著者

中島 俊介 楠 凡之

出版者

北九州市立大学文学部

雑誌

北九州市立大学文学部紀要, 人間関係学科 = Journal of the Faculty of Humanities, Kitakyushu University.Human Relations (ISSN:13407023)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.13-29, 2008-03

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本研究は,森田療法理論(森田 1960)に基づいて大学生における「健康な自己愛」を検討するための新たな尺度を作成することを目的とした。研究1では健康な自己愛の状態を測定するための尺度項目を検討した。その際には、現在の自己愛理論の「2種類の自己愛」の枠組み(中山ら 2006)を参照しながら,これに自己愛の健康性を示す視点として森田療法理論の「自己へのとらわれ(我執)」(北西 2001)の知見を加えて新しい視点からの自己愛尺度の作成を試みた。これを大学生217名に施行し,因子分析を行ったところ,3つの下位概念に対応する3因子が得られた。研究2では大学生150名を対象として,今回作成した自己愛尺度の信頼性と妥当性を検討した。アルファ係数,再検査信頼性係数などの結果から高い信頼性が確認された。また,NPI(自己愛人格目録)・シャイネス尺度・自尊心尺度などの関連から妥当性が確認された。以上の結果から、本邦大学生の「健康な自己愛」を検討していくための新しい尺度の信頼性と妥当性が確認されたと考えられる。

著者

宮崎 友里 重松 潤 大井 瞳 笹森 千佳歩 山田 美紗子 高階 光梨 国里 愛彦 井上 真里 竹林 由武 宋 龍平 中島 俊 堀越 勝 久我 弘典

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.21-017, (Released:2022-10-05)

参考文献数

36

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インフォームド・コンセント(Informed Consent: IC)は、心理療法を提供する際にセラピストが道徳的な義務として行うことが必須とされている。一方で、心理療法のICでは多くの場合、心理療法を実施する期間や費用の設定に関する形式的なIC取得が多い。また、心理療法におけるICは、セラピストの治療関係の重要性をよりよく理解するのに役立つといった側面や、心理的な支援のプロセスにおいて大きなバイアスとなる可能性があるなど、心理療法に与える影響について指摘されているが、わが国でそれらを概観した研究はない。そこで本稿では、心理療法におけるICの現状や研究動向について述べたのち、IC取得が困難な場合の対応や国内施設における心理療法のIC取得に関する現状を報告し、心理療法のICの理解を深めることを目的とする。

著者

大井 瞳 中島 俊 宮崎 友里 井上 真里 堀越 勝

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.20-027, (Released:2021-06-17)

参考文献数

35

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国連サミットで掲げられた持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals: SDGs)の保健分野においてはあらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進することが目標に掲げられている。SDGsで重視されている「誰一人取り残さない」という点においては、遠隔での認知行動療法(Cognitive Behavior Therapy: CBT)が有効な手段となりうる。遠隔CBTは、感染症の拡大、セラピストの不足といった理由で対面のCBTを受けることが困難な場合にもCBTの提供が可能となる手段である。一方で、遠隔CBTが主流となることによって、心理療法提供の適用から外れてしまう人、すなわち、取り残される人が生じるおそれがある。本稿では、遠隔CBTの適用が難しいケースとその支援について、(1)デジタルデバイド、(2)クライエントの病態や障害、(3)緊急対応、の3点から述べた。遠隔CBTの役割と限界を認識したうえで、「誰一人取り残さない」よう心理的援助を提供することの重要性が示唆された。

著者

村山 恭朗 伊藤 大幸 浜田 恵 中島 俊思 野田 航 片桐 正敏 髙柳 伸哉 田中 善大 辻井 正次

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.13-22, 2015

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これまでの研究において,我が国におけるいじめ加害・被害の経験率は報告されているものの,いじめに関わる生徒が示す内在化/外在化問題の重篤さはほとんど明らかにされていない。本研究は,内在化問題として抑うつ,自傷行為,欠席傾向を,外在化問題として攻撃性と非行性を取り上げ,いじめ加害および被害と内在化/外在化問題との関連性を調査することを目的とした。小学4年生から中学3年生の4,936名を対象とし,児童・生徒本人がいじめ加害・被害の経験,抑うつ,自傷行為,攻撃性,非行性を,担任教師が児童・生徒の多欠席を評定した。分析の結果,10%前後の生徒が週1回以上の頻度でいじめ加害もしくは被害を経験し,関係的いじめと言語的いじめが多い傾向にあった。さらに,いじめ加害・被害を経験していない生徒に比べて,いじめ被害を受けている児童・生徒では抑うつが強く,自傷を行うリスクが高かった。いじめ加害を行う児童・生徒では攻撃性が強く,いじめ加害および被害の両方を経験している児童・生徒は強い非行性を示した。

