著者

前場 康介 竹中 晃二

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.36-40, 2012 (Released:2014-07-03)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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本研究の目的は、セルフ・エフィカシー(SE)の強化を意図した介入が高齢者の運動継続に及ぼす効果をメタ・アナリシスにより検討することであった。国内および国外における論文について、「高齢者(older)」、「運動(exercise)」、および「自己効力感/セルフ・エフィカシー(self-efficacy)」をキーワードとして検索した。論文の採択基準として、①60歳以上の高齢者を対象としていること、②SEの向上を意図した介入を行っていること、③ランダム化比較試験であること、④SEおよび運動継続に関する評価を行っていること、および⑤メタ・アナリシスに必要な統計量が記載されていること、という5つを設定した。これらの基準を満たす5件の研究を対象としてメタ・アナリシスを実施した結果、運動SEの強化を意図した介入が高齢者の運動継続に有効であること、さらに、その効果はフォローアップ時により顕著に表れることが明らかになった。高齢者を対象とした今後の運動介入研究においては、SEの強化を意図することが重要であるとともに、その具体的な介入方法について詳細に検討することが必要になると考えられる。

著者

大平 英樹

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.30-38, 2001 (Released:2014-07-03)

参考文献数

28

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目的:動物実験によって、電撃などの嫌悪事象は、それがコントロール不能な場合にはより顕著な免疫能低下をもたらすことが示されている。しかし、ヒトでこの現象を検討した例は少なく、結果は錯綜している。本研究の目的は、動物実験で標準的に用いられるトリアディック・ヨークト・デザインをヒトに適用し、コントロール可能性が分泌性免疫に及ぼす効果を検討することにある。指標としては、唾液中より同定される分泌型免疫グロブリンAを測定した。対象:女子大学生30名 (年齢20-23歳) が3つの実験群にランダムに割り当てられた。方法:実験は、前処置課題とテスト課題から構成された。前処置課題では2つのキー押しによる反応選択課題が課され、コントロール可能群では一方のキーを押した場合にのみ70%の確率で正答のフィードバックがなされた。誤答の場合には約100dBの不快ノイズが与えられた。コントロール不能群ではヨークトされた確率でランダムにフィードバックが与えられた。統制群では前処置課題を行わなかった。テスト課題は3群共通で5つのキーからひとつを選択する反応選択課題を行った。実験前、各課題直後に唾液を採取しs-IgAを測定した。同時にコントロール可能性の知覚、主観的なストレス強度を評定させた。また、実験中、心拍を連続測定した。結果:コントロール不能群では、コントロール可能群、統制群に比べ、有意にテスト課題の成績が悪かった。また実験前のベースラインと比較して、各課題後に唾液中s-IgA量の増加が観測された。増加率はコントロール不能群で最大であり、統制群ではベースラインから有意な増加はみられなかった。一方、主観的なコントロール可能性、ストレス強度の評定には群間差はみられなかった。考察:本研究は、嫌悪事象による急性ストレスのコントロール可能性が、唾液の免疫能に影響することを示した最初の報告である。s-IgA量の増加が急性ストレス負荷への反応だと推測すると、ストレス刺激がコントロール不能な場合に免疫系のストレス反応はより強くなることが示唆された。さらに、先行研究とは異なり、こうした反応はコントロール可能性が必ずしも知覚されなくとも、無意識的・自動的に生起することが示された。

著者

根建 金男 市井 雅哉

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.29-36, 1995 (Released:2014-07-03)

参考文献数

27

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認知行動療法は、行動療法と認知的アプローチを統合するもので、そこにはさまざまなアプローチが含まれる。近年、この認知行動療法が台頭してきた。この論文では、(1) 認知行動療法について概観し、(2) この治療体系の意義と課題を、行動医学との関連から考察した。(1) に関しては、筆者らはまず認知行動療法とは何であるのかについて検討を加えた。そこでは、この体系が大きな広がりをもつことが強調された。この検討の後に、筆者らは、認知行動療法の代表的アプローチである、論理情動行動療法、認知療法、ストレス免疫訓練をとりあげ、説明した。特に、それぞれのアプローチの基本的な考え方や方法、技法に焦点を当てて述べた。(2) に関しては、認知行動療法は、有効性が高く、行動医学とめざす共通点があるために、行動医学に大いに貢献できる可能性がある、ということが示された。ただ、認知行動療法の最近の動向は、この体系がこれまで同様、これからも変化していく必要がある、ということを示唆している。「発達認知療法」が主張するような、構成主義 (コンストラクティヴィズム) や人間の成長の視点を考慮にいれて、認知行動療法について再考するのは、大いに見込みのあることにちがいない。しかし、認知行動療法を、行動療法の発展型ととらえる限りは、行動療法で用いられている科学的な方法論を認知行動療法も堅持することが必要である。このように認知行動療法を再考し、それを更に発展させていくことは容易ではないだろうが、それによって、認知行動療法は行動医学に貢献できる可能性を一層高めることができるだろう。

