著者

青木 幸弘

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.110-112, 2021-01-07 (Released:2021-01-07)

参考文献数

1

著者

久保田 進彦 阿久津 聡 余田 拓郎 杉谷 陽子

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.61-74, 2019-06-28 (Released:2019-06-28)

参考文献数

61

被引用文献数

2 1

---

ブランド研究はマーケティングにおける重要なテーマであり,現在も盛んに議論が行われている。そこで本稿では4人のブランド研究者が,いまなお広がり続けているブランド研究の現状や課題について語っていく。本稿は4つの短い論文の組み合わせから構成されるオムニバス形式であり,企業ブランドが組織におよぼす影響(阿久津論文),BtoBマーケティングにおけるブランディングの効果(余田論文),BtoCマーケティングにおけるブランドの機能(杉谷論文),そしてブランド消費をとりまく環境変化(久保田論文)という順序で議論が行われていく。ブランドという重要なテーマについて,4人の研究者が異なる視点から語ることによって,現代ブランド研究の多面性があらためて示されることとなる。

著者

安藤 和代

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.100-102, 2021-09-30 (Released:2021-09-30)

参考文献数

1

著者

王 珏

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.57-64, 2022-01-07 (Released:2022-01-07)

参考文献数

34

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消費者の認知,感情,行動に広く影響を与える重要な心理状態を示す概念として,勢力感という概念がある。近年,消費者勢力感の影響に関する研究が徐々に増えてきている。しかしながら,当該領域全体の俯瞰的なレビュー論文はまだ存在しない。そのゆえ,消費者勢力感に関する既存研究の知見を整理し,今後の研究課題を明らかにすることは重要なことである。本稿は,消費者勢力感に関する既存研究を(1)勢力感と補償的消費,(2)勢力感と広告コミュニケーション効果,(3)勢力感と観光,(4)勢力感とSDGs,(5)勢力感と社会的過密という5つの研究潮流に分けて概観する。その結果,今後の研究課題として,(a)補償的WOMの検討,(b)広告の掲載場所と広告の視覚的要素への注目,(c)過密環境セッティングの多様性の探究を抽出する。

著者

田中 洋

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.2-5, 2017-01-10 (Released:2020-03-31)

参考文献数

3

著者

鈴木 智子 阿久津 聡

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.75-87, 2012-06-30 (Released:2021-01-12)

参考文献数

35

著者

岡田 庄生 西川 英彦

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.85-94, 2022-01-07 (Released:2022-01-07)

参考文献数

14

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近年,クラウドソーシングを新製品開発に活用する企業は増えているが,十分な数のアイデアが集まらないなどの要因で,失敗に終わることも多い。こうした中,知名度がないにも関わらず,アイデア投稿数を継続的に増加させ,商品化を実現しているのが,百円均一商品に特化したモバイル向けのクラウドソーシング・プラットフォームの「みん100」である。本稿では,みん100の仕組みの変遷や,開発プロセス,ヒット商品の事例を確認しつつ,顧客志向をもとに仕組みを進化させてきたことを理解する。その上で,みん100の実現した,モバイル・クラウドシーシング・プラットフォームが持つ,3つの優れた点,すなわち,(1)モバイルファースト,(2)共通認識,(3)プロセスマネジメントについて述べる。

著者

田浦 俊春 妻屋 彰 山田 香織

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.38-55, 2018-06-30 (Released:2018-12-14)

参考文献数

36

被引用文献数

1 1

---

本稿では,イノベーションの進む方向性とイノベーションのためのデザインに寄与する創造的思考について論じる。まず,イノベーションは利便性や効率を重視する「量的イノベーション」とライフスタイルや文化の変化をもたらす「質的イノベーション」に区分されるとし,現代社会では質的イノベーションへの転換が必要であることを述べる。次に,イノベーションのためのデザインを,プロダクトを介して科学技術と社会との間を橋渡しすることと捉えた上で,デザインの起因に注目し,それを社会のニーズにおく「ニーズ先導型」,科学技術の探求におく「シーズ先導型」,両者の橋渡しをするプロダクトの構想からはじめる「プロダクト先導型」に区分できることを示す。これらの区分を2軸として戦後日本のイノベーションを対象に事例調査を行った結果,質的イノベーションではプロダクト先導型のデザインが多くみられた。さらに,質的イノベーションに寄与する創造的思考について議論し,ブレンディング型のシンセシスやプロダクトと場の組合せ型のシンセシス,シンセシス型の創造的思考に則ったタイプのメタファ型のシンセシスを用いた創造的思考が効果的であることを述べる。

著者

松井 剛

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.42-54, 2010-03-31 (Released:2021-03-25)

参考文献数

47

著者

平木 いくみ 恩藏 直人

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.66-79, 2006-09-28 (Released:2021-11-11)

参考文献数

23

著者

阿久津 聡 天野 美穂子

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.4-19, 2007-06-30 (Released:2021-07-02)

参考文献数

11

被引用文献数

1 3

著者

山本 昭二

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.4-15, 2008-01-15 (Released:2021-06-18)

参考文献数

28

著者

田中 祥子

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.58-65, 2021-03-31 (Released:2021-03-31)

