著者

佐久間 政広

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.303-305, 2014 (Released:2015-09-30)

著者

羽渕 一代

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.299-301, 2014 (Released:2015-09-30)

著者

西原 和久

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.296-297, 2014 (Released:2015-09-30)

著者

本間 照雄

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.294-295, 2014 (Released:2015-09-30)

著者

工藤 宏司

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.292-293, 2014 (Released:2015-09-30)

著者

浦野 茂

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.290-292, 2014 (Released:2015-09-30)

著者

加藤 博 岩崎 えり奈

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.255-269, 2014 (Released:2015-09-30)

参考文献数

6

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エジプトでは, 2011年の「1月25日革命」 (エジプト革命) 以来, 政局は混迷を深め, 逆転に次ぐ逆転, 逆説的展開が繰り返されている. その中で浮き上がってきたのは, 政治の正当性をめぐる街頭での抗議行動 (街頭政治) と選挙での投票行動 (選挙政治) との対立である. 本稿は, この対立に注目し, それぞれの政治行動の担い手を分析することによって, エジプト革命の行方に見通しをつけるために執筆された.依拠するデータは, 2008年から12年までの革命前後において著者たちが独自に実施した4回の意識調査, とりわけ12年における第4回目の意識調査のデータである. このデータを使って, 街頭政治と選挙政治の担い手を分析した結果, 革命後の「民主化」過程で実施された一連の選挙の中で都市住民を中心に「新たな選挙参加者」が形成されたこと, そして, 彼らの投票行動における流動的な性格がイスラム政党の躍進と革命の変質をもたらしたことが明らかとなった.また, この「新たな選挙参加者」の流動的な性格は, 一時的貧困を特徴とするエジプトにおける貧困の構造的な脆弱性に根差していた. つまり, エジプトでは慢性的な貧困層と一時的な貧困層が併存するが, 前者は農村部, とりわけ上エジプト地方に滞留し, 後者は都市部にみられる. そこから, 同じく経済のグローバル化に直面しながらも, 地方住民が投票行動においてブレなかったのに対して, 都市住民はその時々の情勢でブレやすい政治行動パターンを取ることになった.

著者

稲葉 奈々子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.210-223, 2014 (Released:2015-09-30)

参考文献数

34

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新自由主義的な政策に基づく住宅など社会保障の市場化に抗して活動を開始した「DAL (住宅への権利運動)」を中心に, フランスの反グローバリズム運動を分析することが本稿の課題である. 社会保障の市場化は, 社会運動の古いテーマであった再分配の問題をふたたび表舞台に引き出した. 社会保障の市場化によって社会的排除を経験したのは, まず貧困層の移民家族であった. DALの担い手はフランスの旧植民地出身の移民一世が9割以上を占める. DALの運動は, グローバルな規模の構造的不平等を指摘し, 植民地出身者の毀損されたアイデンティティの承認と, 公正な分配を求める運動を連動させて展開する可能性があった. しかし実際には, 新自由主義的な政策が社会の領域をも市場原理で席巻していくことへの異議申し立てとして展開した. 市場経済至上主義に対して「万人にアクセス可能な公共性」を掲げたため, 運動はミドルクラスの支持を得て, 住宅への権利を保障する複数の重要な法律の制定が実現した. そこに植民地主義的な権力関係を問題にするアイデンティティの政治が入る余地はなく, また担い手の移民たちも生活の改善のために勤勉に働く1世で, 「普通の生活」の実現が運動参加の動機であった. 結果として反グローバリズム運動を新自由主義に適合的な行為者が担うという矛盾がみられ, また, 構造的な不平等の是正は実現しなかった.