著者

伊藤 大幸 中島 俊思 望月 直人 高柳 伸哉 田中 善大 松本 かおり 大嶽 さと子 原田 新 野田 航 辻井 正次

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.221-231, 2014 (Released:2016-09-20)

参考文献数

26

被引用文献数

3

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本研究では,既存の尺度の因子構造やメタ分析の知見に基づき,養育行動を構成する7因子(関与,肯定的応答性,見守り,意思の尊重,過干渉,非一貫性,厳しい叱責・体罰)を同定し,これらを包括的に評価しうる尺度の開発を試みた。小学1年生から中学3年生までの7,208名の大規模データに基づく確認的因子分析の結果,7因子のうち「関与」と「見守り」の2因子を統合した6因子構造が支持され,当初想定された養育行動の下位概念をおおむね独立に評価しうることが示唆された。また,これらの6因子が,子ども中心の養育行動である「肯定的養育」と親中心の養育行動である「否定的養育」の2つの二次因子によって規定されるという二次因子モデルは,専門家の分類に基づくモデルや二次因子を想定しない一次因子モデルに比べ,適合度と倹約性の観点で優れていることが示された。子どもの向社会的行動や内在化・外在化問題との関連を検討した結果,「肯定的養育」やその下位尺度は向社会的行動や外在化問題と,「否定的養育」やその下位尺度は内在化問題や外在化問題と相対的に強い相関を示すという,先行研究の知見と一致する結果が得られ,各上位尺度・下位尺度の構成概念妥当性が確認された。

著者

倉谷 健治 秋葉 鐐二郎 岩間 彬 植村 益次 高野 雅弘 中島 俊 川島 隆 細村 建夫 松岡 忍 生田 義光 山西 政雄

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

東京大学宇宙航空研究所報告 (ISSN:05638100)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.175-208, 1980-02

著者

岡島 義 国里 愛彦 中島 俊 高垣 耕企

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.473-488, 2011 (Released:2018-08-18)

被引用文献数

4

著者

田中 善大 伊藤 大幸 村山 恭朗 野田 航 中島 俊思 浜田 恵 片桐 正敏 髙柳 伸哉 辻井 正次

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.332-343, 2015 (Released:2017-12-20)

参考文献数

26

被引用文献数

2

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本研究では,単一市内の全保育所・公立小中学校の児童生徒の保護者を対象に調査を実施し,ASD傾向及びADHD傾向といじめ被害及び加害との関連を検討した。ASSQによってASD傾向を,ADHD-RSによってADHD傾向を測定した。いじめ被害及び加害は,関係的いじめ,言語的いじめ,身体的いじめのそれぞれのいじめについて測定した。保育所年少から中学3年生までの計8396名の幼児児童生徒のデータに対する順序ロジスティック回帰分析の結果,他の独立変数の効果を調整しない場合には,いじめ被害及び加害ともに,いずれのいじめに対してもASD傾向とADHD傾向の効果が示された。これに対して,他の独立変数の効果を調整した場合には,2つの発達障害傾向のいじめに対する影響は異なるものであった。いじめ被害では,全てのいじめでASD傾向の主効果が確認されたが,ADHD傾向の主効果が確認されたのは関係的いじめと言語的いじめのみであり,オッズ比もASD傾向より小さかった。いじめ加害では,全てのいじめでADHD傾向の主効果が確認されたが,ASD傾向ではいずれのいじめにおいても主効果は確認されなかった。これに加えて,学年段階や性別との交互作用についてもASD傾向とADHD傾向で違いが見られた。

著者

野田 航 岡田 涼 谷 伊織 大西 将史 望月 直人 中島 俊思 辻井 正次

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.169-175, 2013-06-25 (Released:2013-09-01)