著者

平井 啓

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.7-11, 2014 (Released:2014-04-17)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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がん患者は、身体症状のみならず、再発・転移に対する心配や漠然とした不安感、さらには人間関係のストレスなどの多様な問題を抱えている。これらのがん患者の抱える多様な問題に対して心理療法・精神療法による対応が行われている。最近では特に、行動医学的方法の一つである認知行動療法が注目されている。そこで筆者らは、平成19年度から厚生労働科学研究費補助金がん臨床研究事業「がん患者に対するリエゾン的介入や認知行動療法的アプローチ等の精神医学的な介入の有効性に関する研究」(明智班)において、認知行動療法の一つに分類される問題解決療法を日本のがん患者向けにアレンジしたプログラム開発を行った。問題解決療法の有効性は、海外では多数報告され、問題解決療法による介入によって、患者の問題解決のための対処能力が向上し、その結果患者が日常の様々な問題に対して効率的に対処できるようになり、精神状態やQOLを自らの力で維持できるようになると言われている。そのため、がんと診断され治療する過程で様々な心理社会的問題が日常的に生じるがん患者にとって、問題解決療法は最も適した心理的介入の一つと考えられる。そこで研究班では、術後乳癌患者36名を対象として、つらさと支障の寒暖計、抑うつと不安の尺度であるHospital Anxiety and Depression Scale(HADS)日本語版を用いたスクリーニングを行い、心理的苦痛が大きいとされた患者に対して、5週間の問題解決療法プログラムによる介入を実施した。プログラムを完遂し、フォローアップ可能であった19名について解析を行った結果、介入前と3ヶ月後のフォローアップ時のHADS得点に統計的有意差がみられ、介入前後で得点の平均値は6.05 (SD=1.94) 点減少していた。また介入の効果量は0.82と高いことが示されたことから、この介入プログラムが、抑うつ、不安などのストレスを低減しQOL向上に寄与したと考えられる。このように問題解決療法は日本のがん医療において有効性を持った介入方法の一つであると考えられ、がん医療における問題解決療法の必要性と普及の方法について検討する必要がある。

著者

喜多島 知穂

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.35-36, 2017 (Released:2017-11-29)

著者

竹内 武昭

出版者

The Japanese Society of Behavioral Medicine

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.59-63, 2013

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日本の喫煙率は低下してきてはいるが、依然として先進国としては高い状態が続いている。多数の死者を出す予防可能な疾患にもかかわらず、社会的には重要度の認識が低く、西欧諸国と比較すると十分な対策がなされていない。まさに「サイレントキラー」の名にふわさしいのがたばこである。明らかに健康被害のあるたばこであるが、実際に問題なのはほとんどの人がたばこの害が解っていながら、やめられない依存状態にあることである。ニコチン依存は、ニコチンが報酬系の行動と強く結びついていることに主因がある。依存に関係するドパミン神経系は「報酬系回路」として知られており、快の感覚を個体に与えるため、強化行動をひき起こす。喫煙による急激なニコチン濃度上昇は、一過性のドパミン過剰放出を起こすが、最終的にドパミン受容体数が減少するため、慢性的な喫煙状態は、シナプスの機能不全を起こす。禁煙指導には、薬物療法と共に行動科学的アプローチが重要である。禁煙の意志のある喫煙者に対してはニコチン依存の治療が行われ、行動カウンセリング(禁煙支援の5つのA)が高い戦略的価値を持つと考えられている。日本では保健適応の禁煙外来の利用が有用である。禁煙の意志のない喫煙者に対しては、動機付け面接を基本とする行動カウンセリング(動機強化のための5つのR)が有効であると考えられている。禁煙を継続・維持中の禁煙者に対しては再発防止戦略が重要であり、禁煙継続中に起こりうる心身の問題、外部環境の障害、誘惑に対する対応が含まれる。喫煙者には支持的に対応し、彼らはたばこ産業の犠牲者であるという考え方を持つことが重要である。さらに、禁煙することのメリットを個人レベルで模索し、禁煙開始と禁煙継続のモチベーションを維持する必要がある。