著者

山田 信行

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.179-193, 2014 (Released:2015-09-30)

参考文献数

24

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主として1990年代後半以降, とりわけ先進社会においては, グローバル化のもとで労働運動の再活性化が指摘されるようになり, その1つのタイプとして社会運動ユニオニズムが注目を集めている. 本稿においては, 社会運動ユニオニズムの特徴を確認したうえで, 「コーポレート・キャンペーン」にみられるように, このタイプの労働運動が私的な労使関係に「公共性」をもたせることをその戦術として採用していることに注目する. この労働運動が志向する社会制度の形成・改変にあたって, あらゆる社会勢力に利害関心をインプットする回路を開いている資本主義国家の構造的特質を利用して, 「フォーラム型」労働運動のかたちをとって, 広範かつ継続的な組織連携を戦略として採用していることを強調したい. そのうえで, 資本主義社会における国家との関連において, 「公共圏」概念を再検討し, 社会運動ユニオニズムが, 労働運動としてふたたび「公共圏」 (「労働者的公共圏」) を形成する性格を回復していることを明らかにする.

著者

山田 信行 稲葉 奈々子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.156-163, 2014 (Released:2015-09-30)

参考文献数

5

著者

髙谷 幸

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.554-570, 2012

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本稿の目的は, 在日フィリピン人女性のDV被害者支援を行ってきたNGOを, 家族とは異なるオルタナティブな親密圏として位置づけ, 家族との関係からその実践を分析することである.<br>近年, 近代家族とは異なるかたちの, 生の基盤となる関係性, 「具体的な他者の配慮/関心にもとづく」親密圏をめぐる議論が活発になされている. それらは, 近代家族にたいする批判を踏まえつつも, そこで育まれる関係性や役割を積極的に再考するものといえる. しかし一方で, これらの議論では, 家族とそれ以外の親密圏がいかなる関係にあるかは論じられてこなかった.<br>これに対し, 本稿が取り上げたNGOでは, 暴力的な「家族からの自由」を, フィリピン人女性と子どもたちに保障すると同時に, 母子世帯というケア関係を核とした「家族への自由」を保障する活動を行っていた. またワークショップによる経験の共有を通じて, 家族の期待と責任を相対化し, そこでの葛藤を「ニーズ」として解釈する活動を行っていた.<br>つまりこの<親密圏>は, 家族にとって代わるというよりも, 家族が負担してきたケア責任を分有し, また家族規範を相対化し, 他の信頼しうる<親密圏>をつくり出す実践として捉えることができる. その戦略は, それ自体が<親密圏>として, 女性や子どもたちに複数の親密圏への帰属を可能にし, それによって家族への自由が保障されることを目指すものである.

著者

吉川 徹

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.428-442, 1996-03-30

被引用文献数

1

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この研究は, 青少年期における社会的態度形成の過程を計量的に検討するものである。これは従来から蓄積されてきた階層意識の研究の所産に, 社会的地位達成過程のモデルを糸口として, 世代間関係と, 学校教育による態度形成という知見を付加するものと位置付けられる。具体的には1992年に中学生・高校生を対象として実施した調査のデータを計量的に分析し, 出身階層の要因, 両親の社会的態度, 学校教育の諸条件などの関連構造と, これらの態度形成効果の大きさを解明している。その結果, 第一に家庭の階層的要因の効果が必ずしも従来の議論に符合するほど強力ではないこと, 第二に社会的態度の形成要因として学校教育の諸条件が複雑だが一定の有効性をもっていることが確認された。

著者

中 久郎

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.2-3, 1985-06-30

著者

森田 洋司

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.48-65,144**-143, 1985-06-30

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暴走族青少年の性格特性は、極端に高い外向性と高い神経症的傾向を示している。日本の青少年は一般に、発達につれて児童期よりも内向化する傾向がみられ、その生育環境にさまざまな内向化への文化的圧力が介在しているものと推定される。暴走族青少年がわが国の児童期の特性である外向的傾向を異常に高く示すということは、彼らの発達過程にこうした文化的圧力が欠如していたか、あるいは外向性強化要因が作用していたものと思われる。また、こうした彼らの高い外向性は彼らの逸脱行動に人格的な未成熟性をもたらす要因ともなっている。<BR>また、暴走族青少年では学業不振が著しいが、それは現代の学習過程が彼らの極端に高い外向的特性に不適合なるがゆえに生じているものと思われる。したがって、彼らの学業不振は知識の配分過程への不適応と見なすことができるが、それは同時に知識配分過程に潜在的に含まれている「かくれたカリキュラム」としての内向性志向文化への不適応でもある。

