著者

松本 敏治

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.103-113, 2006-07-31 (Released:2017-07-28)

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漢字の読み書きに困難を示し意味錯読が顕著にみられる青年の平仮名読みの処理特性を意味的処理・音韻的処理の側面から検討するため、2つの単語リスト読み課題と漢字読み判断実験を行った。本症例では、1)第一の単語リスト読み課題では、平仮名一文字・イラスト・有意味単語の読み速度は健常成人と差がなく、無意味語読みにおいてのみ顕著な遅れがみられた。2)第二の単語リスト読み課題では、意味性の高い単語は繰り返しにより読み速度が顕著に上昇した。3)漢字読み判断課題では、読みが正しくないとの判断の場合、漢字と意味的に関連した場合(町・むら)での反応が意味的に無関係な誤り読み(町・かめ)の場合に比べ反応時間が有意に長かった。また、本症例は本実験実施時、日常生活において漢字の読字書字困難は顕著であったが、平仮名読みの困難は認められなかった。これらの結果に基づいて、本症例の平仮名読み習得と障害機序を考察した。

著者

圓山 勇雄 宇野 宏幸

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.51-61, 2013 (Released:2015-02-18)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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小学6年生の発達障害児の示す「登校しぶり」という状態に対して、母子関係の再調整を中心とした包括的支援を実施した。母親へのコンサルテーションでは、「生活リズムの調整」をもとに、関係の再調整として、「母親の心理的安定」「適切な対応の仕方」をアドバイスし、「登校への動機づけ支援」として「トークンエコノミー法」「パワーカードストラテジー」等の導入を図った。個別指導では、人との関わり方について学習するねらいで、ソーシャルスキル学習に取り組んだ。また、学校への提案として、対象児に対する「個別的配慮」「登校への興味関心」「友だち関係の調整」を行った。これらの結果、母親の対象児への見方や接し方が変化するに伴い、対象児に対する気持ちもポジティブに変化し、母子関係の改善が図られた。動機づけ支援による効果は限局的であった一方、母子関係の改善、学校での個別的配慮などにより、対象児の登校しぶりは減少し、主体的に登校するようになった。母子関係の再調整を中心とした包括的なアプローチの重要性が示唆されたが、中学校入学後の支援の継続が課題として残った。

著者

竹内 めぐみ 島宗 理 橋本 俊顕

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.411-418, 2002

被引用文献数

2

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本研究では、自閉症児の母親に対し、子どもの行動を家庭で簡単に記録できるチェックリストを提供し、記録に基づいた支援をすることによる子どもの行動変容と母親のかかわり行動の変化を検討した。初めに、子どもの自発的な着替えを標的行動として、課題分析によるチェックリストを作成し、母親のかかわり方について、週1回程度の面談指導を約2か月間継続した。その結果、着替えの自発性は向上した。同時に、母親の子どもへのかかわり方にも変化がみられ、主体的に次の標的行動の指導に取り組むようになった。これらの結果をふまえ、チェックリストを用いた支援の効果について、親の主体的な取り組みを引き出すといった観点から考察した。

著者

松尾 久枝 加藤 孝正

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.45-51, 1990

被引用文献数

1

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精神遅滞幼児の母子関係解明のために、質問紙による母親の養育態度と現実の母子交渉場面での発話との関連性を子供に対する拒否感に焦点を当てて検討した。対象は15名の中度・軽度精神遅滞幼児(CA:1歳4ヵ月〜5歳1ヵ月)とその母親である。養育態度は、田研・両親態度診断検査(幼児版)の母親用を実施し、「消極的拒否」「積極的拒否」の得点を算出した。母親の発話は、玩具統制下自由遊び場面での発話を分析し、養育態度と母親の発話との相関係数を求めた。その結果、「消極的拒否」「積極的拒否」態度の強い母親ほど子供の発声に対して応答的で、肯定的、共感的内容の発話を多く示した。拒否的養育態度と観察場面での拒否的発話とは一致しないとの結論を得た。拒否的態度の強い母親ほど拒否的発話をしないことがあげられよう。

