著者

大津留 晶 緑川 早苗 坂井 晃 志村 浩己 鈴木 悟

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.104, no.3, pp.593-599, 2015-03-10 (Released:2016-03-10)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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甲状腺は放射線に対して発がん感受性が高い臓器の1つと捉えられている.甲状腺がんの放射線発がんリスクは,被曝時年齢が若いほど高くなる.放射線は発がん因子の1つとしても,二次発がんという観点でも重要である.原爆被曝者の調査では,外部被曝による甲状腺がんリスク増加が示された.チェルノブイリ原発事故は,放射性ヨウ素の内部被曝が発がんの原因となった.いずれも100 mSv(ミリシーベルト)以上から徐々に有意となり,線量が高いほど罹患率が上昇する,線量依存性が見られている.東京電力福島第一原発事故後,小児甲状腺がんに対する不安が増大し,福島では大規模なスクリーニング調査が開始されている.本稿では,放射線と甲状腺がんについて,これまでの疫学調査と病理報告を概説し,放射線誘発甲状腺がんの分子機構の最前線に触れ,最後に小児甲状腺がんスクリーニングについての考え方についてまとめた.

著者

坂井 晃介

出版者

The Kantoh Sociological Society

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.27, pp.73-84, 2014-09-10 (Released:2015-09-01)

参考文献数

35

被引用文献数

1

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This paper proposes the use of sociological semantic analysis to conduct a historical study of the welfare state. Dating back to the 1990s, theoretical discussions about reconstructing the welfare state have tended to focus on the ideational processes of political decision-making. However, this approach does not consider the state's social structure from a historical perspective. This paper examines the work of Niklas Luhmann, who scrutinized relationships between concepts and social structures, and it evaluates his theory of semantics. Using this analysis, the author shows both that the understanding of the formation of a welfare state in terms of ideals or concepts requires that its semantic character be understood first in its historical context and that Luhmann's self-referential system theory is applicable for this purpose, especially if one focuses on his two central concepts:reflection and the binary code.

著者

坂井 晃介

出版者

The Kantoh Sociological Society

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.27, pp.73-84, 2014

被引用文献数

1

---

This paper proposes the use of sociological semantic analysis to conduct a historical study of the welfare state. Dating back to the 1990s, theoretical discussions about reconstructing the welfare state have tended to focus on the ideational processes of political decision-making. However, this approach does not consider the state's social structure from a historical perspective. This paper examines the work of Niklas Luhmann, who scrutinized relationships between concepts and social structures, and it evaluates his theory of semantics. Using this analysis, the author shows both that the understanding of the formation of a welfare state in terms of ideals or concepts requires that its semantic character be understood first in its historical context and that Luhmann's self-referential system theory is applicable for this purpose, especially if one focuses on his two central concepts:reflection and the binary code.

著者

坂井 晃

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.55, no.10, pp.2046-2053, 2014 (Released:2014-10-09)

参考文献数

42

著者

大平 哲也 中野 裕紀 岡崎 可奈子 林 史和 弓屋 結 坂井 晃 福島県県民健康調査グループ

出版者

National Institute of Public Health

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.34-41, 2018-02-01 (Released:2018-04-14)

参考文献数

20

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2011年 3 月11日,東日本大震災が発生し,それに引き続き福島第一原子力発電所の放射線事故が起こった.原子力発電所周辺の多くの住民が避難を余儀なくされ,生活習慣に変化が起こってきた.そこで,各市町村で実施している健康診査、及び福島県で実施している県民健康調査のデータを用いて、震災後の避難が循環器疾患危険因子及び生活習慣病に影響する可能性を検討した。本稿では,震災前後における健康診査結果の変化及び県民健康調査の生活習慣病に関する縦断的検討の結果を概説する.震災前後において健康診査データを比較した結果,震災後,避難区域住民においては過体重・肥満の人の割合,及び高血圧,糖尿病,脂質異常,肝機能異常,心房細動,多血症有病率の上昇がみられた.さらに,震災後 1 ~ 2 年間と 3 ~ 4 年間の健診データを比較したところ,糖尿病,脂質異常についてはさらなる増加がみられた.したがって,避難区域住民,特に実際に避難した人においては心筋梗塞や脳卒中などの循環器疾患が震災後に起こりやすくなる可能性が考えられた.また、これらの要因としては震災後の仕事状況の変化、避難による住居の変化などによる身体活動量の低下、心理的ストレスの増加などが考えられた.今後,避難者の循環器疾患を予防するために,地域行政と地域住民が協働して肥満,高血圧,糖尿病,脂質異常の予防事業に取り組む必要がある.

