著者
武田 正則
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.17-28, 2012-03-30

学校教育をめぐる状況は大きく変化し,学校のみで教育課題全体を解決していくことには限りがある.そのため,学校・家庭・地域等の連携と協働が従来に増して求められ,教育目標の達成のために「協働の仕組みづくり」が課題となっている.本稿では「協働の仕組みづくり」を念頭に置き,子どもらに授業を通じて「参画と協働」を理解させるために参画型協働学習に焦点をあて,学習ファシリテーションの理論的背景を究明する.その方法として,知識創造・参画・協働に関する理論から場の形態(個人知・集団知・組織知),場の能力(知力・参力・協力),場の拡大(情報通信技術による参入)を考察した.結論として,学習ファシリテーションとは問題解決のためのマネジメントデザインと協働促進のためのコミュニケーションデザインの両面を担う学習方法であること,その指導においては5つのファシリテーションスキル(学びの場のデザイン・対人関係・構造化・合意形成・情報共有化)が必要になることを明らかにした.
著者
宮田 仁 大隅 紀和 林 徳治
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.3-13, 1997-03-31

Logoによるプログラミングの学習で伸長した問題解決能力が, プログラミング以外の他の状況に転移するかという問題を, 指導方法との関係で分析した. その結果, 間題解決のプロセスを重視したアプローチでプログラミングを指導した場合, 間題解決能力の転移が起こりやすいことが「ハノイの塔問題」という解析的課題において実証された. プロセスを重視したアプローチでは, (1)構造化されたワークシート, (2)メタ認知を促進する教育的介入方法, (3)社会的状況場面で学習者がリフレクト(内省)できる学習環境の準備が必要であり, 具体的方法としてメタ認知促進カード(Metacognitive Prompt Card)をペア学習で使用した.
著者
谷口 知司 三宅 茜巳 興戸 律子 有薗 格
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.17-24, 2006-06-01

終戦直後文部省は,占領軍総司令部のもとで戦時下教育の一掃に力を注いでいた.占領軍総司令部は,アメリカの教育専門家をスタッフとしてその目的のために民間情報教育局(The Civil Information and Education Section:略称CIE)を置いた.木田先生は,昭和21年に文部省に入省された.この時期に若手文部官僚として教科書局調査課に在籍し,CIEスタッフとともに社会科特別教科書『民主主義(上)(下)』の編集に係わった.この教科書は昭和23年から24年にかけて発行され,昭和28年頃まで使われ,戦後の民主主義教育に大きな役割を果たした.本稿では,木田宏先生の二編のオーラルヒストリーをもとに,木田先生と教科書「民主主義(上)(下)」との係わりについて,執筆の経緯,教科書に漫画を掲載したこと,執筆者について,大江健三郎のこと,共産主義の取り扱いの各項目で考察した.
著者
加藤 由樹 加藤 尚吾 千田 国広
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.5-12, 2011-10-20
被引用文献数
1

本研究では,携帯メールで相手に返信をするタイミングについて,大学生224名を対象に調査を行った.具体的には,相手から4種類の感情(喜び,悲しみ,怒り,罪悪)を伝えるメッセージが携帯メールで届いた場面において,それぞれの返信までに間をあけるかどうかの程度を,彼らに6段階で評定するように求めた.また,その理由についても回答を求めた.その結果,4種類の感情場面のそれぞれにおいて,場面に合わせて相手の感情や自分自身の感情を操作するために返信のタイミングを工夫していることがわかった.その一方で,返信のタイミングの工夫と感情の操作に関する捉え方には個人差があることもわかった.
著者
椿 美智子 小林 高広 久保田 一樹
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.25, no.4, pp.15-27, 2010-03-25

