著者
服部 晃広 今井 実 森合 哲也
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.56, no.11, pp.881-885, 2013-11-30 (Released:2013-12-03)
参考文献数
18
被引用文献数
2

症例は87歳女性.2型糖尿病の診断でインスリン治療を受けていたが,高齢のため自己注射が困難となったため,2011年3月,インスリンに変えDPP-4阻害薬であるシタグリプチンの投与を開始した.シタグリプチン投与開始約1ヶ月後に下腿を中心とする多形紅斑が出現し,皮膚科で薬疹の疑いと診断された.被疑薬の中止と皮疹のステロイド治療,血糖コントロール目的で当科入院となった.最も可能性の高い被疑薬としてシタグリプチンを考えた.入院5日後,大腿や手掌に水疱が出現し,皮膚病理像,血清中類天疱瘡抗原の上昇より水疱性類天疱瘡と診断した.ステロイド治療を継続し症状は軽減,入院約5ヶ月後に退院した.近年海外で,DPP-4阻害薬投与後に水疱性類天疱瘡が発症した報告が散見されるが,今回我々は,シタグリプチン投与後に水疱性類天疱瘡を発症した症例を経験したので報告する.
著者
川又 基人 菅沼 悠介 土井 浩一郎 澤柿 教伸 服部 晃久
出版者
公益社団法人 東京地学協会
雑誌
地学雑誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.129, no.3, pp.315-336, 2020-06-25 (Released:2020-07-11)
参考文献数
69
被引用文献数
2

The purpose of geomorphological studies in East Antarctica is to understand past fluctuations of the Antarctic Ice Sheet, which is essential to constrain ice sheet models and predict future behavior of the East Antarctic Ice Sheet. Here we show a deglacial history of Skarvsnes, at the southern part of the Soya Coast, East Antarctica based on a geomorphological field survey and newly obtained surface exposure ages. Bedrock higher than ca. 250 m a.s.l. at the northwest part of Skarvsnes (Skjegget) is weathered extensively, whereas bedrock below ca. 250 m a.s.l. is relatively unweathered. The degree of weathering of bedrock above 250 m a.s.l. is similar to that at the northern part of the Soya Coast, which is thought to have been ice-free throughout the last glacial period. Therefore, a clear difference in the degree of weathering depending on altitude probably indicates the lower limit of the ice sheet elevation during the last glacial period at Skarvsnes. Judging from the multiple directions of glacial striae, the ice sheet covering the area retreated while changing flow direction under the influence of the bedrock topography after the last glacial period. Since ca. 9 ka, the ice sheet is thought to have thinned and eventually divided into two major ice streams (northward and southward) that were obstructed by a 362 m a.s.l. mountain (Shirasuso-Yama), at the southeastern part of Skarvsnes. However, the timing of the initiation of the ice sheet retreat and its duration remain unclear. Therefore, additional surface exposure ages from various areas and heights at Skarvsnes are required for a detailed reconstruction of the ice retreat history and to understand its mechanism.
著者
服部 晃
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.31-36, 2006-06-01

現在,わが国の地方教育行政は,政治的中立性と継続性・安定性を確保して地域住民の意向を反映するために,地方公共団体の長から独立した合議制の執行機関である教育委員会により行われている.第二次世界大戦の終戦後に設置されたこの制度は,60年を経過して時代の進展と社会の変化から多くの課題を生み,その制度の在り方について様々な指摘を受けている.戦後の地方教育行政の組織について,設置当時の時代背景や経緯を昨日の出来事のように生々しく語られた「木田宏先生のオーラルヒストリー」から,地方教育行政の今日的課題に対する方策と,教育委員会制度の在り方を考える貴重な資料を,教育行政実践者の立場から提示する.
著者
今津 孝次郎 服部 晃
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

「指導力不足教員」の問題は、教員の"負"の側面であるだけに、教育界も情報発信しようとはせず、研究者も研究テーマとして取り上げてはこなかった。そこで日本初となる全国61教育センターを対象にしたアンケート調査と、その内30教育センターを北海道から沖縄まで訪問してのインタビュー調査に基づき、各地の「指導力不足教員」の実態と、その現職研修の構造について解明し、併せて教員免許更新制との関係を検討した。
著者
服部 晃 今津 孝次郎 滝村 一彦
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.23, pp.120-123, 2007-08-20

