著者
長谷川 秀記
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.59, no.9, pp.587-598, 2016-12-01 (Released:2016-12-01)
参考文献数
5

日本の電子出版30年の歴史を電子辞書と電子書籍の2つのコンテンツから概観する。日本の電子出版はCD-ROMの登場とともに誕生した。電子辞書は1980年代後半に生まれたCD-ROM辞書から始まり,1990年代後半には携帯電子辞書端末が主流となる。1999年iモードがリリースされると会員制のケータイ辞書引きサービスが生まれ,現在はネットワーク辞書とスマホ辞書アプリが主流になるなど時代によって媒体が変化してきた。現在はネット上の無料辞書引きサービスや検索エンジンに押されて有料電子辞書は苦戦をしている状況である。一方,電子書籍は電子辞書に比べると普及に時間がかかった。最初の電子書店は1990年代半ばにできたが,iモードによってケータイでコミックが読めるようになると徐々に普及が進み,スマートフォンの発売や米国での電子書籍のブームを受けて,日本でも2010年は「電子書籍元年」と騒がれた。現在はまだ印刷本の電子化という段階にとどまっているが,今後電子ならではの表現が加わることが期待される。
著者
伊藤 倫子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.58, no.1, pp.28-39, 2015-04-01 (Released:2015-04-01)
参考文献数
51

米国では,9割を超える公共図書館が図書館向けにデジタルコンテンツを配信するベンダーと契約し,図書館利用者へ電子書籍を貸出している。電子書籍の利用は年々増加しており,いまや電子書籍の貸出は図書館にとって定番のサービスとなった。本稿では,さまざまに存在する電子書籍サービスから,特に主流となっているダウンロード型モデルについて取り上げ,最新の統計を中心に現状を報告する。また,サービスの普及につれて,1)プラットフォーム変更にかかわる問題,2)出版社による高価格・貸出制限の設定にかかわる問題,3)個人情報・閲覧履歴の守秘義務に関する問題などを通じて明らかとなった課題を報告する。
著者
河村 宏
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.54, no.6, pp.305-315, 2011 (Released:2011-09-01)
参考文献数
21
被引用文献数
1 1

DAISYは,視覚障害やディスレクシア(識字障害)などにより出版物を読むことが困難な人々のために作られた,アクセシブルな電子出版物の国際標準規格である。多様な科学と文化の記録された知識を,出版と同時に誰でもどこでも読めるようにすることを目指し,IFLA/LPDメンバー図書館からなるDAISYコンソーシアムは,DAISY規格の開発を行った。標準化の重要性,DAISYコンソーシアムの起源と目的および戦略を,創設者の一人という立場から解説する。DAISY4とEPUB3の統合の結果,編集・交換フォーマットであるDAISY4は利用者には見えにくくなる。DAISYがなぜこのような「メインストリーム化」を図るのか,その理念と今後の展望を記す。
著者
松澤 孝明
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.60, no.10, pp.701-709, 2018-01-01 (Released:2018-01-01)
参考文献数
8

博士課程在籍者(一部,修士を含む)を対象とした「移転可能スキル」についての意識調査(約500人が回答)を分析したところ,専門分野7:非専門分野3で専門分野を重視する者が半数を超えた。非専門分野の能力を12種類に分け,自分に「足りない能力」と「博士課程等で身に付けたい能力」は何か質問したところ,語学力を筆頭に,プレゼンテーションやコミュニケーションなど意思疎通・伝達能力,研究計画書・プロポーザル作成能力,プロジェクト管理能力を挙げた回答が多かった。しかし,「倫理」と答えた回答は最低数であった。この結果から博士人材の「倫理」に対する関心は,他の移転可能スキルに比べて低いと考えられる。「科学活動の質の保証」が求められる今日,研究倫理教育の制度的な普及だけでなく,博士人材の意識の向上が求められている。
著者
谷口 祥一
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.11, pp.758-765, 2014-02-01 (Released:2014-02-01)
参考文献数
11
被引用文献数
1