著者

坂井 晃

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.232-244, 2013 (Released:2013-05-20)

参考文献数

15

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気象庁の計測震度は,3成分合成加速度にハイカットとローカットだけでなく,周期に関するフィルター処理も施され,加速度と速度の中間的な評価方法となっている.また,ローカットフィルターによって,長周期領域の震度を低く評価する算定法となっているために,長周期領域を有する構造物の被害に対応していないことが指摘されている.本研究は,ローカットフィルターを見直し,現計測震度との対応関係を明確にした上で,長周期領域の影響も考慮した周波数補正加速度の算定方法を提案し,速度・変位にも対応した震度の表現法について検討した.また,速度と変位に対応した震度の時系列表示としては,筆者によって提案している移動実効値法を用いた震度レベルの時系列表示を使用して,比較検討した.

著者

坂井 晃 片渕 淳 小川 一英 吉田 光明

出版者

福島県立医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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100 mSv以下の低線量被ばくによる染色体への影響をGiemsa染色法とCentromer-FISH法の2種類を用いて解析し比較検討したところ、前者では2,000個以上、後者では1,000個以上の分裂細胞の解析が必要であることが判明した。さらに1回のCT検査による二動原体染色体 (DIC)と転座型染色体の形成数ついて解析を行い、1回のCT検査による被ばく線量 (100 mSv以下) でもDICが有意に増加することを見出した。一方で転座型染色体では有意な増加は認めなかった。これは、転座型染色体では年齢や喫煙、疾患に対する過去の治療などの交絡因子が影響していることが推測された。

著者

坂井 晃

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.673-682, 2012 (Released:2012-11-20)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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日本における震度は,周波数補正を施した3成分合成加速度から算出される計測震度が用いられ,10階級の気象庁震度階級として公表されている.このとき用いられる加速度振幅は,その値以上の継続時間の合計が0.3秒となるときの値であるために,それ以外の時間帯における加速度振幅の大小に依存しないことになる.本研究は,震度の時系列表示法について検討を加え,移動実効値法を用いた震度の最大値と計測震度の関係について比較検討した.また,地震時間帯全体の加速度変動量を考慮した震度の評価法として,移動実効値法による震度の時系列表示を利用した修正震度の算定法を提案した.

著者

坂井 晃介

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.397-412, 2020 (Released:2021-03-31)

参考文献数

38

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本稿の目的は,福祉国家の制度形成に関わる理念の位置価を,とくに19世紀後半ドイツにおける「連帯Solidarität」という語の政策的意義から,知識社会学的に明らかにすることである. 既往研究はこの語の階級闘争的意義を強調するが,政策形成に関わる統治実践においてこれがいかなる意味内容をもっていたのかについては十分に明らかにされてこなかった.そこで本稿では,1860 年代から構想され1880 年代に成立していく,労働者社会保険立法にかかわる政策担当者による諸言説を,制度と理念の相互連関から分析し,この語彙の同時代的布置を探った. その結果明らかとなったのは次の点である.第1 に,同時代の政策担当者は,労働者や資本家が適切に自身の利害関心を自覚せず対立しているところに,社会問題の原因を見出している.第2 に,双方がもつべき適切な利害関心を特定し,それらを調和的に充足させるために,国家介入の重要性を主張している.第3 に,そこにおいて「利害関心の連帯」というフレーズは,階級的な闘争概念としての意味を離れて,国家介入を正当化する文脈で用いられている. こうした分析により,同時代のドイツにおける統治実践において,連帯Solidarität という語が,社会集団の秩序を特定し,それを政策的に実現することで社会国家を作り上げていくための1 つの知識として動員されていることが明らかとなった.