学校教育の成果は、児童生徒の教育に直接関わる教員の資質能力に負うところが極めて大きい。各自治体の教育委員会に設置されている教育センター等では、教員の資質能力の改善向上を図ることを第一義の目的として現職教育(研修)を実施している。研修内容や研修方法等については、時代の進展や社会の変化に応じて改善の努力が行われているが、依然として講義型のものが主流である。今回、岐阜県総合教育センターの高校及び特別支援学校の3年目研修において、プロジェクト法による現職教育を試行している。その経緯と手法・内容及び課題等について発表する。
著者
福田 洋一 服部 晃久 奥野 淳一 青山 雄一 土井 浩一郎
出版者
日本測地学会
雑誌
測地学会誌 (ISSN:00380830)
巻号頁・発行日
vol.68, pp.1-13, 2022 (Released:2022-05-18)
参考文献数
29

National Institute of Polar Research (NIPR) has been conducting absolute gravity measurements not only at Japanese Antarctic research station, Syowa since early 1990s, but also other foreign research stations in Antarctica recently. To validate the absolute gravimeter employed, test measurements were conducted at the gravity point located at the machine shop in NIPR usually before and after the measurements in Antarctica. The observed gravity values at the point, however, often varied exceed the expected instrumental errors. To explain the causes of the large gravity variations, we compared the observed gravity values with the precipitations at three AMeDAS(Automated Meteorological Data Acquisition System)stations, groundwater levels at a Tokyo Metropolitan Government observatory, and the height data at four GEONET (GNSS Earth Observation Network System)stations. The result of the comparisons showed that 1) the seasonal or shorter gravity variations were mainly caused by the precipitations and the resultant soil moisture and/or shallow groundwater changes, and 2) the secular or longer period gravity variations were explained by the uplift after the 2011 Tohoku-oki earthquake and the long-term variations of the groundwater level at deeper depths. After removing these effects, the standard deviation of the gravity residuals was less than 3 µGal (1 µGal=10−8 m/s2).
著者
服部 晃
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.25, no.3, pp.3-14, 2009-12-18 (Released:2017-03-31)
参考文献数
8
被引用文献数
3

教員の資質能力の形成過程における養成段階と現職研修段階の接点として位置づく「法定研修」としての初任者研修は,教員の資質能力に関する様々な論議の歴史的な経緯の中で,その節目とも言える時期の1988(昭和63)年に制度化され,ちょうど20年が経過した.この間に,児童生徒及び学校を取り巻く教育環境は大きく変動し,とりわけ児童生徒の教育に直接携わる教員に対する議論は国民的な広がりとなった.1998(平成10)年頃から社会問題となったいわゆる「指導力不足教員」に端を発し,教員の現職教育(研修)の改善・強化の必然性が叫ばれて,2003(平成15)年には教職10年経験者研修が「法定研修」となり,さらに,2007(平成19)年には教育職員免許法及び教育公務員特例法が一部改正されて教員免許更新制が制定され,「指導が不適切な教員」に対する指導改善研修が「法定研修」となった.本論文は,教員の現職教育(研修)の原点ともいえる初任者研修について,(1)「法定研修」としての初任者研修の創設,(2)初任者研修の実施形態,(3)初任者研修の現状,(4)初任者研修の課題について論述し,さらに,(5)現職教育の在り方について追究するものである.
著者
服部 晃次 鈴木 真由子
出版者
日本家庭科教育学会
雑誌
日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.54, pp.105-105, 2011

