22名女児18名, 5才児組から男児16名, 女児22名をとり, 実験IIの被験児には, 5才児組から男児14名, 女児8名をとった。2名の幼児に1個の玩具しか与えなかったときの幼児の遊び方を観察するために, 被験児は性と年令を同じにしてふたり1組にされた。被験児たちはモデルの行動を観察する前と後, および玩具をかえて, その遊び方を観察された。実験1の被験児たちには, 8mm映画によって, モデルの行動のみ (無報酬群), あるいは, モデルの行動と賞賛の声 (報酬群) が示された。統制群にはそうしたものはなにも示されなかった。実験IIの被験児たちには, 女子学生モデルの行動のみか, あるいは, 幼児モデルの行動のみが示された。その後の遊びの途中で「仲よく遊べたか」という暗示的な質問が与えられた。モデルたちは, まず玩具の使用をゆずりあい, それから「ジャンケン」をし, 交代で玩具を使った。実験1の5才児のみが, モデルの行動を2回観察した。被験児の行動は観察室から観察され, 観察は, おもに, 玩具の所有の移動についてなされた。観察者は, 玩具が移動した時の時間, 移動のしかた, 玩具の所有者, 被験児たちの会話を記録した。会話はテープにも録音された。<BR>実験の結果は次のようであった。<BR>(1) モデルの行動を観察させる前には, 1組の被験児たちも「ゆずりあい」や「ジャンケン」をしなかった。統制群の被験児たちは実験の間中,「ゆずりあい」も「ジャンケン」もしなかった。無報酬群・報酬群 (実験1), および女子学生モデル群 (実験II) の少数の5才児たちが, モデルのゆずりあいとジャンケンを模倣した。以上のことは, 5才児はたった1回または2回, モデルの行動を観察するだけでも, 特に影響力を持つとは考えられないモデルの社会的に望ましいとされている行動を模倣するということを示しているといえよう。<BR>(2) モデルに対する報酬を観察させること (代理強化) は, 必ずしも, モデルの行動の模倣を促進させなかった。<BR>(3) 模倣された行動は, たとえ玩具がかわっても維持される傾向にあった。.<BR>(4) 同年令児モデル群の幼児が1名もモデルの行動を模倣しなかったという事実と, 幼児の自発的な会話から, たとえ幼児はモデルと自分たちとの類似性に気づき, モデルの行動と自分たちの行動との相違に気づいたにしても, それだけで, モデルの行動を模倣するわけではないということがわかった。<BR>(5)「仲よく遊べたか」という暗示的質問は, あらたにモデルの行動の模倣を生じさせはしなかった。
著者
千島 雄太 水野 雅之
出版者
The Japanese Association of Educational Psychology
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.228-241, 2015
被引用文献数
5

本研究の目的は, 大学入学前に持っていた複数の領域に渡る大学生活への期待と, 実際に経験した大学生活に関して探索的に把握し, 大学適応への影響について実証的に明らかにすることであった。文系学部の大学生84名を対象とした予備調査によって, 大学生活への期待と現実に関して探索的に検討し, それぞれ項目を作成した。続いて, 文系学部の新入生316名を対象とした本調査を行い, 探索的因子分析の結果, 大学生活への期待は, "時間的ゆとり", "友人関係", "行事", "学業"の4つの領域が抽出された。対応のある<i>t</i>検定の結果, 全ての領域において期待と現実のギャップが確認された。さらに, 大学環境への適応感とアパシー傾向を従属変数とした階層的重回帰分析を行った。その結果, "時間的ゆとり"と"友人関係"において, 期待と現実の交互作用が認められ, いずれにおいても現実得点が高い場合に, 期待得点はアパシー傾向と負の関連が示された。特に, 期待したよりも時間的ゆとりのある大学生活を送っている場合に, アパシー傾向が高まることが明らかにされ, 大学における初年次教育の方向性に関して議論された。
著者
猪原 敬介 上田 紋佳 塩谷 京子 小山内 秀和
出版者
The Japanese Association of Educational Psychology
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.254-266, 2015
被引用文献数
4