参考文献数

29

被引用文献数

9 3

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The present study examines the relationship among inattentive, and hyperactive-impulsive behavior, aggression, and depression in elementary school and junior high school students. The participants were 3,885 children and their teachers and caregivers. Children’s inattentive and hyperactive-impulsive behavior was rated by their teachers and caregivers (ADHD-RS). Children rated aggression (HAQ-C) and depression (DSRS-C) themselves. Inattentive and hyperactive-impulsive behavior rated by teachers and caregivers were positively related to aggression and depression. Inattention predicted higher levels of aggression and depression. Inattentive and hyperactive-impulsive behavior as rated by teachers was more highly related to depression than those behaviors as rated by caregivers. The relationships among inattentive, and hyperactive-impulsive behavior, aggression, and depression were almost the same for both elementary school and junior high school students. This study suggests the importance of assessing inattentive and hyperactive-impulsive behavior from multiple views to examine the relationship between inattentive and hyperactive-impulsive behavior and mental health problems.

著者

雛田 元紀 中島 俊 稲谷 芳文 平山 昇司 石井 信明 平木 講儒 矢島 信之 山上 隆正 松坂 幸彦 鳥海 道彦 他気球グループ

出版者

宇宙科学研究所

雑誌

宇宙科学研究所報告. 特集: 大気球研究報告 (ISSN:02859920)

巻号頁・発行日

no.32, pp.37-45, 1995-03

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1992年9月2日, 高度約31kmに浮遊した気球(B30-62)から自由落下させたカプセルを使って超音速パラシュート開傘試験を行った。気球ゴンドラからの分離から約52秒後にカプセルが最高速度(マッハ1.3)に達した時点で半球リボン傘(ヘミスフロパラシュート)を放出, 開傘時の機体加速度や圧力などを測定した。また, カプセル内部に搭載したCCDカメラによって超/遷音速流中におけるパラシュートの振動や安定性を撮像した。気球による超音速パラシュート実験は引き続いて行われる観測ロケット(S-520-16号機)実験の事前評価を行うための予備的な飛翔実験として実施され, 気球実験結果に基づいてロケット実験を行う際に重要となるパラシュートの開傘秒時や放出速度を決定した。資料番号: SA0167055000

著者

浜田 恵 伊藤 大幸 片桐 正敏 上宮 愛 中島 俊思 髙柳 伸哉 村山 恭朗 明翫 光宜 辻井 正次

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.137-147, 2016 (Released:2018-06-20)

参考文献数

37

被引用文献数

3

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本研究では,小学生および中学生における性別違和感を測定するための尺度を開発し,性別違和感が示す,内在化問題および外在化問題との関連について検討することを目的として調査を行った。小学校4年生から中学校3年生までの5,204名(男子2,669名,女子2,535名)を対象として質問紙を実施し,独自に作成した性別違和感に関する13項目と,抑うつおよび攻撃性を測定した。因子分析を行った結果,12項目を含む1因子が見出され,十分な内的整合性が得られた。妥当性に関して,保護者評定および教員評定による異性的行動様式と性別違和感との関連では,比較的弱い正の相関が得られたが,男子の本人評定による性別違和感と教員評定の関連には有意差が見られなかった。重回帰分析の結果では,性別違和感と抑うつおよび攻撃性には中程度の正の相関が示された。特に,中学生男子において性別違和感が高い場合には,中学生女子・小学生男子・小学生女子と比較して抑うつが高いことが明らかになった。

著者

小橋 重親 井齋 偉矢 富山 知隆 中島 俊彦 竹田 眞

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.109-113, 2016 (Released:2016-08-18)

参考文献数

12

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流涙や眼脂の原因となる鼻涙管狭窄症に対しては,鼻涙管ブジー法が一般的に行われている治療法である。鼻涙管ブジー法で軽快しない57歳,女性の涙目に柴蘇飲を投与したところ,3日で軽快したことを経験した。その後の検討で,成人11例中10例(90.9%)において柴蘇飲が鼻涙管狭窄症に有効であった。成人は全例,眼科で鼻涙管狭窄の診断を受けており,うち9例が鼻涙管ブジー法を行っていた。また幼児の流涙2症例も柴蘇飲の投与で,1週間で流涙が改善した。鼻涙管狭窄症による流涙に対しては,柴蘇飲が治療の選択肢になり得ると考えられた。

