著者

金子 忠史

出版者

青山学院大学

雑誌

紀要 (ISSN:05181194)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.15-31, 2000

著者

小島 しのぶ

出版者

東海学園大学

雑誌

紀要 (ISSN:02858428)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.23-33, 2000-12-05

被引用文献数

1

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1)女子高校生の食事実態として食事区分別献立構成による点数化の試み 一日の献立構成を9点満点として評価してみると, 3日間の平均点は食事区分ごとに差があり朝食は調査対象者(207名)の献立構成にばらつきが大きく平均値として確認し難く二極分化している。昼食については3点満点で2.10点, 夕食では2.40点であり食事区分の中では夕食が献立構成としてはバランスのとれた食事になっている。一日3食の平均値は9点満点で6.26点であった。2)家庭内食事摂取者と家庭外食事導入者における献立構成点数, 簡易栄養診断点数の比較 家庭内食事のみ利用者の献立構成平均点数は7.2点, 簡易栄養診断点数の平均点数は66.0点であった。他方, 家庭外食事利用者の平均点は各々5.95点と54.6点であり家庭内食事のみの利用者のほうが平均の得点は高いが両者間で有意差はみられなかった。なお, 調査対象者の72.0%が家庭外食事(外食, 加工食品, 調理済食品, 冷凍食品)を利用している。導入の実態は朝食では前日に買い置きをしておいたと思われる菓子パン・惣菜パン等で朝食を済ませる。他方昼食の弁当においては, 主食, 副菜は自宅で調理したものであり, 調理済あるいは冷凍食品は主菜に利用する事例が多くみられた。3)出現献立の特徴 一日3食を通して出現献立の特徴をまとめてみると, 主食は朝食を除くと白飯が最も多く出現しており, 一日の主食出現数の52.4%は白飯である。パン類は24.3%の出現率であった。主菜料理では肉料理が多く主菜の42.4%を占めている。卵料理は23.7%であり, 朝食, 昼食で多く出現している。魚料理は2LO%であり, 上位3位までは動物性食品を主材料にした献立である。副菜は野菜を加熱調理したもの, 例えば, 炒め野菜, 浸し, 煮物等を合計すると32.5%, サラダ・生野菜が26.2%の出現率であり, 朝食, 昼食, 夕食の各食事区分に比較的万遍なく出現している献立である。味噌汁は17.9%であり朝食で最も多く出現しており27.9%夕食でも22.8%の出現率である。4)女子高校生の食事内容の特徴 調査結果から女子高校生の食事内容の特徴をまとめてみると, 朝食の食事内容は二極分化していることである。欠食を含めて朝食が非常に貧しい内容のものと, ほぼ完壁に近いもの(ただし, 分量の記入は求めていないので, あくまでも献立構成のうえからの結論である)とにわかれている。昼食において弁当持参者は主食, 主菜は揃っており中には主菜が3〜4種類という事例もあるが, 副菜がおろそかにされる傾向が強く副菜の無い事例もみられた。しかし, 登校途中等に昼食を購入している場合には, パンとやきそばといった主食に該当するものを複数購入して昼食としているものが多く朝食の欠食者に多くみられる。夕食については, 献立構成上も良いものが多いが, なかには主食を抜いたりしている場合があり特に主菜が肉料理, 天ぷら等の献立の場合に多くみられた。この現象については勝手な推察はできないがダイエット経験者が39.1%であったという結果から1)肉類, 油脂類, に対する栄養の知識, 食生活と健康に対する意識の問題として今後栄養指導の課題としたい。

著者

宮坂 敏夫

出版者

信州大学医療技術短期大学部

雑誌

紀要

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.1-34, 1982-03-01

著者

塩崎 弘明

出版者

長崎純心大学・長崎純心大学短期大学部

雑誌

紀要 (ISSN:02867249)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.86-78, 1989-03-30

著者

山本 元

出版者

山脇学園短期大学

雑誌

紀要 (ISSN:03898814)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.51-71, 2007

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国際関係における不確実性は,国際社会の無政府構造に起因する不可避的な現象と考えられてきた。しかし,この仮定は「自明」なのであろうか。このような大きな問題意識の下,本研究は以下の二点を明らかにする事によって,その自明性を相対化する。その一つは,国家が敢えて不確実性を作り出す(曖昧戦略を選択する,コミットメント問題を発生させる)ことが政治的に合理的となる局面が存在し,それが現在進行中の在韓米軍撤退事業にも表れていること。もう一つは,敢えて不確実性を作り出すことが,米国の帝国化の手段となりうること,(しかしながら)それが同盟国間においては「不適切な手段」であるため,その実施には同盟国の「同意」を要すること。その上で,その不適切性が無人化技術によって政治的に正当化されうる政治力学を説明する。以上の考察を通じて,米国の「帝国化」が,植民地時代のような明示的な「強制」に頼ることなく,(自覚的あるいは意図的に)不確実性を作り出すことによって,同盟国が積極的に「帝国」に協力(服従)するようになるメカニズムを指摘する。

著者

熊倉 庸介

出版者

国際短期大学

雑誌

紀要 (ISSN:13489933)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.53-91, 2003