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.15, no.Supplement, pp.S39-S89, 2009 (Released:2014-07-03)

著者

西郷 達雄 中島 俊 小川 さやか 田山 淳

出版者

The Japanese Society of Behavioral Medicine

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.3-10, 2013

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本研究では、東日本大震災における災害医療支援者の派遣後約1.5ヶ月時点でのPTSD有症状者の把握、および侵入的想起症状に対するコントロール可能性と外傷後ストレス症状との関連について検討することを目的とした。本研究の仮説は、侵入的想起症状に対するコントロール可能性が高い者は外傷後ストレス症状が低く、逆にコントロール可能性が低い者は外傷後ストレス症状が高いとした。東日本大震災に伴い長崎大学から各県に派遣された災害派遣医療チーム(Disaster Medical Assistance Team: DMAT)、救援物資輸送支援、被ばく医療支援、地域医療支援に従事した災害医療支援者54名に対して、フェイスシートを含む、外傷後ストレス症状、および侵入的想起症状に対するコントロール可能性の測定を実施した。派遣後約1.5ヵ月時点でのPTSD有症状者は0名であった。侵入的想起症状に対するコントロール可能性と外傷後ストレス症状との相関分析の結果、コントロール可能性と外傷後ストレス症状を測定するIES-R-J合計得点、およびIES-R-Jの下位因子である侵入的想起症状得点、過覚醒症状得点との間に有意な負の相関が認められた。侵入的想起症状に対するコントロール可能性の高低による外傷後ストレス症状の差を検討したところ、コントロール可能性低群では、コントロール可能性高群と比べてIES-R-J合計得点および、侵入的想起症状得点、過覚醒症状得点が有意に高かった。本研究の結果から、侵入的想起症状に対するコントロール可能性が外傷性ストレス症状に対して抑制的に働くことが示唆された。

著者

堀内 聡 津田 彰 岡村 尚昌 矢島 潤平 ステプトー アンドリュー

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.31-39, 2010 (Released:2014-07-03)

参考文献数

29

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本研究の目的は、異なる一過性のメンタルストレステストが、脳に由来するノルアドレナリンの代謝産物である唾液中3-methoxy-4-hydroxyphenylglycol(MHPG)の異なる反応を喚起するか否かを検討することであった。参加者は健常な成人男性10名であり、異なる日にストループ語彙−葛藤課題と暗算課題(内田クレぺリン課題)をこなした。課題の順番は参加者間でカウンターバランスされた。唾液はベースライン、課題直後、そして課題10分後に採取した。両課題は同程度の主観的ストレス反応を喚起した。しかし、唾液中MHPGは語彙−葛藤課題に対してのみ上昇し、暗算課題には変化しなかった。これらの結果は、MHPGの放出を促し、中枢ノルアドレナリン神経系を活性化させるメンタルストレステストの要素が存在することを示唆している。

著者

根建 金男 市井 雅哉

出版者

The Japanese Society of Behavioral Medicine

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.29-36, 1995

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認知行動療法は、行動療法と認知的アプローチを統合するもので、そこにはさまざまなアプローチが含まれる。近年、この認知行動療法が台頭してきた。この論文では、(1) 認知行動療法について概観し、(2) この治療体系の意義と課題を、行動医学との関連から考察した。<br>(1) に関しては、筆者らはまず認知行動療法とは何であるのかについて検討を加えた。そこでは、この体系が大きな広がりをもつことが強調された。この検討の後に、筆者らは、認知行動療法の代表的アプローチである、論理情動行動療法、認知療法、ストレス免疫訓練をとりあげ、説明した。特に、それぞれのアプローチの基本的な考え方や方法、技法に焦点を当てて述べた。<br>(2) に関しては、認知行動療法は、有効性が高く、行動医学とめざす共通点があるために、行動医学に大いに貢献できる可能性がある、ということが示された。<br>ただ、認知行動療法の最近の動向は、この体系がこれまで同様、これからも変化していく必要がある、ということを示唆している。「発達認知療法」が主張するような、構成主義 (コンストラクティヴィズム) や人間の成長の視点を考慮にいれて、認知行動療法について再考するのは、大いに見込みのあることにちがいない。しかし、認知行動療法を、行動療法の発展型ととらえる限りは、行動療法で用いられている科学的な方法論を認知行動療法も堅持することが必要である。<br>このように認知行動療法を再考し、それを更に発展させていくことは容易ではないだろうが、それによって、認知行動療法は行動医学に貢献できる可能性を一層高めることができるだろう。