海外の先行研究により, 読書量, 語彙力, 文章理解力には緊密な相互関係が存在することが明らかになっている。しかし, 我が国の小学校児童に対する調査はこれまでほとんど行われてこなかった。この現状に対し, 本研究では, これまで調査がなされていなかった1・2年生を含めた小学校1~6年生児童992名に対して調査を実施した。また, 読書量推定指標間の関係についても検討した。その際, 海外では使用例がない小学校の図書貸出数と, 新たに作成したタイトル再認テストの日本語版を含め, 6つの読書量推定指標を同時に測定した。結果として, 全体的にはいずれの読書量指標も語彙力および文章理解力指標と正の相関を持つこと, 読書量推定指標間には正の相関があるもののそれほど高い相関係数は得られなかったこと, の2点が示された。本研究の結果は, 日本人小学生児童における読書と言語力の関係についての基盤的データになると同時に, 未だ標準的方法が定まらない読書量推定指標を発展させるための方法論的貢献によって意義づけられた。
著者
大久保 智生
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.53, no.3, pp.307-319, 2005-09-30 (Released:2013-02-19)
参考文献数
41
被引用文献数
23 28

本研究の目的は, 個人-環境の適合性の視点から適応状態を測定する青年用適応感尺度を作成し, その信頼性と妥当性を検証すること (研究1), 作成された適応感尺度と学校生活の要因 (友人との関係, 教師との関係, 学業) との関連を検討すること (研究2) であった。研究1では中学生621名, 高校生786名, 大学生393名が, 研究2では中学生375名, 高校生572名が調査に参加した。作成された尺度の因子分析の結果から, 従来の適応感尺度の因子とは異なる「居心地の良さの感覚」,「課題・目的の存在」,「被信頼・受容感」,「劣等感の無さ」の4因子が抽出された。また尺度の信頼性と妥当性を検討したところ, 個人一環境の適合性の視点から作成された適応感尺度は, 十分な信頼性と妥当性を有していると考えられた。学校生活の要因と適応感との関連について重回帰分析を用いて学校ごとに検討した結果, どの学校においても「友人との関係」が適応感に強く影響を与えていた。一方,「教師との関係」,「学業」と適応感の関係の構造は学校ごとに異なっていた。以上の結果から, 青年の学校への適応感について, 各学校の特徴を踏まえた上で研究を進めていく必要性が示された。
著者
本間 友巳
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.51, no.4, pp.390-400, 2003-12-30 (Released:2013-02-19)
参考文献数
27
被引用文献数
2 4

本研究の目的は, いじめ加害者の特徴やいじめ加害の停止と関連する要因を明らかにすることを通して, いじめ加害者への対応について検討することである。調査対象は1,245名の中学生である。主要な結果は,(1) いじめ加害者によるいじめの停止に正の関連を持つ要因は, いじめやいじめ被害者に対する道徳・共感的な認知や感情であった。いじめ加害者のいじめ停止理由の自由記述でも, この結果は支持された。(2) いじめ加害者によるいじめ停止理由の記述を通して, いじめ停止に教師の指導が大きな影響を与えていることも明らかとなった。(3)「加害・継続群」は, 他の群に比べて,いじめ加害に関して大きな問題性を有していた。(4) いじめ加害者への対応として, 感情面まで踏み込んで道徳・共感性を高める取り組みを行うことが重要と考えられた。特に「加害・継続群」の生徒への対応は, 加害者個人のみならず, 加害グループや学級集団にも向けられる必要性が議論された。
著者
木村 晴
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.230-240, 2005-06

ある思考を抑制するとかえって関連する思考が増幅する抑制の逆説的効果が報告されている。この効果は, 抑制の意図が高いほど生じやすいとされていることから, 本研究では, 個人が持つ抑制スタイルが抑制の成否に及ぼす影響を検討した。思考を徹底的に頭から締め出そうとする積極的抑制スタイルを持つ者は, 抑制意図を高め, かえって抑制の逆説的効果を経験するが, 侵入思考を受け流そうとする受動的抑制スタイルを持つ者は, 相対的に逆説的効果が生じないと予測された。実験1では, 参加者は受動的もしくは積極的な抑制スタイルを誘導され, 中性刺激の抑制を行った。また, 実験2では, 事前に行われた質問紙によって, 積極的抑制スタイル群, 受動的抑制スタイル群に分けられ, 個人的な日常の悩みを対象として抑制を行った。両実験において, 積極的抑制スタイルを持つ者は, かえって逆説的効果を生じさせたのに対し, 受動的な抑制スタイルを持つ者は, 逆説的効果を生じさせず, 予測どおりの抑制スタイルの影響が示された。また, 抑制スタイルにかかわらず, 抑制時に代替思考を用いた方略使用抑制群では, 逆説的効果が生じなかった。抑制対象, 抑制方略, そしてメタ評価が抑制の成否に及ぼす影響を論じる。
著者
坂上 裕子 菅沼 真樹
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.156-166, 2001-06-30 (Released:2013-02-19)
参考文献数
30
被引用文献数
2 2