著者

長瀬 慶來

出版者

山梨大学

雑誌

紀要 (ISSN:09105069)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.119-128, 2001

著者

北川原 平造

出版者

上田女子短期大学

雑誌

紀要 (ISSN:09114238)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.A47-A55, 1986-03-31

著者

佐藤 均

出版者

東海学園大学

雑誌

紀要 (ISSN:02858428)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.109-120, 1993-09-01

出版者

田園調布学園大学

雑誌

紀要 (ISSN:02875268)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.149-170, 1995-03-20

著者

今井 秀和

出版者

蓮花寺佛教研究所

雑誌

紀要 (ISSN:18828175)

巻号頁・発行日

no.9, pp.328-305, 2016

著者

小穴 こず枝 野本 昭三

出版者

信州大学医療技術短期大学部

雑誌

紀要

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.25-31, 1985-03-26

著者

内田 幸彦

出版者

埼玉県立歴史と民俗の博物館

雑誌

紀要 (ISSN:18821146)

巻号頁・発行日

no.10, pp.1-25, 2016-03

著者

古牧 徳生

出版者

神戸市看護大学短期大学部

雑誌

紀要 (ISSN:13428209)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.101-117, 2004-03-01

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本橋は現代アメリカの倫理学者ジェームズ・レイチェルズが提唱する道徳的個体主義を紹介し、その問題点と現代思想に占める位置を論じたものである。一章では、レイチェルズの議論の前提になっている進化論の人間観を説明する。レイチェルズによれば、人間は動物から進化したものであり、両者のあいだには程度の差しかない。それゆえ人間だけに特別な価値を認めるには無理があり、そのため伝統的な「人間の尊厳」も根拠の弱いものになるとする。二章では、このような人間観に対応する新しい倫理としてレイチェルズの提唱する道徳的個体主義が説明される。それは個体の扱いは(1)扱いの内容と(2)その個体の個別的性質、によって決定されるべきとするものであり、各個体は種別とは無関係に、似ている程度に応じて似た扱いを受け、異なる程度に応じて異なる扱いを受けるべきとされる。三章では、筆者の疑問が示される。筆者は進化論という大前提には賛成するが、人間と動物は、こと理性に関しては、程度の差ではなく根本的に質的に違うと思う。だから理性の能力については進化論を踏まえても人間を特別視できるのであり、従って「人間の尊厳」という概念は守られるべきであることを指摘する。だが身体に関しては、レイチェルズが言う通り、人間と動物には程度の差しかないから、もっと人間に準じた配慮が為されてもよいことを述べ、「動物の権利」を条件つきで認める。最後に、今後、我々が地球上で生存していくために必要とされる第三惑星の倫理について、その基本線を延べ、レイチェルズの提唱がそれに益すること大であることを認める。

著者

石井 美奈子

出版者

東北生活文化大学・東北生活文化大学短期大学部

雑誌

紀要 (ISSN:13425838)

巻号頁・発行日

no.29, pp.23-28, 1998

著者

松岡 是伸

出版者

名寄市立大学

雑誌

紀要 (ISSN:18817440)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.45-52, 2014-03-31

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本稿ではピンカーのスティグマに関する見解に着目しスティグマがどのように据えられ、位置づけられレイルのかを整理、分析することでスティグマの付与、構造、形成要因などを明確にしていくことが目的である。その結果、ピンカーはスティグマを民主主義社会において課される心理的暴力であり、制裁としてのスティグマの付与を明確にしていた。そして福祉サービスの互酬性に着目しスティグマは依存的な地位と同一であることに言及していた。そのうえで、スティグマがソーシャルポリシーの供給と受給レベルにおいて制裁として課されるには、依存性という地位が機能しなければならない構造が明らかとなった。本研究を総合的にまとめるとピンカーは、福祉サービスの供給と受給に対する感受性とスティグマとの間に深い関連性があると据えていたことが明らかになった。

著者

増田 榮美

出版者

上田女子短期大学

雑誌

紀要 (ISSN:09114238)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.157-171, 2008

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結婚情報語「ゼクシィ」が行った2006年の結婚トレンド調査を基に、最近のカスタマー傾向を分析し、今後のブライダルマーケティングを考察した。その結果、女性の社会進出や再婚数の増加という社会現象もあいまって晩婚化に拍車がかかるものと考えられることから、30代のいわゆる「オトナWedding」層をターゲットにしたマーケティングが重要であることがわかった。そして、30代をターゲットにしたマーケティングを探った結果、ブライダルコーディネーターの人材育成が急務であり、そのためには、企業側としてキャリアパスの整備が必要であると考えるに至った。

著者

荒木 裕子

出版者

東京聖栄大学

雑誌

紀要 (ISSN:18832911)

巻号頁・発行日

vol.1, 2008-10-01

著者

北村 圭弘

出版者

滋賀県立安土城考古博物館

雑誌

紀要 (ISSN:13437321)

巻号頁・発行日

no.11, pp.86-57, 2002-03

著者

野口 ひろみ

出版者

山脇学園短期大学

雑誌

紀要 (ISSN:03898814)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.1a-13a, 1982-12-01