著者

鄧 科 津田 彰 仁位 百雲子 山廣 知美 入江 正洋

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第81回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.3C-094, 2017-09-20 (Released:2020-03-27)

著者

岡村 尚昌 津田 彰 矢島 潤平 堀内 聡 松石 豊次郎

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.33-40, 2010 (Released:2014-07-03)

参考文献数

28

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大学生の睡眠時間と心身の健康との関連性を明らかにするために、GHQ-28による主観的評定と精神神経免疫学的(PNI)反応[3-methoxy-4-hydroxyphenylglychol(MHPG)含有量、免疫グロブリン(Ig)A抗体産生量]を用いた客観的評価から、睡眠時間の長さによって、心身のストレスの自覚とノルアドレナリン神経系と免疫系の活性がどのように異なるのか検討した。研究参加の同意が得られた健康な大学生205名(男性110名、女性95名、年齢18.6±1.0)を対象に睡眠時間を調査し、最適睡眠時間群(AS:Adequate Sleep)(6〜8時間睡眠)を35名、短時間睡眠群(SS: short sleep)(5時間以下の睡眠)33名と長時間睡眠群(LS: long sleep)(9時間以上の睡眠)28名をそれぞれ抽出した。講義時に、集団一斉法にてGHQ-28への記入を求め、PNI反応を測定するために唾液の採取を行った.LS群のGHQ-28得点は、「社会的活動障害」および「うつ傾向」下位尺度でAS群とSS群に比較して有意に高値であった。一方、SS群はASに比較して「身体症状」下位尺度得点が有意に高かった。SS群の唾液中free-MHPGは、AS群と異ならなかったが、LS群に比較して有意に高く、s-IgAは有意に低かった。ロジスティック回帰分析の結果は、中等度以上の「身体的症状」、「社会的活動障害」と「うつ傾向」症状が短時間もしくは長時間睡眠と有意に関連していることを明らかにした。以上の知見から、6〜8時間睡眠が最も心身の健康と関連していることが示された。また、睡眠時間いかんによって唾液を指標にして得られたPNI反応が異なったことは、今後、大学生のストレス関連疾患の予防や健康増進活動のために、睡眠の重要性を示す客観的証拠となると考える。

著者

伏島 あゆみ 津田 彰 田中 芳幸

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.93.21016, (Released:2022-03-31)

参考文献数

46

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Reports have indicated that character strength, which includes positive personality traits, improves well-being. However, less is known about how one’s character strength is linked to suicidal risk, and whether well-being mediates this relationship. This cross-sectional study examined the possibility that well-being has a mediating effect on the relationship between one’s character strength and suicidal tendencies. University students (N = 305, average age = 19.7) answered the questionnaire. The data was analyzed using mediation analysis. Students’ knowledge of their character strength and using that strength each had different direct effects on suicidal tendencies. Knowing one’s character strength directly reduced suicidal tendencies, which were also mediated by a high level of well-being. Meanwhile, using one’s character strength had negative effects toward suicidal tendencies. These results indicate that students’ knowledge of their own character strength might play a protective role in suicidal tendencies even if well-being did not improve, and also suggest that one’s use of character strength might increase suicidal tendencies if it were not used appropriately according to the types of strengths and various situational factors.

著者

命婦 恭子 岩田 昇 向笠 章子 津田 彰

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.83, no.4, pp.314-320, 2012 (Released:2013-01-01)

参考文献数

21

被引用文献数

2

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Although it is generally believed that frequent lateness might lead to absenteeism, the evidence for this has not been ascertained. We investigated the relationship between earlier lateness and subsequent absenteeism in a three-year longitudinal study in a public junior high school in Japan. The participants were 263 students (124 males, 139 females) whose school records were available for three consecutive academic years. Kaplan-Meier survival curves revealed that students who had been late for 30 or more days during their 1st year of junior high school were significantly more likely to show absenteeism during 2nd and 3rd year than students who had been late less than 30 days. Cox's proportional hazards regression model confirmed that frequent lateness was the only significant predictor, after controlling socio-demographics and psychosocial variables including stressors at school and stress responses. The substantial linkage of frequent lateness to absenteeism found in this study suggests the necessity of paying more attention to lateness for the prevention of absenteeism.