大学生を対象に, 対人様式としての愛着と情動制御との関連を検討した。情動制御の一側面として, 本研究では意識レベルでの情動情報の処理に着目した。まず研究1で,「個別情動に対する意識的態度尺度」を作成した。これは, 代表的な4情動 (怒り, 悲しみ, 恐れ, 喜び) に対して, 個人が意識の上でどのような態度や備えを有しているかを測る尺度であり, 4つの下位尺度 (内省傾向, 自己の情動の覚知, 他者の情動の覚知, 情動に対する不快感) から構成された。次に研究2で, 大学生208名に, 愛着に関する尺度(戸田, 1988)と個別情動に対する意識的態度尺度への回答を求め, 両尺度の関連を検討した。その結果, 両者には弱いながらも関連が認められた。すなわち, 愛着の安定性の高い人は, 自他の悲しみや喜びに対する内省や覚知が高く, 回避性の高い人は, 悲しみや喜びに対する不快感が高い傾向があった。また, 両価性の高い人は, 自他の怒り, 喜びの覚知が低い傾向があった。以上より, 各愛着特性は, 特定の情動に対する意識の上での異なる態度や構えと関連しており, それらの態度や構えが, 各愛着スタイルを維持するように働いているのではないかと考察された。
著者
山内 香奈
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.47, no.3, pp.383-392, 1999-09-30
被引用文献数
1

論文×評定者×観点という3相の論文評定データに,多相Raschモデルと分散分析モデルを適用し,データの整合性の視点から問題となる特異な評定値の検出結果に関して両モデルを比較検討した。データとしては,教育心理学の卒業論文の要旨25編を,大学院生10人が5つの観点について5段階評定したものを用いた。特異な評定値の検出には,いずれのモデルにおいても,実際の評定値とモデルから期待される評定値との残差が用いられる。得られた結果かち,評定値の特異性のタイプによってモデル間で検出精度にやや違いがみられるものの,両モデルの残差は非常に高い相関を示し,両者の性質はほぼ同じものであることがわかった。この類似性は,モデルの適合度を様々に変化させた人工データでも確認された。論文を含む交互作用を考えない多相Raschモデルとの比較のため,分散分析モデルについては主効果モデルが用いられたが,実際のデータにおいて論文×評定者の交互作用を調べたところ,無視できないほど大きな交互作用があることがわかった。そこで,論文×評定者の交互作用を含む分散分析モデルによって特異な評定値の検出を試みたところ,主効果モデルでは複数の交互作用が相殺されたために検出できなかった特異な評定値を一部検出することができた。このように分析目的に応じて柔軟に交互作用をモデルに組み込めることや,分析に必要なデータの大きさ,さらにソフトウェアの利用し易さなど,いくつかの点で分散分析モデルの方が多相Raschモデルより実用的に優れていると判断された。
著者
西村 邦子
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.11, no.3, pp.168-178,192, 1963

非行者の理解から矯正・予測・健全育成までを結ぶ一連の研究過程の出発点として, 非行少年に特徴的な気質のパターンを集団的にも個人的にもとり出す目的で本研究は計画された。そのために実験的方法が用いられ, 12 の気質, その他の項目3について知能テストを含めて40 のテストが実施された。被験者は, 非行群として横浜少年鑑別所収容少年30名, 統制群として日本鋼管従業員教習所生徒20名, 橘学苑女子高等学校生徒10名, 計60名であつた。その結果, 非行群と統制群とを比較した場合, 以下の18項目のテストについて特徴的な差異が見出された。すなわち, 1. Embedded pattern, 2問題解決 (迷路), 3. 問題解決 (3語の類似), 4. 数暗示テスト, 5. 焦躁反応検査, 6. ラッキ―パズル (欲求不満の耐性) 7. G. S. R., 8. Aircraft range test,9. 犬→猫, 10 猫→ネズミ, 11. 円→四角, 12分類, 13. タッピング 14. Sears-Hovland test, 15. ラッキ―パズル (持続性), 16. ラッキ―パズル (おちつきのなさ), 17. わなげ, 18. 桐原一Downeyテスト-6 (正確さへの欲求), である。
著者
伊藤 裕子
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.84-87, 1981

