著者

島田 義之 広瀬 盛行

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.457-462, 1983-10-25 (Released:2020-09-01)

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This study proposes an estimating model of work trips to the metro center by an easy method. This also analyses how the changing patterns of urban structure (population and job distribution) affect the number of work trips to metro center, taking Tokyo metropolitan region as an example.

著者

伊藤 日向子 後藤 春彦 山村 崇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.1200-1207, 2019-10-25 (Released:2019-11-06)

参考文献数

22

被引用文献数

2

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独居高齢者の増加が社会の趨勢として避けられない中、独居しつつも周囲との繋がりを実感でき、生活の質を保ったまま老いていくことができる社会を実現することは喫緊の課題である。本研究の目的は、独居高齢者の生活行動と孤独感の関係を解明し、独居であっても孤独を感じずにいる人々の生活行動の特徴を明らかにすることにある。それによって、孤独感の解消に資する都市空間を実現していくために、介入の根拠となる基礎的知見を構築する。特定の住宅団地を対象にアンケート調査を行った結果、対人交流と外出行動に関する項目が孤独感と相関を示す要素として明らかになった。さらに、補足的なヒアリング調査から、様子確認ができる親密な人の存在に加えて、生活に余暇外出(とりわけ、徒歩30分圏内で行う日常的な散歩)を取り入れることが重要であるということが、孤独感を低減させる上で重要であると示唆された。「社会的孤立」の解消には家族以外による共助・公助の確立が課題となっている一方、「孤独感」は散歩など余暇外出を生活に取り入れることで改善できるとすれば、余暇外出行動を促進する都市環境を整えることで、一人暮らしの「孤独感」を低減できる可能性がある。

著者

藤井 治 田端 修

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.271-276, 1982-10-25 (Released:2020-09-01)

参考文献数

1

著者

依田 和夫 荒木 英昭

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.97-102, 1982-10-25 (Released:2020-09-01)

著者

小嶋 勝衛 根上 彰生

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.145-150, 1981-10-25 (Released:2020-09-01)

参考文献数

3

著者

中林 一樹

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.253-258, 1981-10-25 (Released:2020-09-01)

参考文献数

8

被引用文献数

1 9

著者

王 爽 藤井 さやか

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.954-961, 2020

被引用文献数

1

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<p>近年、外国人人口が急増しており、今後も増加する可能性が高い。本研究では、全国の外国人集住がすすむ公的住宅団地を抽出し、外国人集住の実態と課題、対策の現状と効果を把握し、今後の対応策の検討を目的とする。団地の抽出は2015年の国勢調査小地域集計を利用して110の外国人集住団地を抽出した。外国人集住団地は、300戸以下の小規模かつ外国人率20%以下のものが多いが、一部に外国人率45%以上の団地もあった。半数以上は中部圏に立地している。次に外国人集住の実態と課題を調査するために110団地の118管理者にアンケート調査を行った。半数以上の団地で特定の国籍住民の集住があり、騒音問題、ごみ問題、無断転居、無断駐車といった管理上の問題と自治会不参加、コミュニケーションといったコミュニティ上の問題が発生していた。集住している国籍ごとに問題傾向の違いがあった。トラブルへの対応を進めている団地は半数で、一部の改善はありつつも、抜本解決には至っていない。外国人のコミュニケーションに苦労しており、新しいツールの活用や担い手との連携が必要なことが分かった。</p>

著者

小坂 敏夫

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.223-228, 1980-10-25 (Released:2020-09-01)

参考文献数

3

被引用文献数

2

著者

水島 孝治

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.217-222, 1975-10-25 (Released:2020-10-01)

参考文献数

5

著者

日端 康雄

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.25-30, 1974-10-25 (Released:2020-11-01)

参考文献数

7

著者

小林 重敬

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.51-56, 1972-10-25 (Released:2020-11-01)

参考文献数

11

著者

中島 泰 伊藤 滋 島 淑子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.83-91, 1970-10-25 (Released:2020-11-01)

著者

千歳 寿一 中野 伸彦

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.92-95, 1970-10-25 (Released:2020-11-01)

参考文献数

2

著者

棚橋 一郎 青木 康男

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.125-132, 1967-10-25 (Released:2020-11-01)

著者

須永 大介 村木 美貴

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.939-946, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

23

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本研究は、都心部において今後予想される建物更新を契機としたZEBの導入と面的エネルギーの導入が環境性・防災性の観点でどのような効果を発揮するのかを評価することを通じて、都心部におけるZEB導入と面的エネルギー導入のあり方を明らかにすることを目的とした。研究を通じ、札幌市では導入に関する施策が位置付けられていることから、計画に基づくZEBや面的エネルギー施策展開が志向されていること、単体の建築物のZEB化と再エネを活用した面的エネルギーの拡充を合わせて推進することで大きな排出量削減効果が期待できること、面的エネルギーの拡充は環境面だけでなく、強靭性の観点からも有効であることを明らかにした。我が国において今後のZEBと面的エネルギーネットワークの拡充を推進するにあたり、技術革新と連動した新築と継続的な改修、再生可能エネルギー生成源の計画的な導入と接続、ネットワーク接続インセンティブや規定の制定が必要であると考える。