著者

土屋垣内 晶 黒宮 健一 五十嵐 透子 堀内 聡 安藤 孟梓 鄧 科 吉良 晴子 津田 彰 坂野 雄二

出版者

日本不安症学会

雑誌

不安症研究 (ISSN:21887578)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.72-85, 2015-03-31 (Released:2015-05-29)

参考文献数

23

被引用文献数

9 5

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本研究の目的は,Saving Inventory-Revised(SI-R)日本語版を開発し,ためこみ傾向を有する日本の青年の臨床的特徴について検討することであった。調査対象は365名の大学生・専門学校生であった。確認的因子分析の結果,SI-R日本語版は3因子構造であることが示された。内的整合性,再検査信頼性,妥当性ともに十分な値が示された。SI-R日本語版の合計得点について,欧米のカットオフ値である41点を基準としてためこみ傾向群と非傾向群に分け群間比較を行った結果,写真評価による自宅の散らかりの程度,強迫症状,特性不安,抑うつ,および機能障害において,ためこみ傾向群のほうが非傾向群よりも有意に高い得点を示した。以上のことから,ためこみ傾向を有する日本の青年の臨床的特徴が示された。

著者

行動医学コアカリキュラム作成ワーキンググループ 堤 明純 石川 善樹 乾 明夫 井上 茂 島津 明人 諏訪 茂樹 津田 彰 坪井 康次 中尾 睦宏 中山 健夫 端詰 勝敬 吉内 一浩

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.63-68, 2014 (Released:2014-11-20)

参考文献数

4

被引用文献数

3

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行動科学について、医学生が卒業時に求められるコンピテンシーを明らかにすることを目的として、デルファイ法による調査を行った。日本行動医学会教育研修委員会の下に設置されたワーキンググループで、行動科学(行動医学)に関して、医学生が卒業時までに身につけておきたいと思われる知識や技術(コンピテンシー項目)のリストアップを行い、日本行動医学会評議員111名に対して、2ラウンドのデルファイ様式のオンライン調査に参加を呼びかけた。電子メールによる呼びかけに対し26名が参加した。参加者のうち、17名は心理学、5名は臨床、2名は看護、5名は社会医学のバックグラウンドを有していた(一部重複あり)。8名は大学医学部での講義の受け持ちを持っており、教育歴は平均11年であった。2回の調査で「説明もしくは概説できる」と集約されたコンピテンシー項目は、ストレスとコーピング、動機付け、行動療法、認知行動療法、利用者-医療者関係、医療者関係、クオリティ オブ ライフ、ソーシャルサポート、セルフ・エフィカシー、刺激統制、リラクセーション法、アドヒアランス、服薬行動、傾聴技法および質問技法であった。「知っている必要あり」と集約されたコンピテンシー項目は、情報処理の自動化、ローカスオブコントロール、ティーチング、社会的認知、性行動、エンパワーメントであった。回答数は少ないものの、専門家からの意見として得られた今回の所見は、我が国の医学部における行動医学のカリキュラムを開発するにあたって参考になると考えられる。

著者

羽山 順子 津田 彰 Junko Hayama

出版者

久留米大学大学院心理学研究科

雑誌

久留米大学心理学研究 = Kurume University psychological research (ISSN:13481029)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.150-158, 2011-03-31