本研究は女子青年の性役割意識を多次元的に捉え, その構造を明らかにすることが目的であった。取り上げた指標は, 性度, 性役割観, 職経歴選択, 性の受容の4変数で, 136名の女子学生を被調査者として数量化理論III 類による検討を試みた。結果は以下の3点にまとめられる。<BR>1. 得られた軸は第2根までで, 第1軸は〈男性的-女性的価値〉の次元, 第2軸は〈両価的因子内在〉の次元であった。<BR>2. 第2根の第1根への回帰はきれいなU字型を示し, 尺度構成上有益な示唆を得た。<BR>3. 反応カテゴリーのパターンから3類型が導き出され, それらは男性的価値指向型, 女性的価値指向型, 個人内価値指向型であった。<BR>本研究で得られた基本次元および3類型は, 別の側面から検討された既婚男女の結果と基本的に通じるものであり, その存在の普遍性の一部を裏付けていた。
著者
伊藤 裕子
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.168-174, 1986
被引用文献数
5

The purpose of this study was to examine (a) the concepts of masculinity and femininity, and their interrelation,(b) the appropriateness of the scale for measurements of sex-roles, and (c) the difference of role expectations for both sexes. Using two types of adjective lists, scores concerning desirabilities for men, women, and 'self' were factor analyzed respectively in unipolar scales among 155 undergraduates and in bipolar (SD) scales also among 217 undergraduates. In both scales, three factors were identified; "agency" emphasizing personal abilities or properties,"communion" oriented to cooperation with-or consideration for others, and "delicacy-charms" consisting of tenderness and sexual attractiveness. The scale was termed ISRS (Ito Sex Role Scale). Agency and communion were the main structural dimensions of sex-roles, mutually related with desirability for both men and women. The unipolar scales were more suitable for measurements of sex-roles than SD scales for the independence of factors. Role expectations for men consisted of agency and communion, while delicacy-charms were added to those for women. Reliability and validity of ISRS were substantiated in various aspects.
著者
伊藤 裕子 秋津 慶子
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.146-151, 1983-06-30
被引用文献数
1
著者
町 岳 中谷 素之
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.62, no.4, pp.322-335, 2014 (Released:2015-03-30)
参考文献数
29
被引用文献数
5 5

本研究では, 小学校5年生の算数グループ学習における相互教授法(Palincsar & Brown, 1984)の介入効果を, 学習課題達成度(分析1)・グループ学習への肯定的認知(分析2)・発話プロセス(分析3)により検討した。相互教授法による教示を行った介入群と, 自由に話し合いをさせた対照群を比較したところ, 介入群では学習に関連する深い発話が多く非学習関連発話が少ないことや, 学習課題の達成度が高く, グループ学習への関与・理解に対する認知が向上するといった, 相互教授法の介入効果が示された。次に児童を向社会的目標の高・低によりH群・L群に分割し, 児童の個人的特性と相互教授法介入との交互作用効果について検討した。その結果, グループ学習開始前には低かったL群児童のグループ学習への関与・理解に対する認知が, 介入群において向上した。また発話プロセスの分析からは, 相互教授法による話し合いの構造化によって, 向社会的目標L群児童では, 非学習関連発話が抑制されることで, グループ学習への関与が促されるという結果が見られた。またH群児童においても, 学習に関連する深い発話が促されるなど, より能動的な関与を促進する可能性が示された。
著者
鈴木 雅之
出版者
The Japanese Association of Educational Psychology
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.131-143, 2011
被引用文献数
1 10

本研究では, テストをフィードバックする際にルーブリックを提示し, 評価基準と評価目的を学習者に教示することの効果について, 中学2年生を対象とした数学の実験授業によって実証的に検討した。また, 返却された答案とルーブリックだけで, 自身の答案内容とルーブリックの記述内容との対応関係が理解できるのかを検討するために, ルーブリックを提示し具体的な添削をする群と, 添削をしない群を設けた。さらに, ルーブリックがなくても具体的な添削があれば, ルーブリックの提示と同等の効果が得られる可能性を考慮し, ルーブリックを提示せずに添削だけを施す群を設定した。その結果, ルーブリックを提示された2群は, 提示されなかった群と比較して, 「改善(自身の理解状態を把握し学習改善に活用するためのものであるという認識)」テスト観や内発的動機づけが高く, 理解を指向して授業を受ける傾向にあり, 最終日の総合テストでも高い成績をおさめた。また, パス解析を行った結果, 動機づけと学習方略, テスト成績への影響は, ルーブリックの提示によって直接引き起こされたのではなく, テスト観を媒介したものであることが示唆された。さらに本研究では, 添削の効果がみられないことが示された。
著者
中井 大介
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.63, no.4, pp.359-371, 2015
被引用文献数
5