著者

熊谷 高幸

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.1-10, 1986

被引用文献数

1 3

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自閉症児は、すでに言語を有する水準に至っても、種々の文法障害を示すと言われている。本研究では、軽症の自閉症児を被験児として、ルリヤの神経言語学的分析法を用い、その言語障害の特徴を分析することにした。ルリヤによれば、力動失語症患者は動詞想起と文構成に、意味失語症患者は名詞想起と論理・文法的理解に障害を示す。これら二種の対立的な言語障害のうちどちらが自閉症児の言語障害に類似したものとなっているだろうか。実験の結果、自閉症児群は群全体として見ると普通児群と比べて力動失語症患者に類似した障害の内容を有することが明らかとなった。また、知能障害児群の被験児の一部は自閉症児群と同様の反応パターンを示し、群全体としては、上記二群の中間に位置する結果となった。

著者

松原 達哉 山岡 春美

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.32-43, 1968-03-31

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目的:肢体不自由児の親の養育態度と普通児の親の態度とを比較研究することおよび、親と子の「親の養育態度」についのズレを研究することを目的とした。方法:被験者は、東京都内の肢体不自由児の養護学校2校の小学1年生から中学3年生までの児童・生徒の父親102人、母親124人と普通校2校の同学年の児童・生徒の父親154人、母親162人である。なお、親子のズレの研究には、肢体不自由児の中学1〜2年生15人、普通児の中学1年生30人が対象である。肢体不自由児のうち約87%が脳性まひ児、13%がポリオ児である。両親の養育態度は、(1)消極的拒否(2)積極的拒否(3)厳格(4)期待(5)干渉(6)不安(7)溺愛(8)盲従(9)矛盾(10)不一致の10の型に各10問ずつ合計100問から成る質問紙法である「親子関係診断検査」によって調べた。これらの10の養育態度の型は、パーセンタイルで結果が評価されるようになっている。結果:本研究結果は、つぎのように総括することができる。(1)肢体不自由児の母親の養育態度は、普通児の母親に比較して、「不安」や「溺愛」的傾向がある。(2)肢体不自由児の父親の養育態度は、普通児の父親に比較して、「不安」「溺愛」「盲愛」「干渉」「矛盾」「不一致」的傾向がある。(3)肢体不自由児の母親よりも、父親の養育態度により多くの問題傾向がある。(4)100の質問項目中、肢体不自由児の母親が普通児の母親より望ましい態度を示している項目は、小学生で8項目、中学生で10項目であった。反対に、普通児の母親の方がよい態度を示している項目は、小学生で48項目、中学生で23項目であった。前述と同様中学生になると母親の態度に改善がみられる。(5)発達的にみると、肢体不自由児の年令が上昇するにつれて、問題となる態度が減少している。この傾向は父親よりも母親に顕著である。この原因としては子どもを養護学校に通学させることによって、学校の先生や親同志の感化をうけて、肢体不自由児の正しい知識や将来に対する見透しがでぎてきたためと推察される。(6)親の養育態度とそれについての子どもの見方のズレは、普通児よりも肢体不自由児の方が少ない。しかし、普通児の方が肢体不自由児よりも親の態度をより好意的にみているものが多い。

著者

岡本 邦広 井澤 信三

出版者

The Japanese Association of Special Education

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.115-125, 2014

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本研究では、行動問題を示す発達障害児をもつ母親と教師の協議ツール(岡本・井澤, 2013)を用いた協働的アプローチを行い、特別支援学校小学部6年生に在籍する発達障害児の行動問題の低減と家庭文脈に適合した支援の提供が可能か否かの検討を第一の目的とした。また、家庭文脈に適合した支援を提供した後、協働的アプローチを終了し、行動問題に関する記録のみ、あるいは記録なしでも支援行動が維持されるか否かの検討を第二の目的とした。その結果、「着替え」が協議ツール(1)により選定され、支援手続きが協議ツール(2)~(4)により決定された。また、母親が支援を行った結果、「着替え」は短時間で完了し、家庭文脈に適合した支援を提供できた。さらに、協働的アプローチ終了後、記録の有無の条件にかかわらず、母親による支援行動は維持された。結果から、協議ツールが家庭文脈に適合した支援に寄与したこと、家庭文脈に適合した支援や教師とのやりとりにより母親の支援行動が維持されたことが示唆された。