品質を改善するために,様々な分野で伝統的にPDCAサイクルが用いられており,さらにスピードが要求される現代においては,チェックから始めるCAPDサイクルによって質・効率を上げる場合があることが示され始めている.一方で現在,教育問題においても学習の質・効率を非常に求めるようになってきている.本研究では,学習型PDCAあるいはCAPDサイクルを用いることによって,自分で学習テーマを決め,目標を決め,自分の実力を考慮した上で,目標にどのようにしたら近づくかの方法論を考えており,この構造が効率よく実力を伸ばすことに効果を上げている.本研究では,この効率よく伸びるサイクルとは,どのようなサイクルかを詳細に分析した成果を示している.
著者
水島 賢太郎
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.5, no.3, pp.48-57, 1989-10-31

今日、ソロバンを電卓と同種の計算道具であるという見方に立ったソロバン教育は、あまり意義が無いと思われる。しかし、ソロバンの主たる機能をメモリー(記憶装置)とみれば、コンピュータの概念およびプログラミング指導へのソロバン利用の可能性が生まれる。この立場からソロバンとコンピュータ教育について考察した。その考察に当たっては、情報と教育について原点に立つという意味で、認知科学的視点を取り入れた。
著者
服部 晃
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.31-36, 2006-06-01

現在,わが国の地方教育行政は,政治的中立性と継続性・安定性を確保して地域住民の意向を反映するために,地方公共団体の長から独立した合議制の執行機関である教育委員会により行われている.第二次世界大戦の終戦後に設置されたこの制度は,60年を経過して時代の進展と社会の変化から多くの課題を生み,その制度の在り方について様々な指摘を受けている.戦後の地方教育行政の組織について,設置当時の時代背景や経緯を昨日の出来事のように生々しく語られた「木田宏先生のオーラルヒストリー」から,地方教育行政の今日的課題に対する方策と,教育委員会制度の在り方を考える貴重な資料を,教育行政実践者の立場から提示する.
著者
加藤 尚吾 加藤 由樹 島峯 ゆり 柳沢 昌義
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.24, no.2, pp.47-55, 2008-12-05
被引用文献数
3

本稿では,携帯メールコミュニケーションにおける顔文字の機能について,コミュニケーションの相手との親しさの程度による影響を調べるため,女子大学生32名を被験者にした実験を行った.結果から,親しい間柄に対して送信した携帯メールで顔文字を使用する場合,顔文字以外の文字数が減る傾向が示された.また,相手に謝罪する場面で親しい間柄に送信した携帯メールでは,親しくない間柄に比べて,言葉で表された謝罪が有意に少なく,顔文字が謝罪の言葉に代替される傾向(メール本文代替機能)が示唆された.更に,親しい間柄に送信した携帯メールでは,親しくない間柄に比べてより多くの種類の顔文字を使う傾向(感情表現機能)が見られた.
著者
片山 章郎
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.17, no.3, pp.13-20, 2002-02-28

学生の論理的文章作成能力が低下しているので,論理的文章の作成を早い時期から慣れさせる必要があると思った.そこで,1年前期に開講している「情報科学」で手書きによるレポートをほぼ毎週課し、添削して返却することにした.当初のレポートは文章や論理展開等にいろいろな問題があったが,添削する際に必ずほめるコメントをつけたり,課題に対する解説をしたりすることにより,文章が改善する点もあった.しかし,論理構成の向上は不十分であり,今後も新入生に論理的文章を作成させる必要があった.また,新入生の文章作成に対する意識も把握するために,最後の授業時にアンケート調査をした.その結果,新入生は論理的文章作成に慣れていなかったために,レポートに大きな負担感を持っていたことがわかった.ただし,レポート提出をよいことと思った新入生は,学習意欲が高まったり,文章作成の負担感が軽減したりしていた.
著者
及川 浩和 加藤 直樹
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.31-37, 2009-09-15