本研究では, 自己決定理論による中学生の教師との関係の形成・維持に対する動機づけを測定する尺度を作成し, 教師との関係の形成・維持に対する動機づけと担任教師に対する信頼感との関連を検討した。中学生483名を対象に調査を実施した。第一に, 探索的因子分析を行い「教師との関係の形成・維持に対する動機づけ尺度」を作成した結果, 「内的調整」「同一化」「取り入れ」「外的調整」の4因子構造であることが明らかになった。第二に, 教師との関係の形成・維持に対する動機づけと担任教師に対する信頼感との関連を性別に検討した。その結果, (1) 「自律的動機づけ」が担任教師に対する信頼感と正の関連, (2) 「統制的動機づけ」が負の関連を示すこと, (3) その関連の様相は性別に違いがみられることが明らかになった。(4) また, 教師との関係に対する動機づけで調査対象者を類型化した結果, 統制的動機づけの高い類型の生徒, すべての動機づけが低い類型の生徒の担任教師に対する信頼感が低いことが明らかになった。以上, 本研究の結果から教師と生徒の信頼関係は, 教師側の要因と生徒側の要因が相互作用を繰り返すことで次第に親密になっていく過程である可能性が示唆された。
著者
岡田 有司
出版者
The Japanese Association of Educational Psychology
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.153-166, 2012
被引用文献数
1

本研究では, (1) まず学校生活の諸領域が生徒関係的側面と教育指導的側面の2つの側面から捉えられるのかについて検証した。その上で, (2) これらの側面から生徒を分類し学校適応の違いを検討するとともに, (3) これらの側面と学校適応との循環的な関係について検討した。研究1では, 質問紙調査によって得られた中学生822名のデータ分析の結果, まず学校生活の諸領域が生徒関係的側面(友人関係, クラスへの意識, 他学年との関係)と教育指導的側面(教師との関係, 学業への意欲, 進路意識, 校則への意識)の2つの側面から捉えられることが示された。次に, 生徒関係的側面・教育指導的側面のどちらか一方の側面の得点が高かった生徒は, その側面が学校への心理的適応の支えになっており, 社会的適応についても部分的に支えていることが示された。研究2では, 中学生338名の縦断データ(1学期と3学期に同一の質問紙を実施)の分析から, 生徒関係的側面・教育指導的側面と学校適応の循環的な関係が示唆された。そこからは, それぞれの側面が学校適応に及ぼす影響の違いだけでなく, 学校適応がその後の両側面に与える影響についても示された。
著者
波田野 結花 吉田 弘道 岡田 謙介
出版者
The Japanese Association of Educational Psychology
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.151-161, 2015
被引用文献数
5

これまでの心理学データ分析では, 概して統計的仮説検定の結果は報告されるが, 効果量の報告や議論は軽視されがちであった。しかし近年の統計改革の中で, 効果量を活用することの重要性が再認識されている。そこで本研究では, 過去4年間に 『教育心理学研究』誌に掲載された論文中で報告された仮説検定について, 論文中の情報から対応する効果量の値を算出し, 検定における<i>p</i>値と効果量との間の関係を網羅的に調べた。分析対象は, 独立な2群の<i>t</i>検定, 対応のある2群の<i>t</i>検定, 1要因および2要因の被験者間分散分析における<i>F</i>検定であった。分析の結果, いずれの場合においても報告された<i>p</i>値と効果量の相関係数は-0.6~-0.4であり, 両者の間には大まかな対応関係が見られた。一方で, 検定結果が有意であるにもかかわらず小さな効果量しか得られていない研究も決して少なくないことが確認された。こうした研究は概ね標本サイズが大きいため, 仮説検定の枠組みの中では検定力分析の必要性が考えられる。また仮説検定の枠組みに留まらず, メタ分析によって関心下の変数ごとに効果量の知見を蓄積することや, ベイズ統計学に基づく新たな方法論などが今後の方向性として考えられる。