参考文献数

36

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企業の新製品開発において,ユーザー(消費者)のアイデアを反映したり,その意見を基に製品改良をしたりする「共創」の重要性が増している。ユーザーの意見を反映することは,市場のニーズに的確に応えられ,市場での優位性を得られるためだ。その共創で成果を出すには,ユーザーの参加や貢献の獲得が必須となる。本稿では,企業が関わる共創コミュニティへのユーザー参加動機について,既存研究を自己決定理論に基づき分類する。レビューの結果,既存研究を時間概念なし,初期参加動機,継続参加動機の3つに整理した上で,ユーザーの参加段階を考慮した動機は未探索の部分が多い点を指摘する。時間概念を含んだ動機を明らかにすることはユーザーの参加を促す施策立案のヒントととなり,共創を計画する企業や団体への貢献となるだろう。

著者

山本 晶

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.7-18, 2021-09-30 (Released:2021-09-30)

参考文献数

31

被引用文献数

2

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オンライン・プラットフォームの成長に伴い,リユース行動の選択肢が広まっている。本研究では一時的所有行動という概念を提示し,その定義を明らかにした上でなぜいま本概念に着目するべきなのかを論じる。また,先行研究の詳細なレビューからリキッド消費,アクセス・ベース消費,共同消費,シェアリング・エコノミーといった近年登場した概念および従来の所有行動や共有行動と本概念との相違点を明らかにし,今後の研究機会を示す。本研究の貢献は近年注目される所有から利用への進化に着目し,一時的所有という新しい所有の在り方に焦点を当てることによって,既存のリキッド消費および所有行動の議論を補完するものである。

著者

西本 章宏 勝又 壮太郎 本橋 永至

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.44-57, 2021-03-31 (Released:2021-03-31)

参考文献数

27

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本稿の目的は,COVID-19のアウトブレイクによって大きく市場環境が変化している今日のように,急激な環境変化による非連続な状況下において,次世代イノベーションの源泉として,創発的性質を有する消費者(ENCs)に着目する有用性を示すことである。本稿では,緊急事態宣言下を含むCOVID-19のアウトブレイク(第1波)を分析対象期間とし,消費者のスマートフォンのアプリ起動ログの収集と先端層調査を実施した。その結果,ENCsは同じ先端層であるリードユーザー(LUs)よりも環境変化に対して頑健であり,新しい生活様式に適応した消費者であることが明らかになった。また,ENCsのソーシャルメディアの利用動向はLUsや一般ユーザー(GUs)とは異なり,コロナ禍でも利用数は多いが,その変化量は少なった。このことから,ENCsは平常時からソーシャルメディアを他の消費者よりも広範かつ高頻度で利用している可能性が推察された。

著者

三村 優美子

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.116-125, 2013-06-30 (Released:2020-12-18)

被引用文献数

1

著者

清水 信年

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.104-106, 2020-09-29 (Released:2020-09-29)

著者

斉藤 嘉一

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.33-43, 2021-03-31 (Released:2021-03-31)

参考文献数

32

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Amazon.comやTripAdvisorなど多くのクチコミサイトには,helpfulボタン(役に立ったボタン)が設置されており,読者はhelpfulボタンを押すことでレビューが役に立ったことを表明することができる。レビュー有用性,すなわち,レビューが獲得するhelpfulの数,あるいは割合がどんなレビュー特性,発信者特性,製品特性によって影響されるかは,マーケティンングと消費者行動,および情報システムの両方の領域において盛んに検討されてきた。本研究は,レビュー有用性の影響要因について,ナラティブレビュー(質的なレビュー)とメタ分析(量的なレビュー)を行った。その結果,テキストの長さと投稿者の写真の開示は,レビュー有用性とプラスの関係にあることが示された。一方,評価得点(星の数),および投稿者の名前や住所の開示と,レビュー有用性との関係については,既存研究において得られた実証結果は一貫したものではなかった。これらの一貫しない結果を整合的に説明するために,受信者のhelpful意思決定を検討することを提案した。

著者

石井 裕明

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.98-107, 2009-06-30 (Released:2021-04-27)

参考文献数

54

著者

渡辺 達朗

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.17-36, 2019-01-17 (Released:2019-01-17)

参考文献数

72

被引用文献数

1

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イギリスの都市政策では多様性の維持に加えて,1990年代後半以降は持続可能性が,基本となる考え方として位置づけられてきた。それらに基づいて,一方で開発許可を軸にしたプラニングシステムによって大規模ショッピングセンターをはじめとするさまざまな開発を規制してきた。そこでは,タウンセンターの「活力と存続」,あるいはタウンセンターファーストの考え方を前提にした逐次的アプローチというコンセプトが受け継がれている。他方,都市再生の側面では,タウンセンターにおける小売,サービス,エンターテイメント,そして住宅などを含む大規模再開発と,インナーシティにおける近隣街区リニューアルが並行して実施されてきた。本稿では,以上のような経緯について思想,政策,取組みという3つの次元から確認する。その上で,都市計画による郊外開発規制,将来ビジョンとしてのコンパクトシティ,タウンセンターやハイストリートにおける多様性と同質化,という3つの論点から日本への示唆を探る。