著者

松岡 弥玲 岡田 涼 谷 伊織 大西 将史 中島 俊思 辻井 正次

出版者

一般社団法人日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.179-188, 2011-06-20

被引用文献数

1 1

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本研究では,発達臨床場面における介入や支援における養育スタイルの変化を捉えるための尺度を作成し,養育スタイルの発達的変化とADHD傾向との関連について検討した。ペアレント・トレーニングや発達障害児の親支援の経験をもつ複数の臨床心理士と小児科医師によって,養育スタイルを測定する項目が作成された。単一市内の公立保育園,小学校,中学校に通う子どもの保護者に対する全数調査を行い,7,000名以上の保護者からデータを得た。因子分析の結果,「肯定的働きかけ」「相談・つきそい」「叱責」「育てにくさ」「対応の難しさ」の5下位尺度からなる養育スタイル尺度が作成された。ADHD傾向との関連を検討したところ,肯定的働きかけと相談・つきそいは負の関連,叱責,育てにくさ,対応の難しさは正の関連を示した。また,子どもの年齢による養育スタイルの変化を検討したところ,肯定的働きかけ以外は年齢にともなって非線形に減少していく傾向がみられた。本研究で作成された尺度の発達臨床場面における使用について論じた。

著者

中島 俊郎 Toshiro NAKAJIMA

出版者

甲南大学文学部

雑誌

甲南大學紀要.文学編 = The Journal of Konan University. Faculty of Letters (ISSN:04542878)

巻号頁・発行日

vol.164, pp.59-77, 2014-03-30

著者

愛場 庸雅 杉本 緑 松田 泰明 杉浦 欣一 中井 義明 中島 俊文

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.83, no.3, pp.391-395, 1990-03-01 (Released:2011-11-04)

参考文献数

12

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The effects of therapeutic irradiation on olfactory function were investigated in 20 patients who received radiation therapy because of a malignant tumor of the nose or paranasal sinuses. The standard olfaction test with a T&T olfactometer and an intravenous olfaction test were given before the radiation therapy, during the period of radiation therapy and 1, 3, 6 and 12 months or more later.Five patients whose olfactory epithelium was outside the radiation field showed no damage to olfactory function. The olfactory function of the other 15 patients whose olfactory epithelium had been exposed to radiation was not obviously changed or damaged at the time of radiation therapy. However, 6 months after irradiation, some patients showed a decline in olfactory function, and after 12 months, 4 of 7 patients showed severe damage to olfactory function.These results suggest that a therapeutic dose of irradiation will not cause severe damage to the olfactory function during the period of radiation therapy, but could cause delayed olfactory disorders in some patients after a few years. These olfactory disorders might be caused by damage to or degeneration of the olfactory epithelium or olfactory nerve.

著者

大塚 邦明 Norboo Tsering 西村 芳子 山中 学 石川 元直 中島 俊 宝蔵 麗子 坂本 龍太 松林 公蔵 奥宮 清人

出版者

京都大学ヒマラヤ研究会・人間文化研究機構 総合地球環境学研究所「高所プロジェクト」

雑誌

ヒマラヤ学誌 : Himalayan Study Monographs (ISSN:09148620)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.36-44, 2010-05-01

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Aim: Numerous physiologic studies attempted to explain the effects of ambient hypoxia on humans, and now we know how humans adapted to it through changes in the expression of hypoxia-related genes. However, little is investigated about the gender difference from a view point of glocal (combined global and local) comprehensive assessment. Methods: We studied the effects of high altitude on pulse oximetry (SpO2), blood pressure (BP), heart rate (HR), aortic stiffness of cardio-ankle vascular index (CAVI). Subjects were 1, 858 Ladakhis (777 men and 1081 women). We investigated the gender difference of compensatory mechanisms by comparing the cardiovascular functions among 3 groups of high altitudes, i.e., from 2500 to 3000 m, from 3200 to 3720 m, and from 3800 to 4590m. Results: There observed no significant differences of the cardiovascular function among the three altitudes in men, but in women systolic BP became higher along with the altitudes and incidences of ECG findings, including 1st degree of AV block, ST depression and abnormal Q waves, became more frequent along with altitude. In addition, Ladakhi women showed steeper negative slope of the regression line between SpO2 and age, and larger slope of the regression line between systolic and diastolic BPs and age, compared with Ladakhi men. Conclusions: Our study indicates an existence of gender difference of adaptation to ambient hypoxia especially on cardiovascular functions, which suggests a need for the glocal comprehensive assessment for the better diagnosis and for the more fruitful treatment in community dwellers, especially at higher altitude.