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.3, no.Supplement, pp.S4-S9, 1996 (Released:2014-07-03)

著者

榎本 ことみ 小口 真奈 管 思清 仁田 雄介 髙橋 徹 熊野 宏昭

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.34-44, 2021 (Released:2021-08-29)

著者

西郷 達雄 中島 俊 小川 さやか 田山 淳

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.3-10, 2013 (Released:2014-07-03)

参考文献数

40

被引用文献数

5

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本研究では、東日本大震災における災害医療支援者の派遣後約1.5ヶ月時点でのPTSD有症状者の把握、および侵入的想起症状に対するコントロール可能性と外傷後ストレス症状との関連について検討することを目的とした。本研究の仮説は、侵入的想起症状に対するコントロール可能性が高い者は外傷後ストレス症状が低く、逆にコントロール可能性が低い者は外傷後ストレス症状が高いとした。東日本大震災に伴い長崎大学から各県に派遣された災害派遣医療チーム(Disaster Medical Assistance Team: DMAT)、救援物資輸送支援、被ばく医療支援、地域医療支援に従事した災害医療支援者54名に対して、フェイスシートを含む、外傷後ストレス症状、および侵入的想起症状に対するコントロール可能性の測定を実施した。派遣後約1.5ヵ月時点でのPTSD有症状者は0名であった。侵入的想起症状に対するコントロール可能性と外傷後ストレス症状との相関分析の結果、コントロール可能性と外傷後ストレス症状を測定するIES-R-J合計得点、およびIES-R-Jの下位因子である侵入的想起症状得点、過覚醒症状得点との間に有意な負の相関が認められた。侵入的想起症状に対するコントロール可能性の高低による外傷後ストレス症状の差を検討したところ、コントロール可能性低群では、コントロール可能性高群と比べてIES-R-J合計得点および、侵入的想起症状得点、過覚醒症状得点が有意に高かった。本研究の結果から、侵入的想起症状に対するコントロール可能性が外傷性ストレス症状に対して抑制的に働くことが示唆された。

著者

荒井 弘和 岡 浩一朗 堤 俊彦 竹中 晃二

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.1-6, 2005 (Released:2014-07-03)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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本研究の目的は、中等度の強度の有酸素運動に伴う疲労感の変化を検討することであった。さらに、疲労感の変化と一過性運動に対するセルフ・エフィカシーの変化との関係を検討した。16名の大学生または大学院生が、本研究の被験者として招集された。運動セッションに伴って、1)疲労感を測定する日本語版 Iceberg Profile、2)中等度の強度の運動を継続できるというセルフ・エフィカシーという2つの測定尺度が用いられた。被験者は、自転車エルゴメータで、中等度の強度のサイクリングを20分間行った。さらに、コントロール条件として、被験者は20分間の読書を行った。運動が疲労感に与える影響を検討するために、繰り返しのある分散分析を行った。しかし、分散分析の結果、条件の主効果、時間の主効果、および条件×時間の交互作用は認められなかった。この結果は、中等度の強度の運動が疲労感を増強しないことを示している。相関係数の算出によって、運動に伴う疲労感の変化量とセルフ・エフィカシーの変化量との関係を検討した。疲労感の変化量はセルフ・エフィカシーの変化量と関連していなかった。本研究の結果は、運動に伴う疲労感とセルフ・エフィカシーが、独立して生じる可能性を示唆している。

著者

松田 尚実 富田 望 南出 歩美 熊野 宏昭

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.13-20, 2023 (Released:2023-07-17)

著者

高瀬 堅吉

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.52-57, 2014 (Released:2014-11-20)

参考文献数

29

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米国Educational Commission for Foreign Medical Graduates(ECFMG)は、2023年以降、国際的認証評価を受けた医科大学、医学部の卒業生を米国で医業を行う資格審査の対象にすると発表した。ECFMGの要請に応えるためには、医科大学、医学部は米国医学教育連絡委員会が米国医学校向けに設けた基準、もしくは世界医学教育連盟が設けた基準のように他の国々で受け入れられている基準を用いた公的手続きを経て認証されなければならない。このECFMGの発表を受けて、我々は次の項目を満たす行動医学コアカリキュラム提案に取り組まなければならない。それは、1)医学教育の国際基準に到達する、2)行動科学・医学の国際動向に合致する、3)日本独自の行動科学・医学を内包するという三項目である。これらの項目を満たす適切なコアカリキュラムを作成するためには、行動科学の枠組みについて定義する必要がある。そこで本稿では、日本行動科学学会(Japanese Association of Behavioral Science、JABS)の歴史、会員の学術的背景および活動内容の紹介を通じて、行動科学の枠組み、さらには、コアカリキュラム作成にJABSが果たすべき役割について提案する。