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5歳以下の小児において,就眠に不適切な条件や不適切なしつけの結果として維持される寝渋り,夜泣きのような睡眠問題は,小児の行動性不眠症と呼ばれる。小児の行動性不眠症にはオペラント条件づけを基礎理論とする行動科学的なアプローチが有効であると,多くの臨床試験から確認されている。本稿では,1)小児の行動性不眠症に対する行動科学的アプローチに関する理論とそれらの技法の効果と課題,2)日本の小児の睡眠研究の現況,について概説した。行動科学的なアプローチのうち,寝渋り,夜泣きを意図的に無視する消去法と,出産後6カ月以内に適切な対応の方法を養育者に教育する睡眠の予防的親教育は,小児の行動性不眠症に対する効果が確実であると示唆された。さらに,小児の行動性不眠症の改善は,母子の睡眠と精神保健にも寄与していた。一方,日本の小児の睡眠研究は,その多くが調査研究であり臨床試験の数は限られていた。本邦における行動科学的アプローチの導入は,母子の睡眠と精神保健の向上に寄与する可能性があると考えられた。

著者

田中 芳幸 津田 彰 神宮 純江

出版者

久留米大学大学院心理学研究科

雑誌

久留米大学心理学研究 (ISSN:13481029)

巻号頁・発行日

no.5, pp.115-123, 2006

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近年のメンタルヘルスの分野では,精神障害がなくwell-beingも高いという二次元から精神的な健康が捉えられている。このような精神的健康の二次元モデルに基づき,ポジティブな側面とネガティブな側面を測定できる尺度として,筆者らは山田ら(1994)によって初めて開発されたいきいき度尺度を修正し,改訂-いきいき度尺度(PLS-R)を開発した。18歳から83歳までという幅広い年齢層の対象で検討したところ,PLS-Rの構造に性差は認められなかった。本研究では,20代から60代の年代別に信頼性と妥当性を検証することを目的とした。また,「いきいき度」の年代差についても検討した。福岡市健康づくりセンター等にて,「いきいき度」に関連する質問に回答した20歳代から60歳代の者の内,欠損値があるものを除外した6473名(男性1221名,女性5252名)の回答を分析対象とした。心理統計学的解析には改訂-いきいき度尺度の14項目を利用した。年代別に因子分析を行ったところ,20歳代から50歳代において,因子負荷量や因子寄与率に若干の差はあるものの,同一構造の4因子解が得られた。60歳代において3因子解となったため,4因子に固定して同様の分析を行ったところ,他の年代と同じ構造が示された。20歳代のチャレンジ精神においてα=0.66である以外は,全ての年代の下位尺度でα=0.70程度からα=0.84と高値を示し,十分な内的一貫信頼性が確認された。尺度得点の年代差は,いずれも高年齢ほど得点が良好という結果であった。結果より,改訂-いきいき度尺度は,20歳代から60歳代の範囲で,年齢に関わらず信頼性と妥当性を有していることが検証され,少なくとも本研究により検証された年齢範囲においては,性別や年齢に関わらず,改訂-いきいき度尺度が適用可能であることが明らかとなった。

著者

堀内 聡 津田 彰 岡村 尚昌 矢島 潤平 ステプトー アンドリュー

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.31-39, 2010 (Released:2014-07-03)

参考文献数

29

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本研究の目的は、異なる一過性のメンタルストレステストが、脳に由来するノルアドレナリンの代謝産物である唾液中3-methoxy-4-hydroxyphenylglycol(MHPG)の異なる反応を喚起するか否かを検討することであった。参加者は健常な成人男性10名であり、異なる日にストループ語彙−葛藤課題と暗算課題(内田クレぺリン課題)をこなした。課題の順番は参加者間でカウンターバランスされた。唾液はベースライン、課題直後、そして課題10分後に採取した。両課題は同程度の主観的ストレス反応を喚起した。しかし、唾液中MHPGは語彙−葛藤課題に対してのみ上昇し、暗算課題には変化しなかった。これらの結果は、MHPGの放出を促し、中枢ノルアドレナリン神経系を活性化させるメンタルストレステストの要素が存在することを示唆している。

著者

羽山 順子 津田 彰

出版者

日本小児医事出版社

雑誌

小児科臨床 (ISSN:0021518X)