RDAの理解において重要であるが,RDA本体には直接記載されていないこと,すなわちRDAの位置付けを確認するための事項を取り上げ論じた。最初にRDAの全体的な評価とわが国におけるRDA採用の必要性を確認し,そのうえで以下の事項を論じた。(1)RDAはFRBRとFRADに基づいているが,細部においては多数異なる部分があるため,むしろ独自のモデルをもつと捉える方が混乱が生じない。(2)RDAのみでもメタデータを作成できるが,RDAに含まれている選択肢の扱いや構文的事項については採用機関側での決定が必要である。RDA採用機関においては従来からのMARC21がメタデータスキーマとして用いられており,それに代わるものが現在検討されている。(3)RDAメタデータが利用者にもたらすものは,端的にはFRBRモデルに沿ったOPAC検索・表示機能の実現である。(4)RDA自体はLinked Dataに対応したものではなく,そのためLinked Dataに向けてRDAエレメントや値の記録に用いる統制語をレジストリOpen Metadata Registryに登録する作業が別途進められている。
著者
飯田 啓介
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.3, pp.148-155, 2013-06-01 (Released:2013-06-01)

情報・システム研究機構ライフサイエンス統合データベースセンターは,新たな日本語Webコンテンツとして「ライフサイエンス 新着論文レビュー」および「ライフサイエンス 領域融合レビュー」をあいついで公開した。「新着論文レビュー」は,トップジャーナルに掲載された日本人を著者とする生命科学分野の論文についての,論文の著者自身の執筆によるレビュー,「領域融合レビュー」は,生命科学において注目される分野・学問領域における最新の研究成果についての,第一線の研究者の執筆によるレビューを公開するものである。ともに,広く生命科学全般にかかわる教員・研究者および大学院生・学生を対象とし,よりわかりやすいものとするため,用字・用語の統一にくわえて,一文一文を編集者の視点から吟味し大胆に修正している。また,だれでも無料で閲覧できるだけでなく,クリエイティブ・コモンズ・ライセンス(CC)表示 2.1 日本のもとにライセンスされており、クレジットの明記を条件として,自由に転載・改変・再利用することができる。
著者
有田 正規
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.58, no.5, pp.353-360, 2015-08-01 (Released:2015-08-01)
参考文献数
7
被引用文献数
3

先進諸国は科学研究のオープンデータ化とアクセスの拡大を進めている。その背景には商業学術雑誌の価格高騰によるクローズ化と,先端研究の大規模化・高度化による追試の難しさがある。しかし,学術情報を無償公開すべきというのは非現実的である。情報の維持管理には大きなコストがかかり,そのライフサイクルを見通す必要がある。例として,学術論文を無償公開するオープンアクセス運動は低レベルの商業誌を生む結果に終わり,研究環境を悪化させた。有償も考慮した学術知識のオープン化を通して社会経済に役立つ仕組みづくりを真剣に考える必要がある。国際連携も視野に入れながら,学術情報のライフサイクルを維持できる施策が望まれる。
著者
塩崎 亮 菊地 祐子 安藤 大輝
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.57, no.9, pp.651-663, 2014-12-01 (Released:2014-12-01)
参考文献数
20

各国の国立図書館を中心に,複数データベースから集約したメタデータを第三者が利活用可能な形式で公開する「プラットフォーム」化の動きがある。本稿では,先行例である欧州のEuropeanaと,日本の「プラットフォーム」の1つといえる国立国会図書館サーチのメタデータ収録状況について比較考察を行った。結果,国立国会図書館サーチは,国際的にみても大規模なデジタル文化資源へのアクセス機会を提供しているが,メタデータ形式や連携方式の標準化は進んでいないことが明らかとなった。今後は,データのライセンスを整備のうえ,参加機関との持続的な関係を構築していくことが課題となる。
著者
末吉 亙
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.55, no.6, pp.434-437, 2012-09-05 (Released:2012-09-01)
参考文献数
1
被引用文献数
1 1
著者
野口 武悟
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.58, no.4, pp.259-270, 2015-07-01 (Released:2015-07-01)
参考文献数
16
被引用文献数
1 1

「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」が2016年4月に施行されると,行政機関等の公的機関には障害者への「合理的配慮」の提供が義務化される(民間の企業等は努力義務)。情報面での「合理的配慮」を的確に提供するためには,その基盤となる情報のアクセシビリティ向上に取り組まなければならない。情報のアクセシビリティ向上の取り組みは,古くからボランティアの力も借りながら行われてきたが,現状でもその取り組みは不十分である。情報の発信者は,自ら発信した情報のアクセシビリティの確保に責任をもつべきである。公的機関はもちろんのこと,民間の企業等においても,社会的責任の1つとして自ら発信する情報のアクセシビリティ向上を進めていく必要がある。
著者
廣瀬 洋
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.110-118, 2017-05-01 (Released:2017-05-01)
参考文献数
1