著者

吉次 啓二 寺地 孝之 種田 明 中島 俊克 柳町 功

出版者

経営史学会

雑誌

経営史学 (ISSN:03869113)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.50-96, 1998-06-25 (Released:2009-11-06)

著者

村山 恭朗 伊藤 大幸 浜田 恵 中島 俊思 野田 航 片桐 正敏 髙柳 伸哉 田中 善大 辻井 正次

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.13-22, 2015 (Released:2017-03-20)

参考文献数

32

被引用文献数

6

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これまでの研究において,我が国におけるいじめ加害・被害の経験率は報告されているものの,いじめに関わる生徒が示す内在化/外在化問題の重篤さはほとんど明らかにされていない。本研究は,内在化問題として抑うつ,自傷行為,欠席傾向を,外在化問題として攻撃性と非行性を取り上げ,いじめ加害および被害と内在化/外在化問題との関連性を調査することを目的とした。小学4年生から中学3年生の4,936名を対象とし,児童・生徒本人がいじめ加害・被害の経験,抑うつ,自傷行為,攻撃性,非行性を,担任教師が児童・生徒の多欠席を評定した。分析の結果,10%前後の生徒が週1回以上の頻度でいじめ加害もしくは被害を経験し,関係的いじめと言語的いじめが多い傾向にあった。さらに,いじめ加害・被害を経験していない生徒に比べて,いじめ被害を受けている児童・生徒では抑うつが強く,自傷を行うリスクが高かった。いじめ加害を行う児童・生徒では攻撃性が強く,いじめ加害および被害の両方を経験している児童・生徒は強い非行性を示した。

著者

西岡 雅行 福田 正博 根来 俊一 高田 実 楠 洋子 益田 典幸 瀧藤 伸英 松井 薫 中島 俊文 小野山 靖人

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.335-341, 1991-06-20

被引用文献数

2

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切除不能の肺非小細胞癌17例に対して,シスプラチン(100mg/m^2,day1),ビンデシン(3mg/m^2,dayl and day8)と胸部放射線照射(2Gy/day,day2〜15)の同時併用療法を行った.適格例は16例で,腫瘍効果はPR/2例,NC3例,PD1例,奏効率は75%であった.骨髄抑制は強く,食道炎も高頻度に発生したが一過性で,その他に重篤な合併症はみられなかった.本療法は許容範囲内の副作用で,高い奏効率が示されたことから,IIIA,IIIB期の切除不能肺非小細胞癌に有効な治療法と考えられた.

著者

西郷 達雄 中島 俊 小川 さやか 田山 淳

出版者

The Japanese Society of Behavioral Medicine

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.3-10, 2013

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本研究では、東日本大震災における災害医療支援者の派遣後約1.5ヶ月時点でのPTSD有症状者の把握、および侵入的想起症状に対するコントロール可能性と外傷後ストレス症状との関連について検討することを目的とした。本研究の仮説は、侵入的想起症状に対するコントロール可能性が高い者は外傷後ストレス症状が低く、逆にコントロール可能性が低い者は外傷後ストレス症状が高いとした。東日本大震災に伴い長崎大学から各県に派遣された災害派遣医療チーム(Disaster Medical Assistance Team: DMAT)、救援物資輸送支援、被ばく医療支援、地域医療支援に従事した災害医療支援者54名に対して、フェイスシートを含む、外傷後ストレス症状、および侵入的想起症状に対するコントロール可能性の測定を実施した。派遣後約1.5ヵ月時点でのPTSD有症状者は0名であった。侵入的想起症状に対するコントロール可能性と外傷後ストレス症状との相関分析の結果、コントロール可能性と外傷後ストレス症状を測定するIES-R-J合計得点、およびIES-R-Jの下位因子である侵入的想起症状得点、過覚醒症状得点との間に有意な負の相関が認められた。侵入的想起症状に対するコントロール可能性の高低による外傷後ストレス症状の差を検討したところ、コントロール可能性低群では、コントロール可能性高群と比べてIES-R-J合計得点および、侵入的想起症状得点、過覚醒症状得点が有意に高かった。本研究の結果から、侵入的想起症状に対するコントロール可能性が外傷性ストレス症状に対して抑制的に働くことが示唆された。