巻号頁・発行日

vol.66, no.10, pp.2037-2041, 2013-10

著者

谷 佳成恵 津田 彰 村田 伸

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.87-94, 2023 (Released:2023-11-10)

参考文献数

32

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本研究では第1 の目的として,住宅型有料老人ホームに入居する高齢者33名を対象として,下肢筋力と歩行速度との間の関連性を検討した。第2 の目的として,対象集団の下肢筋力の強度の違い(弱・平均・強)が,下肢筋力と歩行速度との間の関連性へ及ぼす影響を検討した。下肢筋力は30秒椅子立ち上がりテスト(30-sec Chair-Stand test; CS-30)によって測定した。歩行パラメータは歩行速度,歩行率,ストライド長,歩幅,歩隔,つま先角,歩行角,立脚時間,両脚支持時間,遊脚時間を測定した。3群間の比較の結果,下肢筋力,歩行速度,歩行率,ストライド長,歩幅,歩隔,歩行角,立脚時間,両脚支持時間に有意差を認めた。各群におけるSpearman の順位相関分析の結果,弱群のみ下肢筋力と歩行速度との間に有意な正の相関を認めた。下肢筋力の低下に伴い歩行速度が遅くなること,下肢筋力の強度の違いによって,下肢筋力と歩行速度との間の関連性は異なることが示唆された。

著者

仁位 百雲子 津田 彰 鄧 科 山廣 知美 入江 正洋

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第81回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.3C-092, 2017-09-20 (Released:2020-03-27)

著者

津田 彰 牧田 潔 津田 茂子

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.91-96, 2001 (Released:2014-07-03)

参考文献数

40

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今日、ストレスは重要な問題である。ここ数年、ストレスが病気の発症に重大な役割を担っていることが論じられている。しかしながら、ストレス反応が身体的疾患や心身障害にどのような影響を及ぼすのかについては、あまり理解されていない。本論文では、病気を左右する要因として、どのようにストレスは重要なのか考察した。また、ストレスは健康-病気の結果をどのように左右するのか、さらにストレスの体験と身体的変化ならびに病理的反応を結ぶプロセスについても検討を加えた。ストレス-コーピング病気罹患性モデルに従い、身体的及び心身疾患の発症における心理社会生物学的要因の役割を明らかにすることを試みた。結論として、健康-病気の結果を繋ぐ主要な2つの過程―すなわち、心理生理学的ならびに認知的-行動的経路―の関与が明らかとなった。今後、さらにこれらの関連性についての検討が望まれる。

著者

三原 健吾 岡村 尚昌 矢島 潤平 津田 彰

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.84, 2019 (Released:2019-10-03)

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本研究は、2タイプのwell-being(hedonic、eudaimonic)と心身の健康との分化的関連性を明らかにするため に、質問紙による主観的健康感の評定と唾液中精神神経内分泌免疫学的(PNEI)反応による客観的評価から、well-beingのタ イプによって心身のストレスの自覚とノルアドレナリン神経系、内分泌系、免疫系の活性がどのように異なるのか検討した。研究参 加の同意が得られた健康な大学生109名(男性49名、女性60名)を対象とした。講義時に、eudaimonic well-being[心理的 well-being尺度(PWBS)によって評価]、hedonic well-being(日本語版 Positive and Negative Affect Scheduleと人生に 対する満足感尺度によって評価)、主観的健康感(GHQ−28)、健康行動(飲酒、喫煙、運動)からなる質問紙セットへの記入を 求めるとともに、PNEI反応[free 3−methoxy−4−hydroxyphenylglycol(MHPG)含有量、分泌型免疫グロブリンA(s−IgA) 抗体産生量、コルチゾール分泌量]を測定するために唾液の採取を行った。重回帰分析の結果から、心身のストレス反応及び Quality Of Lifeの重要な影響要因と目されているネガティブ感情、性別、BMI、健康行動とは独立して、PWBS得点が高い個人ほ ど唾液中のfree−MHPG含有量、コルチゾール分泌量、GHQ−28総得点が低値であることが示された。一方で、hedonic wellbeing とPNEI反応との関連は認められなかった。これらの結果から、hedonic well-beingと比較しeudaimonic well-beingの方 がより直接的にノルアドレナリン神経系、内分泌系を介して心身の健康に関わっていることが示唆された。