埼玉医科大学における2016年4月の図書館システム更改に至るまでの検討過程および情報共有方法について報告する。図書館システム選定の方針は,(1)仕様書は作成しない,(2)カスタマイズは行わない,(3)チェックリストを作成し各社のシステムを評価する,である。選定の結果ベンダーを変更し,データ移行を行った。2016年3月末に全図書館職員が参加する運用会議を開催し,システムの使い方の意識を合わせた。情報共有にはNAS(Network Attached Storage)およびチャットツールSlackを用いた。これらのツールの使用により,システム担当者の負荷が軽減されることが確認できた。
著者
江渡 浩一郎
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.55, no.7, pp.489-501, 2012-10-01 (Released:2012-10-01)
参考文献数
24
被引用文献数
2

ユーザー生成コンテンツの世界には多種多様なコンテンツが存在しており,中にはユーザーが創意工夫によって新技術を開発し,独創的なシステムを作り上げたものもある。そのような事例の中には研究として高く評価しうる内容が含まれていることもあるが,従来は研究者コミュニティーとの接点は薄く,埋もれた存在となっていた。そこで,ユーザー参加型という理念を基本とした新しい学会「ニコニコ学会β」を立ち上げ,プロフェッショナルとアマチュアが共に研究発表を行う場を作り上げた。2011年12月に第1回のシンポジウムを開催し,2012年4月には第2回のシンポジウムを開催した。本稿では,背景と理念,および開催したシンポジウムの概要について解説する。
著者
中澤 敏明
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.60, no.5, pp.299-306, 2017-08-01 (Released:2017-08-01)
参考文献数
6

ニューラル機械翻訳(NMT)の登場により機械翻訳のパラダイムは大きく変化した。平均的な翻訳精度は統計的機械翻訳(SMT)と比較すると格段に向上したが,誤りの傾向がSMTとは大きく異なっており,NMT特有の誤りも存在する。本稿では機械翻訳研究の歴史をごく簡単に振り返り,SMTの仕組みを簡単に復習した後,SMTと比較しながらNMTの仕組みを解説する。NMTは大きく分けてエンコーダー,アテンション機構,デコーダーの3つからなり,それぞれの役割についても解説する。またそれぞれの翻訳方式の特徴を明らかにし,その長所と短所を説明する。さらに科学技術振興機構(JST)におけるNMTの活用事例を紹介し,最後に本稿のまとめを行う。
著者
時実 象一
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.57, no.8, pp.548-561, 2014-11-01 (Released:2014-11-01)
参考文献数
51

大学図書館の協同デジタルアーカイブ事業HathiTrustについて解説した。HathiTrustはGoogle Booksプロジェクトに参加した米国大学図書館が,Googleから得た書籍デジタルデータをアーカイブするために2008年に始まった。現在はこれにInternet Archiveのデジタル書籍や連邦政府文書などが追加されており,1,141万2,713点のコンテンツ,うち書籍588万8,922点,約35%の397万8,007点がパブリックドメインである。Google Booksプロジェクトの歴史と訴訟や和解の経緯,HathiTrustの設立の経緯と現状,会員制度,コンテンツの詳細,システムの概要,研究活動などについて解説した。
著者
橋詰 秋子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.127-134, 2015-05-01 (Released:2015-05-01)
参考文献数
10
被引用文献数
1 1

図書館のLinked Dataの取り組みに関する意義と背景を,欧米の大学図書館や国立図書館が行っている先駆的な事例を概観することで整理する。図書館による取り組みの背景は,「公共機関のオープンデータとして」の側面と「セマンティックWeb時代の書誌コントロールとして」の側面に分けて考えられる。前者はEuropeanaの取り組みによく表れており,オープンガバメントの流れの中で推進され,その範囲にオープン化したデータの利活用の促進を含むという特徴をもつ。他方,図書館独自の側面である後者は,英国全国書誌のLinked Data化の取り組みや米国議会図書館による各種コード類や典拠データのLinked Data化の取り組みが代表例である。特に,米国議会図書館の取り組みは書誌情報をLinked Dataで作成するためのメタデータ語彙の開発といえる。