<BR>【目的】<BR> 家庭科は、自分や家族の過去現在未来の生き方について考える「自分をみつめる」学習の機会が随所にあるという教科特性を持つ。しかし、授業の中でどこまで自己開示を求めるか、生徒たちが抱える問題の個別性やプライバシーへどう配慮するかなど、ある種の「やりにくさ」を感じている教員も少なくないと考える。<BR> そこで本研究では、中学校・高等学校家庭科教員の「自分をみつめる」学習とその中での自己開示への意識を明らかにし、そこに見られる課題を抽出することによって、「自分をみつめる」学習の展開の手がかりとすることを目的とする。<BR>【方法】<BR> 大阪府下の国立、公立、私立の中学校と高等学校731校の家庭科教員を対象に、郵送法による自記式質問紙調査を行った。調査期間は、2011年7~8月、有効回答数は190部、回収率は26.0%であった。調査の主な内容は、①家庭科学習の中で「やりにくい」と感じる内容とその理由について、②「自分をみつめる」学習の実施状況と重要性や配慮事項に関する意識について、③授業での生徒・教師の自己開示についての3点である。<BR>【結果及び考察】<BR> ①家庭科の中で最も「やりにくさ」を感じる内容を聞いたところ、家族(31.1%)、住生活(17.9%)が多かった。主な理由は、「複雑な家庭環境の子どもを傷つけてしまう恐れがある」、「家族の形が多様化している」、「正解不正解が無い」などが挙げられた。それ以外の内容に対する「やりにくさ」の理由についても、類似の記述がみられた。家庭科では、家族・住生活をはじめとする全ての内容について、多様な家庭環境の生徒や個々の問題を抱える生徒へのリスクを教師が感じていることが「やりにくさ」の原因の一つとなっていると推測できる。<BR> ②「自分をみつめる」学習を授業に取り入れている教員は、75.3%であった。実施時期は1学期の導入が多かった。内容は家族や保育が多く、「人生を展望する」、「ライフスタイルを考える」、「人生を振り返る」などの題材で行われていた。授業に取り入れていない教員は、「家庭環境の個人差」「時間数不足」「勉強不足」「道徳や総合でしている」等を理由に挙げていた。また、「自分をみつめる」学習の重要性については、「重要だと思う」「まあまあ重要だと思う」を合わせると96.2%であった。配慮についてはほとんどの教員が必要だとしており、配慮が必要な生徒としては、「父子母子家庭」「施設から通っている」「虐待されていた」等を挙げていた。具体的には、「お父さん」などの言葉を「保護者」と表現するといった教員の言葉遣いに関する配慮や、プリント記入などの時に「書くことを強要しない」、「開示しても良いかどうかを知っておく」等の授業の方法・準備の配慮が挙げられた。<BR> ③授業の中で「生育歴」「現在の家族」「将来」に対する生徒個々の考えをどの様に開示させるべきか、またはさせないべきかについて尋ねた。その結果、「生育歴」「現在の家族」については、約6割の教員が「教員しか見ない」と回答した。「将来」については意見が分かれたが、「授業で発表」が40.6%で最も多く、続いて「匿名にしてプリント配布」が29.1%、「教員しか見ない」が28.0%となった。過去、現在の自分に関しては自己開示させることに対して消極的だが、将来の自分に関して自己開示させることについては積極的な傾向が見られた。また、教員自身の自己開示について尋ねたところ、9割以上の教員がその必要性を認めていた。理由としては、「生き方の参考例の一つになる」「自己開示しにくい生徒に対して方法を示す」「自分ができないことを生徒には求められない」等が挙げられた。しかし、「教員の自己開示が生徒に与える影響が大きい」「教員にもプライバシーがある」など、自己開示の必要性を認めながらも教員自身の自己開示に抵抗を感じる記述があることも、「自分をみつめる」学習の課題の一つであるといえよう。<BR>
著者
服部 晃 服部 麗波 田邉 直仁 岩田 文英
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
巻号頁・発行日
vol.64, no.4, pp.650-660, 2015

東日本大震災の1年後に行なった本アンケート調査 (7,811回答, 男女比: 1.9, 14~91歳) で, 被災の影響がターミナル (ケア) 意識に現われているかどうかを, 検討した。 被災の有無を問うと全体で約11%が直接的被害を受けていた。高被災 (約55%) 地 (福島, 茨城県) と周辺3県 (秋田, 新潟, 長野県) (被災14.5~3.2%) における, 被災者と非被災者の4群について, 回答者特性およびターミナル意識に関する12質問の結果を比較した。また被災の精神保健面の解析や現状を対比した。 高被災地では被災者群の非被災者群に対する陽性要因は女性, 若年で, 女性に限ると看護 (看) 学生, 医療・福祉 (医福) (職) であり, 男性に限ると医福のみであった。男女比較では, 女性は一般 (職), 看学生が多かった。 質問に対する被災者の所見に男女の違いがあった。男性では被災により, &ldquo;日常宗教あり&rdquo;, &ldquo;ターミナルケアよく知る&rdquo;, &ldquo;本人告知が望ましい&rdquo;, そして&ldquo;麻薬十分に使用する&rdquo;, &ldquo;ターミナルで宗教家に会う&rdquo;, という希望が増えた。女性では, %ldquo;最後の場所は自宅で&rdquo;が増加したのみであった。 最後の所見について, 全体集計を再検討すると, もともと, 男性に比べ, 女性, 特に壮年期の一般職の女性は, 自宅希望率が抑制されていた。今回の所見は被災がその抑制を解いたことを示した。精神面における被災の誘導要因には性 (女性), 場所, その他があり, 今回の結果との共通点も推定される。 結論: 被災体験は今回調査したターミナル (ケア) に関した意識の一部に影響を与えた。性差の理由や機序, 今後の経過, 対策があるか, などには課題が残る。
著者
飯泉 俊雄 服部 晃 真田 雅好 武藤 正樹
出版者
国際組織細胞学会
雑誌
Archivum histologicum japonicum (ISSN:00040681)
巻号頁・発行日
vol.40, no.4, pp.305-320, 1977
被引用文献数
14