著者

岡村 尚昌 津田 彰 矢島 潤平 堀内 聡 松石 豊次郎

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.33-40, 2010

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大学生の睡眠時間と心身の健康との関連性を明らかにするために、GHQ-28による主観的評定と精神神経免疫学的(PNI)反応[3-methoxy-4-hydroxyphenylglychol(MHPG)含有量、免疫グロブリン(Ig)A抗体産生量]を用いた客観的評価から、睡眠時間の長さによって、心身のストレスの自覚とノルアドレナリン神経系と免疫系の活性がどのように異なるのか検討した。研究参加の同意が得られた健康な大学生205名(男性110名、女性95名、年齢18.6±1.0)を対象に睡眠時間を調査し、最適睡眠時間群(AS:Adequate Sleep)(6〜8時間睡眠)を35名、短時間睡眠群(SS: short sleep)(5時間以下の睡眠)33名と長時間睡眠群(LS: long sleep)(9時間以上の睡眠)28名をそれぞれ抽出した。講義時に、集団一斉法にてGHQ-28への記入を求め、PNI反応を測定するために唾液の採取を行った.LS群のGHQ-28得点は、「社会的活動障害」および「うつ傾向」下位尺度でAS群とSS群に比較して有意に高値であった。一方、SS群はASに比較して「身体症状」下位尺度得点が有意に高かった。SS群の唾液中free-MHPGは、AS群と異ならなかったが、LS群に比較して有意に高く、s-IgAは有意に低かった。ロジスティック回帰分析の結果は、中等度以上の「身体的症状」、「社会的活動障害」と「うつ傾向」症状が短時間もしくは長時間睡眠と有意に関連していることを明らかにした。以上の知見から、6〜8時間睡眠が最も心身の健康と関連していることが示された。また、睡眠時間いかんによって唾液を指標にして得られたPNI反応が異なったことは、今後、大学生のストレス関連疾患の予防や健康増進活動のために、睡眠の重要性を示す客観的証拠となると考える。

著者

網谷 真理恵 中尾 睦宏 中山 健夫 端詰 勝敬 吉内 一浩 石川 善樹 乾 明夫 井上 茂 島津 明人 諏訪 茂樹 津田 彰 堤 明純 坪井 康次

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.37-40, 2015

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<p>諸言 : わが国の医学教育においては, 行動科学が医学教育の中で独立したカリキュラムとして取り扱われることはほとんどなく, 体系的な教育はなされていない.<br>方法 : 日本行動医学会評議員に対するデルファイ法を用いた意見調査から明らかになった医学部卒業時に求められる行動科学に関するコンピテンシーを基に討議を重ね, アウトカム志向型のカリキュラム案を考案した.<br>結果 : 演習や実習を取り入れた, 行動科学1単位=15時間の学習モデュールを提案した.<br>考察 : アウトカムに到達するために, 疾患の全人的理解および行動変容を目的とするロールプレイなどを取り入れた実習・演習や, 実際の治療戦略を考案するPBL, TBL形式の学習を推奨したい.</p>

著者

行動医学コアカリキュラム作成ワーキンググループ 中尾 睦宏 中山 健夫 端詰 勝敬 吉内 一浩 堤 明純 石川 善樹 乾 明夫 井上 茂 島津 明人 諏訪 茂樹 津田 彰 坪井 康次