日本語を学ぶために別科に入学した中国人留学生を対象として,コンピュータの漢字変換機能に着目し,正確な読みの指導を中心とした読解・聴解能力を育てるための5つの学習活動を取り入れた日本語学習指導法を提案する.第I報では,コンピュータに対する不安度,読みの誤り,文字を手がかりにした意味の理解度について実態調査を行い,学習が成立するための基礎資料とし,学習プロセスモデルを構築するまでの過程を述べた.本稿では構築した学習プロセスモデルにおける学習状況を明らかにするため,これまでに授業実践した結果と評価について述べる.授業実践の結果,漢字変換機能を活用した学習には成果が見られ,学習者にとってこの学習活動は肯定的に受け止められた.
著者
高田 英一 高田 悠二
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.3-14, 2012-11-30

現在,わが国の大学では,近年の大きな経営環境の変化に対応するために,教職協働の推進と,そのための大学職員の能力向上の必要性が叫ばれている.特に,国立大学では,大学評価への対応の重要性が増しているが,それに携わる職員に必要な能力に関する議論はほとんど行われていない.そこで,本稿では,法人評価における教育分野の達成状況報告書の作成業務を対象として,教育情報の収集・蓄積・管理・分析等の業務に必要な職員の能力に関する現状と課題を検討した.その結果,当該業務には,多様なレベルの教員・職員が多様な業務に関与しており,それら業務の遂行には,大学評価に関する専門的知識だけでなく,大学の活動全体に関する幅広い知識など重層的な知識・能力が必要であることが明らかとなった.
著者
平山 敏弘 長谷川 長一 やすだ なお 大西 荘一 井上 紀明 井上 善勝 三木 啓一郎
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.3-10, 2011-07-04

NPO日本ネットワークセキュリティ協会教育部会では,良質かつ社会のニーズに適合したセキュリティ人材育成のための実証を行い,会員ならび社会に還元することを目的とした活動を行っている.その中で,情報セキュリティ基本教育実証WGは,情報セキュリティ基本教育の普及と社会貢献への意識向上,および地域格差是正への取り組みを目指し,2006年度に設立された.具体的な活動としては,情報セキュリティ基本教育を実証するモデルケースとして大規模な産学連携では初となる,岡山理科大学と日本ネットワークセキュリティ協会との提携による東京からのリモート授業を平成19年度より実施している.当論文は,その実証を通じて得た経験と分析結果より,今後の講義形態の1モデルであるWeb環境における遠隔講義の方向性を検証するとともに,IT人材育成に向けての教育機関における実践力向上のための産官学連携の重要性と新たな取り組み例について提言するものである.
著者
村松 浩幸 川俣 純 山口 治 森山 潤
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.25, no.3, pp.41-49, 2009-12-18

本研究は,CMSによる情報共有システムを用いて,中学校技術・家庭科技術分野において,ロボット製作に関するアイデアを模擬特許として共有する知的財産学習を実践した.実践には,2006年度から2008年度の間に計20校が参加した.実践の結果,(1)CMSの活用により複数データベースの連携と管理作業の軽減が図れた.(2)共有された特許情報の進歩性,有用性を評価した結果,アイデアの質が年々向上していることが確認された.(3)抽出した中学校1校の生徒を対象に,知的財産に対する意識の変容を調査した結果,「F1:アイデア共有の価値認識」,「F2:創造的活動の意欲」,「F4:発明への関心」,「F5:知財の尊重」の4因子において事前・事後間の有意な伸びが確認された.(4)使用した情報共有システムに対して生徒は,アイデアの発想や製作上の課題解決,工夫する意欲の向上に有用であったと回答した.以上の結果から本実践の有効性が検証された.
著者
名児耶 厚 石川 慎也 小野 裕次郎 市野 学
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.3-13, 2007-07-25

近年,少子化・出生率低下を背景とした大学入学者数の減少により,学生募集が困難な大学が出始めている.そのため,既存大学の現状を分析することは,今後の大学の改革や他大学との差別化という意味においても大変重要と考えられる.そこで我々は,大学案内に掲載されている大学の情報から既存大学の分類や特徴付け等の解析を通して大学の現状の分析を試みた.その結果,データをそのまま解析するよりも,いくつかの条件によって分類した上で解析を行うべき,という結果が得られた.さらに,その分類に従って再度解析を進めたところ,隠れていた類似性を検出することができた.本稿における解析対象は関東地区,かつデータを入手可能な大学に限られるが,大学の今後を考えていくにあたって有用な情報が得られたと確信している.
著者
林 徳治 泉 廣治
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.11, no.3, pp.49-56, 1995-11-30