著者

永井 護

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.25-30, 1993

被引用文献数

3

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<p>THIS PAPER DEALS WITH THE METHOD TO ESTIMATE THE PROGRAM TO DECREASE CAR-TRAFFIC IN THE EXCELLENT SCENIC AREA THROUGH THE CASE STUDY IN OKU-NIKKO AREA.THE PROGRAM IS COMPOSED OF TWO ELEMENTS,NAMELY,THE CONSTRUTION OFCAR-PARKING OUTSIDE OF THE AREA AND THE PROGRESS OF THE BUS SERVICE INTO THE AREA. WE INVESTIGATE THE SURVEY METHOD TO GET DISAGGREGATE DATA ON MODAL-SPRIT IN SCNIC AREA, BECAUS SUPECIAL FACTORS HAVE THE INFLUENCE ON IT THERE.ESTIMATION OFTHE PROGRAM ITRIED THROUGH APPLICATION OF SYSTEM DYNAMICS METHOD.</p>

著者

井上 莞志 田中 健太 田中 貴宏 松尾 薫 横山 真

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.931-938, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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近年、地球温暖化と都市ヒートアイランド現象による都市高温化が進んでおり、特に多くの人が利用する都心部においては、快適な屋外空間を形成するために、熱環境改善策を積極的に取り入れた都市環境デザインが求められる。またこのような取り組みを効果的に進めていくためには、都市内における熱環境改善策導入が優先度の高いエリアの抽出が必要である。そのため、広域の気温分布形成要因の分析から中心市街地周辺の気候的特徴(特に海風効果と河川効果)を把握し、さらに中心市街地の熱環境の詳細な現状把握とその形成要因分析を行った上で、中心市街地における熱環境改善策導入推進エリアを抽出することを目的とした。その結果、都心部の昼間の気温分布は河川距離、周辺緑量、周辺建物密度に影響を受けており、その中でも陸風が止み、かつ海風が十分に発達する前の時間帯で地表面被覆の影響が相対的に強くなる。これらの気温形成要因と猛暑日の定義から熱環境改善策導入推進エリアの抽出し、建物密度を減らしつつ、緑化を推進することが効果的であることを示唆した。

著者

福島 澄也 イア リムセアン 松浦 健治郎

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.925-930, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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本論文は、千葉県館山市布良地区における令和元年房総半島台風による建物の外壁被害と風向・風速の関係を明らかにすることを目的とする。また、影響要因として地形要因や隣棟間隔が成立するか検証することも目的とする。調査結果は次のとおりである。第一に、風向・風速と外壁損傷の関係については、強風が予想されなくても外壁が損傷する可能性がある。海に面した外壁は損傷を受けやすい。第二に、被害率の変動は地形の影響を受けることが考えられる。第三に、隣棟間隔と外壁損傷との関係については、隣棟間隔が1m 以下だと被害が少なくなることが明らかになった。

著者

中村 優里 片桐 由希子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.268-275, 2019-10-25 (Released:2019-11-06)

参考文献数

21

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全国都市緑化フェア(以下、緑化フェア)は緑のまちづくりへの継続的な効果を得ることを狙いとした、1983年から続く自治体持ち回り式のイベント事業である。本研究では、過去に緑化フェアを開催した9都市の担当者へのヒアリング調査を通じて、緑化フェアの実施による効果とイベントレガシーとしての定着を把握した上で,その評価の視点を整理した。緑化フェアのレガシーと明確に評価されたのは、会場である都市公園を中心とした公園の利活用の促進、緑化活動の活性化と人材育成に関する事業・制度、関係組織の設立や活性化であり、シティープロモーションの効果も認識されていた。一方、レガシーとしての効果の定着は、フェアの企画・実施の体制の、施策としての展開と連動の有無に依存する。緑化フェアが多様な立場の主体にとっての社会実装の場として、都市における緑の可能性を見出す機会となるためには、緑化に対する意識醸成やライフスタイル、イベントの実施のプロセスを通じた協働の場の構築など社会的な効果など、現状では前後を知る担当者が実感する状況の変化や、他業種の事業者の視点での経済的な効果など、分野を横断し共有するための評価が求められる。

著者

峰嵜 悠 菊池 雅彦 土川 豊 大沢 昌玄

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.918-924, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

22

被引用文献数

1 2

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東日本大震災の被災地域における防災集団移転促進事業の移転元地を含む低平地では、土地活用が課題となっており、市町村が土地利活用促進に向けた土地情報の提供を行っているが、その提供方法や留意点については明らかになっていない。本研究では、防災集団移転促進事業を実施する岩手県、宮城県、福島県の移転促進区域を対象に、土地情報の提供の取り組みの分析を行った。その結果、1)対象地は公有地・民有地が混在している地区が存在するが、土地情報を積極的に公開し、特に、周辺の民有地も一体的に、売却、貸し出しの候補として公募するという工夫が見られたこと、2)土地情報の公開にあたり、情報の調査、整理を行うため費用や時間を要すること、民有地の情報の整理、公開に向けては意向調査を行う必要があり、これらに作業時間、人員、費用を要することが明らかとなった。これらのことから、今後の災害復興においても早期に土地情報を整理していくこと、事前復興として、地籍調査や土地利活用の方向性を調査していくことが重要であること、空き地が増加する地方都市においてもこの取り組みが参考になる可能性があることを示すことができた。