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.63-68, 2014

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行動科学について、医学生が卒業時に求められるコンピテンシーを明らかにすることを目的として、デルファイ法による調査を行った。日本行動医学会教育研修委員会の下に設置されたワーキンググループで、行動科学(行動医学)に関して、医学生が卒業時までに身につけておきたいと思われる知識や技術(コンピテンシー項目)のリストアップを行い、日本行動医学会評議員111名に対して、2ラウンドのデルファイ様式のオンライン調査に参加を呼びかけた。電子メールによる呼びかけに対し26名が参加した。参加者のうち、17名は心理学、5名は臨床、2名は看護、5名は社会医学のバックグラウンドを有していた(一部重複あり)。8名は大学医学部での講義の受け持ちを持っており、教育歴は平均11年であった。2回の調査で「説明もしくは概説できる」と集約されたコンピテンシー項目は、ストレスとコーピング、動機付け、行動療法、認知行動療法、利用者-医療者関係、医療者関係、クオリティ オブ ライフ、ソーシャルサポート、セルフ・エフィカシー、刺激統制、リラクセーション法、アドヒアランス、服薬行動、傾聴技法および質問技法であった。「知っている必要あり」と集約されたコンピテンシー項目は、情報処理の自動化、ローカスオブコントロール、ティーチング、社会的認知、性行動、エンパワーメントであった。回答数は少ないものの、専門家からの意見として得られた今回の所見は、我が国の医学部における行動医学のカリキュラムを開発するにあたって参考になると考えられる。

著者

羽山 順子 足達 淑子 津田 彰

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.21-30, 2010 (Released:2014-07-03)

参考文献数

33

被引用文献数

1

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[研究背景]寝渋り、夜泣きのような乳幼児の睡眠問題は、母親の睡眠と健康に悪影響を及ぼす。児の睡眠問題は、就床時および夜間覚醒時の児に対する適切な対応を親に教育することで予防できるとの報告がある。先行研究において、筆者らは生後4ヵ月の乳児を持つ母親を対象に児の睡眠問題予防を目的とした教育介入を実施した。しかし教育の効果は限定的であり、4ヵ月より早い月齢である新生児の親に対する教育が、児の睡眠問題の予防にはより有用であると考えられた。 [目的]先行研究の結果を踏まえ、本研究は、新生児の母親に対して行った児の睡眠問題予防教育が、母親の養育行動と児の睡眠問題予防に及ぼす効果を、その後の4ヵ月児健康診査で比較して検討した。 [方法]対象は教育群46名と教育をしなかった比較群30名であった。教育では、乳幼児の睡眠問題予防のため望ましい養育行動について説明した小冊子を、地域の新生児訪問時に助産師が母親に配布した。評価した行動は1)児の睡眠に関連した親の養育行動(望ましい養育行動13項目、望ましくない養育行動3項目)、2)児の睡眠と睡眠問題、3)母親の睡眠と健康問題であった。 [結果]教育の結果、教育群の母親は、児の夜間覚醒時に「すぐには触らず様子をみる」という望ましい養育行動が比較群より高率に見られた(教育群:比較群=48.9%:23.3%,p<0.05)。さらに望ましい養育行動の合計数は比較群よりも多く(教育群:比較群=4.4:3.3,p<0.01)、望ましくない養育行動の合計数は少なかった(教育群:比較群=1.3:1.7,p<0.05)。また、教育群の母子は就床時刻が規則正しい者の割合が高く、母親は頭痛を感じる者の割合が低かった(教育群:比較群=2.3%:20.0%,p<0.05)。 [考察]以上の結果から、小冊子を用いて児の就床覚醒時刻を規則正しくするための養育行動を教育したことは、教育群の児における就床時刻の規則性促進に影響したと考えた。また、児の就床時刻が規則正しいことは教育群の母親における就床時刻の規則性を促し、母親の頭痛の減少につながった可能性があると考えた。 一方、児の睡眠問題では群間差が見られず、新生児の母親への教育介入が、4ヵ月児の母親への教育よりも児の睡眠問題の予防に有用とした本研究の仮説は支持されなかった。この理由として、①予防効果の検証時期が生後4ヶ月では早過ぎた可能性、②今回用いたような簡素な介入の効果検証にはサンプル数(76名)が小さ過ぎた可能性、③本研究における教育法が、必ずしも児の睡眠に問題意識を有してはいない母親には不十分であった可能性が考えられた。従って、新生児の母親に対しては、本研究の教育方法では不十分で、情報の提供の仕方などに一段の工夫の余地があると考えた。 他地域も含めたより多数の対象者における比較試験を行うこと、睡眠日誌などで睡眠指標の精度を高める必要がある。 [結論]4ヵ月より早い月齢での親教育が児の睡眠問題の予防にはより有用であるとの仮説は支持されなかった。しかし、本研究における教育介入の結果、限定的ではあるが児の睡眠に関連する養育行動および母子の睡眠習慣に効果が認められた。また、母子の睡眠習慣の改善は、母親の健康問題の改善に貢献する可能性があることが示された。