著者

三宅 康二 三宅 孝子

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.p41-49, 1980-03

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表出手段として音声言語を発達させえず、身振りを使用している一例の重度精薄者(C.A.25才、M.A.2才)の身振りの観察・分析を実施した。語彙:本症例の身振り言語の最小単位は語であり、語彙総数は226語。名詞(209語)は全て具象語でありまた所記に階層関係が認められなかった。述部語彙は17語にすぎずその種類も限定されており獲得の困難性を示した。76.5%の語彙は能記と所記が有契性を持ち、特に所記を視覚的に把え能記を形成している語彙がその41.2%を占めた。文:文の長さは一語文から三語文。S→N(Pred.)、S→N+N(Pred.)。文中の名詞の意味関係は一語文では7種類の格が認められたが、多語文ではそのうち動作主、経験者、対象、日標のみが出現し、この格が基本の格と考えられる。名詞二語を含む文では、反復を除くと、二つの名詞が意味的に非可逆である非可逆文のみが出現した。

著者

小野 昌彦

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.45-55, 1997-06

被引用文献数

2

著者

笹原 未来 川住 隆一

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.231-243, 2009

著者

小田 浩伸 北川 忠彦 糸永 和文

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.1-12, 1991-06-30

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精神薄弱養護学校小学部児童48名を対象に、坐位及び立位における姿勢の実態分析を行った結果、全児童の97.9%になんらかの歪みや不適切なパターンを持つことが明らかになった。そして歪みや不適切なパターンは年長になっていくほど顕著になっていく傾向があり、また行動に問題がある児童の姿勢は、特に歪みや不適切なパターンが顕著であった。そこで、17名の児童に姿勢指導として動作訓練を週3回、1回あたり5〜10分間のマンツーマン指導で適用した結果、顕著な姿勢改善及び改善された姿勢の定着がみられた。これは姿勢指導としての動作訓練の取り組みが、自己の統制から離れたものになっていた姿勢緊張を随意制御下におくことができるようになり、身体各部相互の関係の自己制御獲得に役立ったものと考えられる。また姿勢の改善に伴い行動の変化もみられたが、姿勢の制御過程における自分の身体への能動的働きかけが、主体的態度(構え)を形成し、行動の制御をもたらしたのではないかと考えられる。

著者

今田 里佳 小松 伸一

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.91-101, 2009-07-30

被引用文献数

1

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ADHDと診断を受けた子ども48名およびPDDと診断を受けた子ども13名の認知的特徴について、今田・小松・高橋(2003)により開発された集団式注意機能検査と日本版WISC-IIIを用い検討した。ADHD群では、WISC-IIIの比較において、標準得点や、PDD群と比較しても、数唱において顕著に低い成績をおさめ、注意機能検査では標準得点、対照群、PDD群とのいずれの比較においても持続的注意の反映と考えられる音数えにおいて特徴的な低下がみられた。PDD群では、WISC-IIIの比較において、標準得点との間に有意な差が認められず、ADHD群との比較においては、語彙に関する知識や即時的な暗記再生、空間の走査に関しての強さが確認できたものの、標準得点との関連から考えてPDD群における固有に強い能力とは言い切れなかった。また、注意機能は比較的保たれていることがわかった。これらの比較から、ADHD群とPDD群の鑑別で決め手となるのは聴覚的な短期記憶と持続的注意機能が保たれているかどうかに注目することであると示唆された。

著者

北 洋輔 田中 真理 菊池 武剋

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.163-174, 2008-09

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発達障害に対する正しい認識と適切な支援を導くために、広汎性発達障害児と注意欠陥多動性障害児を中心にして、発達障害児の非行行動発生にかかわる要因について研究動向を整理し、問題点と今後の改善点を指摘した。先行研究からは、個体の障害特性に密接にかかわる非行行動の危険因子と障害を取り巻く環境の危険因子が指摘された。だが、危険因子に着目した取り組みは、非行行動にかかわって発達障害児本人と親・関係者に対する支援を進める際の社会的意義を十分に達成できない問題点がある。その改善点として、非行行動の保護因子の導入と発達障害児の内面世界への着目が挙げられた。