著者

高橋 由典

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.2-16, 1980-12-31

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日常生活の様々な場面で、他者は「自己」を視つめる人 (オーディエンス) としての役割を演じる。この「オーディエンスとしての他者」の諸相を明らかにすることが本稿の目的である。オーディエンスは「自己」に対して果す機能の違いによって「監視者としてのオーディエンス」と「観客としてオーディエンス」に二分される。また占める〈位置〉の違いによってそれは「直接的なオーディエンス」と「内的オーディエンス」とに分けられる。<BR>これまで社会学の領域では「観客としてのオーディエンス」の側面が比較的閉却されてきた。自己呈示はこの「観客としてのオーディエンス」に対して行なわれる。そのさい観客からの反応を呈示者がどう位置づけるかに応じて、功利的と美的という二つの自己呈示が区別される。前者の場合、反応は専ら功利的目的実現のために利用される。これに対して後者の場合、反応はあくまで自己呈示の美的効果を保証するものとみなされる。内的オーディエンスを観客とする美的自己呈示 (ダンディ的自己呈示) において、呈示者 (演技者) は美的完全性をめざそうとする。けれども彼のその企てには当然困難が伴なう。自己呈示という他者依存的な場において美的完全性 (という他者非依存) を実現しようとすることは、本来自己矛盾だからである。

著者

穐山 新

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.2-18, 2015

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本稿の目的は, 比較歴史社会学的な手法を用いて, シティズンシップにおける「共同社会」を統合する原理を, 戦前期における日本と中国の社会的権利をめぐる思想と政策を通じて明らかにしていくことにある. 日本でも中国でも共通して, 「社会連帯」を通じて共同社会に能動的に貢献できる人格を生み出していくことがめざされていたが, 「社会連帯」の否定的な対概念である, 怠惰な依存者を生み出すものとしての「慈善」に対する理解には, 以下のような相違が見られた.<br>日本における「慈善」は, 篤志家の施与や温情による救済という, 救済者のパターナリズムを意味した. それゆえ, 方面委員制度として具体化されたように, 「社会連帯」の理念ではそうした非対称的な関係を解消するための, 家庭・地域の日常的な場における社交や, 救済者がみずからの優越的地位を自己否定する「無報酬の心」が強調された. それに対して中国における「慈善」は, 慈善事業を運営する個々の郷紳の人格的能力という偶然性に依拠した「組織性」を欠いた救済 (「各自為政」) を意味した. そのため, 中国で「社会連帯」を可能にするためには, 何よりもまず「組織」の形成および確立と, そうした組織を束ねて運営する能力を有する「人」の発掘と育成が課題となった.<br>以上の検討を通じて本稿では, 救済者の自己犠牲の精神と組織への強力なコミットメントという, 両者における共同社会を統合する原理の違いが生み出されたことを明らかにした.

著者

穐山 新

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.2-18, 2015

---

本稿の目的は, 比較歴史社会学的な手法を用いて, シティズンシップにおける「共同社会」を統合する原理を, 戦前期における日本と中国の社会的権利をめぐる思想と政策を通じて明らかにしていくことにある. 日本でも中国でも共通して, 「社会連帯」を通じて共同社会に能動的に貢献できる人格を生み出していくことがめざされていたが, 「社会連帯」の否定的な対概念である, 怠惰な依存者を生み出すものとしての「慈善」に対する理解には, 以下のような相違が見られた.<br>日本における「慈善」は, 篤志家の施与や温情による救済という, 救済者のパターナリズムを意味した. それゆえ, 方面委員制度として具体化されたように, 「社会連帯」の理念ではそうした非対称的な関係を解消するための, 家庭・地域の日常的な場における社交や, 救済者がみずからの優越的地位を自己否定する「無報酬の心」が強調された. それに対して中国における「慈善」は, 慈善事業を運営する個々の郷紳の人格的能力という偶然性に依拠した「組織性」を欠いた救済 (「各自為政」) を意味した. そのため, 中国で「社会連帯」を可能にするためには, 何よりもまず「組織」の形成および確立と, そうした組織を束ねて運営する能力を有する「人」の発掘と育成が課題となった.<br>以上の検討を通じて本稿では, 救済者の自己犠牲の精神と組織への強力なコミットメントという, 両者における共同社会を統合する原理の違いが生み出されたことを明らかにした.