著者

田中 芳幸 外川 あゆみ 津田 彰 Yoshiyuki Tanaka

出版者

久留米大学大学院心理学研究科

雑誌

久留米大学心理学研究 = Kurume University psychological research (ISSN:13481029)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.128-149, 2011-03-31

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本論文では,主観的ウェルビーイングによる健康や長寿への影響性に関する欧米での研究成果を概観し,ポジティブ健康心理学の研究にとっての今後の課題について論考した。各研究の方法論や対象に基づき,(1)長期にわたる縦断的研究,(2)主観的ウェルビーイングと生理指標との日常での関連性についての研究,(3)実験的な感情操作に伴う生理指標の研究,(4)動物を対象とした研究,(5)自然発生的な出来事と健康関連要因に関する実験的-フィールド研究,(6)主観的ウェルビーイングの変化を健康関連要因によって評価した介入研究,(7)患者の痛みやQOL と主観的ウェルビーイングとの関連性の研究の7 種類の研究に分類して整理した。その結果,様々な種類の研究成果より,主観的ウェルビーイングやそれを構成するポジティブ感情などが,健康や長寿にとって有益であることや,免疫系や心臓血管系の機能と関連することは明らかであった。ただし,もともと健康であった人々においてこの関連性は明確であるが,ガンなどの疾患を有する人々を対象とした場合には様々に錯綜した報告があり関連が明確であるとは言い難い。また,過度に活性化したポジティブ感情や躁的なポジティブ感情は健康にとって有害であることを示唆した研究も存在した。効果量や効果の変動性,統計的な調整に基づく妥当性などの問題が考えられた。以上の欧米研究のレビューを踏まえて,本邦の心理学研究,特にポジティブ健康心理学研究の今後の展開にあたって,主観的ウェルビーイングの(1)定義の再考と(2)測定尺度の検討,および,(3)主観的ウェルビーイングと健康や長寿との因果関係の方向性の検討を行うことの必要性を考察した。

著者

松田 輝美 津田 彰 Terumi Matsuda

出版者

久留米大学大学院心理学研究科

雑誌

久留米大学心理学研究 : 久留米大学文学部心理学科・大学院心理学研究科紀要 (ISSN:13481029)

巻号頁・発行日

no.12, pp.34-43, 2013

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本研究の目的はジャーナル・アプローチが在日中国人留学生の精神的健康に及ぼす効果の検討とプログラムの評価を量的な質問紙調査と質的な面接を用いて行うことである。研究1では,中国人留学生19名を無作為にジャーナル・アプローチ介入群と待機群に分けた。3か月の介入前後にGeneralHealthQuestionnaire-28(GHQ-28)中国語版で精神的健康を測定した。2要因分散分析の結果,両群に有意差は認められなかった。介入群のうち半数が中断したが,彼らは受験が気がかり,あるいは周りの目が気になっていたことが明確になった。研究2では,プログラムの評価と介入中断の原因を特定するために,介入群の中国人留学生6名を対象に半構造化面接を行った。その結果,プログラムに参加した一部の留学生にストレスの緩和や気持ちの変化があることが示された。