著者

村上 由則

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.57-65, 1989-09-30

被引用文献数

2

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ダウン症児の構音障害の原因に関しては様々な仮説が提出されているが、未だ一致した見解はなく、臨床的対応もまちまちである。ここでは、1名のダウン症児の復唱の改善経過を報告する。このダウン症児は、単音節の構音は良好であるが、音節の増加にともない構音障害が著しくなる。ことに語頭音の崩壊が顕著である。これは、音声の認識障害や構音すべき音を保持できないといった記憶障害が原因ではなく、構音企画過程の異常によると推測された。この事例に対して、(1)楽器音や絵カード・色カードを用いての視覚および動作を補助手段とした継時出力の訓練、(2)使用頻度の高い文を記したカードやメモリードラムを用いての動作-構音の対応による構音機能の改善訓練、(3)日常会話における正しい構音モデルの提示による構音訓練を4ヵ月間ほぼ毎日実施した。この結果、復唱の改善がみられたほか、自由発話も非常に聞き取りやすくなった。

著者

松崎 敦子 山本 淳一

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.359-368, 2015 (Released:2015-11-19)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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児童発達支援事業所に勤務する保育士2名を対象に、応用行動分析の知識と技術に関する研修プログラムを実施した。研修は、講義、オンザジョブトレーニング(OJT)、ビデオフィードバックで構成した。保育士の支援技術は、本研究用に作成した40項目の支援技術リストを用いて評価し、参加児の評価は、介入前後に標準化テストと行動観察を実施した。その結果、保育士の支援技術が向上し、介入終了から2か月後の事後評価においても維持されたことが示された。また、参加児の発達も複数の評価指標において示された。本研究において、保育士の支援技術を向上させるには、フィードバックが必要であること、フィードバックの手続きとして、OJTとビデオフィードバックを並行して実施することが有効であること、技術の向上が認められても安定するまでは介入を継続する必要があること、などの条件が示唆された。

著者

雨貝 太郎 園山 繁樹

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.47-55, 2015 (Released:2016-07-15)

参考文献数

16

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本研究は広汎性発達障害の診断を受けた11歳の男児1名を対象に、サイコロトークを実施し、いくつかの条件を設定し、発話促進の効果について検証した。初めに「聞く行動」について指導した後、「話す行動」を指導した。「話す行動」の指導においては、「終了モデルの提示」「話すテーマの事前提示」「考える時間の提供」「テーマの選択」「テーマの自由選択」という5つの条件の中で、話す時間と話す文章の量の変化を測定した。その結果、より長い文章を話させる課題を行う際は(1)会話の終わり方のモデルを示すこと、(2)前もって話す内容について考える時間を十分に与えること、(3)話す内容について選択肢を与えること、が効果的であった。また、より長い時間会話をさせる課題を行う際には(1)どのようなことについて話せばいいのか事前に伝えておくこと、(2)選択肢を与えずに自分の話したいことを自由に話させること、が効果的であった。

著者

園山 繁樹

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.57-68, 1994-11-30

被引用文献数

2

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障害を持つ幼児を障害を持たない幼児の集団の中で保育するという統合保育については、その利点が多くの研究者によって示唆されているが、実際に成功するための条件は複雑である。本研究ではわが国と米国の文献を概観し、統合保育を行う上で考慮すべき要因を相互行動的立場の状況要因の視点から分析した。分析した状況要因は、(1)概念的要因、(2)障害を持つ幼児の要因、(3)プログラムの要因、(4)障害を持たない幼児の要因、(5)保育者の要因、(6)園の要因、(7)療育専門機関の要因であり、これらの諸要因を検討せずに統合保育の有効性を論ずることはできない。また、今後の課題として、実際の統合保育場面での実践研究、保育者と療育専門家との共同研究、統合保育の専門性の確立、統合保育が困難な幼児への対策、保育場面以外での社会的統合を挙げた。

著者

林 和治

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.416-417, 2010-01-31

著者

金子 陽子

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.417-418, 2010-01-31

著者

岡部 俊六

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.415-416, 2010-01-31