著者

平本 毅 高梨 克也

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.39-56, 2015

被引用文献数

1

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本稿では日本科学未来館で2011年8月に公開された展示物『アナグラのうた――消えた博士と残された装置』制作チームの活動場面の会話分析から, チームのメンバーが想像を「共有」する際に用いる1つのプラクティスを明らかにする. 制作チームのメンバーは展示の現場で将来的に生じる種々の問題を想像して発見し, 意識を共有し, 解決していくことを通じて展示物を形作ってゆく. 本稿ではこの活動の中でメンバーが頻繁に用いる, 想像を「共有」するという行為の記述を可能にするような1つのプラクティスに着目する. 展示やそこで生じる入場者の動きを演じながら他のメンバーに説明するとき, 制作チームのメンバーはしばしば頭部を捻って聞き手を「振り向く」. この「振り向き」はランダムに生じるのではなく, 語りの特定の位置で, 想像を「共有」しようとしていることが理解可能なかたちで行われる. 「振り向き」は語りの, とくに想像を「共有」することが相互行為上の課題となることが聞き手にわかる位置で生じる. このとき語り手の演技は進展を止め, これを背景にして頭部の動きで聞き手にはたらきかけることにより, 想像の「共有」を求める. これにたいして聞き手はしばしば, このはたらきかけに応じていることがわかるかたちで反応を返し, 「想像の共有」を達成する.

著者

平本 毅 高梨 克也

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.39-56, 2015

被引用文献数

1

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本稿では日本科学未来館で2011年8月に公開された展示物『アナグラのうた――消えた博士と残された装置』制作チームの活動場面の会話分析から, チームのメンバーが想像を「共有」する際に用いる1つのプラクティスを明らかにする. 制作チームのメンバーは展示の現場で将来的に生じる種々の問題を想像して発見し, 意識を共有し, 解決していくことを通じて展示物を形作ってゆく. 本稿ではこの活動の中でメンバーが頻繁に用いる, 想像を「共有」するという行為の記述を可能にするような1つのプラクティスに着目する. 展示やそこで生じる入場者の動きを演じながら他のメンバーに説明するとき, 制作チームのメンバーはしばしば頭部を捻って聞き手を「振り向く」. この「振り向き」はランダムに生じるのではなく, 語りの特定の位置で, 想像を「共有」しようとしていることが理解可能なかたちで行われる. 「振り向き」は語りの, とくに想像を「共有」することが相互行為上の課題となることが聞き手にわかる位置で生じる. このとき語り手の演技は進展を止め, これを背景にして頭部の動きで聞き手にはたらきかけることにより, 想像の「共有」を求める. これにたいして聞き手はしばしば, このはたらきかけに応じていることがわかるかたちで反応を返し, 「想像の共有」を達成する.

著者

田靡 裕祐 宮田 尚子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.57-72, 2015

被引用文献数

1

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本稿ではNHK放送文化研究所の「日本人の意識」調査データの2次分析を行い, 日本社会における仕事の価値の布置と, その長期的な変化の趨勢について検討した. R. Inglehartの価値変動の理論に依拠すれば, 社会が豊かであるほど, また豊かな時代に育った世代であるほど, 仕事におけるイニシアチブや責任といった内的価値への志向が高まるという仮説が導かれ, その妥当性はいくつかの先行研究によって確かめられている. しかしながら, 長期不況や労働市場の流動化による社会・経済的格差の拡大を背景として, とくに若い世代においてそのような志向が保持され続けているのかについては, 新たな検証が必要である.<br>1973年から2008年までの社会調査データを用いた2次分析の結果, 高度経済成長の恩恵を受けた新しい世代ほど, 外的価値よりも内的価値を志向する傾向があることが確かめられた. しかしその一方で, 90年代のバブル経済崩壊の後, 若い世代において内的価値への志向が抑制され, 外的価値への志向が高まっていることも同時に明らかとなった. このような知見は, 雇用制度や労働環境の変化に伴って, 仕事の価値の揺らぎ――外的価値への「回帰」や「多様化」が生じ始めている可能性を示唆するものである.