著者

町田 規憲 田野邉 果穂 田山 淳

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.2-11, 2023 (Released:2023-01-20)

著者

大久保 亮 佐々木 洋平

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.127-134, 2020 (Released:2021-05-09)

著者

窪田 和巳 島津 明人 川上 憲人

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.69-76, 2014 (Released:2014-11-20)

参考文献数

37

被引用文献数

8

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本研究では、仕事に関する積極的態度であるワーカホリズムとワーク・エンゲイジメントが、それぞれリカバリー経験(就業中のストレスフルな体験によって消費された心理社会的資源を元の水準に回復させるための活動)とどのような関連を有しているのか、 日本の労働者を対象として明らかにすることを目的とした。ワーカホリズム、ワーク・エンゲイジメント、リカバリー経験に関する各質問項目を含むインターネット調査を、調査会社である株式会社マクロミルの登録モニタを対象に行った(調査期間:2010年10月)。登録モニタから、性別、年代、居住地域が人口統計比率に合うように無作為抽出された13,564名の労働者に対して研究協力の案内が送付された。本研究では回答期間内に回答した先着2,520名を解析対象とした(男性1,257名、女性1,263名:平均年齢44.4歳、SD = 12.9)。分析は、各構成概念(ワーカホリズム、ワーク・エンゲイジメント、リカバリー経験)間の関連を明らかにするため、共分散構造分析を実施した。共分散構造分析の結果、ワーカホリズムとワーク・エンゲイジメントとは、弱い正の相関を有していた。また、ワーカホリズムは4つのリカバリー経験(心理的距離、リラックス、熟達、コントロール)と負の関連を有し、ワーク・エンゲイジメントは3つのリカバリー経験(リラックス、熟達、コントロール)と正の関連を有することが明らかになった。これらの結果は、ワーカホリズムはリカバリー経験を抑制するのに対して、ワーク・エンゲイジメントはリカバリー経験を促進することを示唆している。ワーカホリズムとワーク・エンゲイジメントは仕事に対して多くのエネルギーを費やす点では共通しているものの、リカバリー経験との関連については、それぞれ異なる影響を有することが考えられる。

著者

島田 恭子 島津 明人 川上 憲人

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.76-84, 2016 (Released:2017-06-23)

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本研究では、未就学児を持つ日本人の共働き夫婦496組を対象に、ワーカホリズムとパートナーの精神的健康との関連における心理社会的メカニズムを検討した。ワーカホリズムがパートナーの精神的健康に影響を及ぼす心理社会的プロセスとしては、これまでに、パートナーのワーク・ライフ・バランスの悪化(家庭役割から仕事役割への葛藤の上昇)、パートナーへの社会的支援の低下、の2つのプロセスが明らかにされてきたが、本研究では、第3のプロセスとして、パートナーとのコミュニケーションに注目した。具体的には、自己のワーカホリズムが自己の心理的ストレス反応の上昇と職務満足感の低下を導き、パートナーとのネガティブなコミュニケーションを増加させることで、パートナーの心理的ストレス反応の上昇と家庭生活満足感の低下につながることを想定した。東京都某区の保育園に児を通わせる共働き夫婦を対象に自記式質問紙による調査を行った。想定した因果関係を共分散構造分析により分析し、モデル全体の妥当性を確認後、概念間の因果係数によりモデル各部の検証を行った。その結果、仮説モデルは男女ともに支持された。すなわち自己のワーカホリズムは、自己の心理的ストレス反応の上昇および職務満足感の低下を媒介して、パートナーへのネガティブなコミュニケーションの増加につながり、さらにパートナーの心理的ストレス反応の上昇とパートナーの生活満足感の低さにつながること、これらの関連は夫から妻、妻から夫のいずれの方向にも当てはまることが明らかになった。共働き夫婦のワーカホリズムに注目し、その影響が自己からパートナーへと至る心理社会的プロセスを大規模なカップルデータを用いて検討した本研究は、ワーカホリズムおよびワーク・ライフ・バランスに関する研究と実践に重要な示唆を与えるものと考えられる。