平成7年1月17日に発生した兵庫県南部地震において発震直後に見られたさまざまな状況の中から,情報にかかわる防災課題について分析を試みた.その結果,組織・被災者の対応行動を支える災害情報の収集・伝達システムが未整備であり機能しなかったことや,その根底に社会を構成する個々人の情報活用能力の未熟という課題の存在が明らかになった.今後,災害に強い社会を構築するためには,自然科学的な面での防災対策だけでなく,社会を構成するすべての人々に対する災害時にも機能する情報活用能力の育成が不可欠である.こうした情報活用能力育成に向け,情報教育が取り組むべき内容を明らかにした.
著者
田中 和子 加藤 直樹 安達 一寿 江口 愛子 森 未知
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.18, no.4, pp.3-12, 2003-03-31

国立女性教育会館(以下会館)では,2000年から2002年にかけて,女性教育に関するナショナルセンターとして,男女共同参画社会の実現に向け,女性情報関連語の新しい概念構造を体系化し,それに基づいてシソーラスを開発するための調査研究を行った.そこでは,女性情報の新たな段階に対応するシソーラスの枠組み・内容の見直しとともに,情報通信ネットワークを活用した継続的な改訂作業や既存データベースにおけるシソーラスの活用機能を検討し,シソーラス編集システム及びデータベース検索のためのシソーラス参照機能を開発した.その結果,ネットワークシステム上でのシソーラス共有が可能となり関係機関が保有する個別データベースシステムの組織化が検討可能になった.
著者
塩谷 京子 堀田 龍也
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.23, no.3, pp.27-38, 2008-01-21
被引用文献数
2

小学生に情報活用能力を育成するための指導は,各教科と領域で行われている.しかしながらこの指導を,学級担任・司書教諭・情報主任(以下,三者という)が別々に行っているため,指導内容の重複があり非効率な状態にある.そこで,三者の役割や指導内容を明確にしたカリキュラムを開発することが,指導状況の改善につながるのではないかと考えた.開発したカリキュラムは,三層構造とし,各層が互いにリンクできるように作成した.開発したカリキュラムの運用を2006年5月〜7月までの3ヶ月間11校に依頼し,指導に携わる三者にアンケートを実施した.その結果,カリキュラムを階層化したことにより,コミュニケーションをとるときに役立つこと,目的に応じた使い方ができることが確認された.さらに,子どもの指導内容の習得度は,三者の連携が進んでいる学校ほど高いことが確かめられた.以上より,開発したカリキュラムは,指導状況の改善に有効に働くことが示された.
著者
園屋 高志 三仲 啓 辻 慎一郎
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.21-30, 2000-06-30
被引用文献数
1

筆者らは, 鹿児島県内外の教職員等を会員とした, 情報教育に関するメーリングリストを構築して運用しており, 本研究はそのメーリングリストによるコミュニケーションの効果を調べることを目的としている.本研究では, まず書き込み状況を分析し, その結果から, メーリングリストが会員間のコミュニケーションに寄与していることを明らかにした.次に, 会員への調査結果から, メーリングリストは役だっていること, またメーリングリストを続けている理由として, 「新しい事を知りたい」「質問と回答のやりとりが役に立つ」「異なる職場の人と情報交換できる」というような, メーリングリストの特徴がよく出ている回答が出されたことなどを明らかにした.さらにメーリングリストが順調に運用されている理由として, 実名を明らかにして書き込むこと, 書き込み内容を限定しないこと, 及び直接顔を合わせる機会をときどき設けるようにしていることなどを述べた.