マウス脾臓を灌流固定, 凍結割断ののち, 巨核球について走査電子顕微鏡による観察を行なった. 多くの巨核球は脾索内に存在し, 脾洞と細静脈の壁に近接していた. また稀には洞内と細静脈内にも認められた. 巨核球は細網細胞によって囲まれ, ときには両者の胞体の鋸歯状結合もみられた. 巨核球の概形は, 未熟なものは円形, 成熟するに従って不整形となり, 細胞表面には大きな突起がみられた. 巨核球の細胞表面には小孔と小突起が認められた. 小突起には2種類が識別され, 一つは血小板放出に関与すると考えられる球状の突起 (第一型) で, 他は絨毛状の細長い突起 (第二型) であるが, 後者の意義は明らかにされなかった. 細胞表面の小孔は細胞内の血小板分離膜系の入口であることが明らかにされた. 細胞の割断面すなわち細胞内には, 血小板分離膜系が小溝として認められ, その発達が形質膜の細胞内への陥凹によって始まることが確認された. 発達した血小板分離膜系によって囲まれた血小板小野は金米糖様の形をしていた.<br>血小板放出様式については四つの機序が観察された. 1) 血小板分離膜系が巨核球の中間層に発達し, 個々の血小板小野を形成したのち, この分離膜系がエクトプラズムにまで及び, ついには細胞表面を細区分する. この部分がびんからコルク栓をぬくようにして細胞から離れたのち, このエクトプラズムの欠損部より内部の血小板が集合してあるいはリボン状に連なって放出される. このさい脾索で放出された血小板は洞壁の内皮細胞内の小窓を通って洞内に流出する. 2) 巨核球の大きな細胞質偽足が洞内に突出し, 後になってこれが個々の血小板に分離する. 3) 巨核球が直接血流に入り, 肺などで血小板を放出する. 4) 巨核球の細胞小突起 (第一型) が洞内に突出, これが血小板として離れる. この場合は小器官のない血小板が生ずると考えられた.
著者
服部 晃 田邊 直仁 岩田 文英 服部 麗波
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
巻号頁・発行日
vol.64, no.4, pp.637-649, 2015
被引用文献数
1

ターミナルは人生の最後の舞台とも言え, 主役の希望に沿って医療・福祉者は真摯な対応を求められる。患者や家族の希望を知ることが, 容易とは限らない。調査目的は, 2008年佐渡でのアンケート調査で, ターミナル告知が大きく許容されていると思われたことから, 広い地域で, 大規模に, 広い年齢層で, 性, 身分・職種の差を検討し, 佐渡調査で私たちが提案した, 本人, 家族の意向に沿った予想告知率を調べることであった。自由参加・無記名によるアンケート調査を行なった。質問の内容および回答選択肢は佐渡方式で, 年齢14~91歳, 女/男比1.9, 高校生, 看 (護) 学生, 医療・福祉 (医福) 職, (その他) 一般職に層化して特徴を調べた。告知は本人―, 家族―, 一般―告知を調べ, また, 本人と家族の意向に沿った予想告知率を算出し, これまでと比較した。 114病院中74病院から7,811の有効回答をえた。本人告知希望は76%, 一般告知は29%, 家族告知は35%であった。推移: 本人希望は徐々に増加し, 告知拒否は減少した。本人と家族との意向に沿った予想告知率は85%と最高。高校生, 看学生の認識の特徴, 若年者と高齢者は共通点とともに対蹠的所見も呈すること, 各種の年齢・性・職種差があった。それらの把握が応用面で重要と考えられた。最期の場所に関する中年女性の変貌, 職種による男女差が注目される。告知許容社会への移行があり経時的な調査が必要。ターミナルの悩みに正対し改善を計ることは, 社会や宗教にとっても重要であろう。
著者
山本 光正 宇田川 武久 齋藤 努 三宅 宏司 保谷 徹 山本 光正 坂本 稔 PAULJACK Verhoeven 前川 佳遠理 高塚 秀治 村上 藤次郎 法華 三郎信房 法華 三郎栄喜 伊達 元成 服部 晃央
出版者
国立歴史民俗博物館
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

国内・国外に所蔵される銃砲に関する文献史料(炮術秘伝書)および実物資料(銃砲)の調査を行い、16世紀なかば鉄炮伝来から19世紀末の明治初年までの日本銃砲史が5期に区分できることを示し、またその技術的変遷を明らかにした。鉄炮銃身に使用されている素材である軟鉄を作るための精錬方法である大鍛冶はすでに技術伝承が途絶えていたが、文献記録にある各工程の意味を明らかにし、その再現に成功した。