著者

坂井 晃介

出版者

東京大学大学院総合文化研究科国際社会科学専攻

雑誌

相関社会科学 = Komaba Studies in Society (ISSN:09159312)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.57-63, 2019-03-01

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社会調査報告

著者

大津留 晶 緑川 早苗 坂井 晃 志村 浩己 鈴木 悟

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.104, no.3, pp.593-599, 2015

被引用文献数

1

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甲状腺は放射線に対して発がん感受性が高い臓器の1つと捉えられている.甲状腺がんの放射線発がんリスクは,被曝時年齢が若いほど高くなる.放射線は発がん因子の1つとしても,二次発がんという観点でも重要である.原爆被曝者の調査では,外部被曝による甲状腺がんリスク増加が示された.チェルノブイリ原発事故は,放射性ヨウ素の内部被曝が発がんの原因となった.いずれも100 mSv(ミリシーベルト)以上から徐々に有意となり,線量が高いほど罹患率が上昇する,線量依存性が見られている.東京電力福島第一原発事故後,小児甲状腺がんに対する不安が増大し,福島では大規模なスクリーニング調査が開始されている.本稿では,放射線と甲状腺がんについて,これまでの疫学調査と病理報告を概説し,放射線誘発甲状腺がんの分子機構の最前線に触れ,最後に小児甲状腺がんスクリーニングについての考え方についてまとめた.

著者

坂井 晃介

出版者

日本社会学会 ; 1950-

雑誌

社会学評論 = Japanese sociological review (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.397-412, 2020

著者

大平 哲也 中野 裕紀 岡崎 可奈子 林 史和 弓屋 結 坂井 晃 福島県県民健康調査グループ

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.34-41, 2018

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<p>2011年 3 月11日,東日本大震災が発生し,それに引き続き福島第一原子力発電所の放射線事故が起こった.原子力発電所周辺の多くの住民が避難を余儀なくされ,生活習慣に変化が起こってきた.そこで,各市町村で実施している健康診査、及び福島県で実施している県民健康調査のデータを用いて、震災後の避難が循環器疾患危険因子及び生活習慣病に影響する可能性を検討した。本稿では,震災前後における健康診査結果の変化及び県民健康調査の生活習慣病に関する縦断的検討の結果を概説する.震災前後において健康診査データを比較した結果,震災後,避難区域住民においては過体重・肥満の人の割合,及び高血圧,糖尿病,脂質異常,肝機能異常,心房細動,多血症有病率の上昇がみられた.さらに,震災後 1 ~ 2 年間と 3 ~ 4 年間の健診データを比較したところ,糖尿病,脂質異常についてはさらなる増加がみられた.したがって,避難区域住民,特に実際に避難した人においては心筋梗塞や脳卒中などの循環器疾患が震災後に起こりやすくなる可能性が考えられた.また、これらの要因としては震災後の仕事状況の変化、避難による住居の変化などによる身体活動量の低下、心理的ストレスの増加などが考えられた.今後,避難者の循環器疾患を予防するために,地域行政と地域住民が協働して肥満,高血圧,糖尿病,脂質異常の予防事業に取り組む必要がある.</p>

著者

坂井 晃

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.673-682, 2012

被引用文献数

2

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日本における震度は,周波数補正を施した3成分合成加速度から算出される計測震度が用いられ,10階級の気象庁震度階級として公表されている.このとき用いられる加速度振幅は,その値以上の継続時間の合計が0.3秒となるときの値であるために,それ以外の時間帯における加速度振幅の大小に依存しないことになる.本研究は,震度の時系列表示法について検討を加え,移動実効値法を用いた震度の最大値と計測震度の関係について比較検討した.また,地震時間帯全体の加速度変動量を考慮した震度の評価法として,移動実効値法による震度の時系列表示を利用した修正震度の算定法を提案した.

著者

高須 深雪 田中 信弘 坂井 晃 粟井 和夫

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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多発性骨髄腫と対照間で骨梁幅、骨異方性度、フラクタル次元に有意差を検出した。胃切除後症例と対照間、および肝動脈塞栓療法除後症例と対照間で続発性骨粗鬆症有病率、骨梁パラメータおよび有限要素解析による破壊荷重、スティフネスに有意差を検出した。横断的検討では多発性骨髄腫骨折群と非骨折群間で、骨梁パラメータおよび機械特性に有意差を検出した。平成23年度よりcalibration phantomを用い、CTによる体積骨密度および組織骨密度で評価している。上述の各検討において組織骨密度に有意差を検出している。