著者

石川 広己 石川 広己 渡邉 大記 江崎 禎英 大山 永昭 屋敷 次郎 山本 隆一

出版者

一般社団法人 日本医療情報学会

雑誌

医療情報学 (ISSN:02898055)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.25-34, 2019-07-05 (Released:2020-07-08)

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[セッション抄録] 改めて医療等分野に係る個人情報保護のあり方を考える―公益と個益の視点から― 石川広己(日本医師会) 大量の個人情報を集めることができる時代,その情報を分析することで経済活動に活用したり,新たな知見を得たりする取り組みが世界中で行われている.一方で,国民の権利,利益を守るための保護のあり方も同様に議論がなされている. とりわけ,健康・医療・介護に係る情報に関しては,一層の保護措置が必要との認識は世界共通である.例えば,2017年5月に全面施行された改正個人情報保護法では,病歴を要配慮個人情報として,本人同意を得ない取得を禁止している.2018年5月に適用が開始されたEU一般データ保護規則(GDPR)でも,第9条のProcessing of special categories of personal dataで健康に関するデータの取扱いを制限している. このように,健康・医療・介護等の情報の保護の重要性は誰もが強く認識してはいるものの,国民の目線からは十分に保護されるのか不安が生じる.最近の医療情報分野におけるKey wordを挙げてみると,「保健医療記録共有サービス」,「情報銀行」,「次世代医療基盤法」,「被保険者記号番号の個人単位化」などがある.これらは,医療等分野に係る情報を関係者で共有することで適切な医療を提供することを目指す,情報を活用して,その便益を個人に還元する,医療分野の研究開発に生かす,個人の健康・医療に係る情報を生涯に亘り追いかけることで健康寿命の延伸に資することができるなど,多くの可能性を持っている.これらの可能性を探ることは,少子高齢時代を迎えるわが国にとって極めて重要な問題である.ただし,これを実現するには明快で十分な説明の上で,国民一人ひとりの理解と協力がないと実現は難しい. そこで,医療等分野に係る個人情報の保護を通して,改めて公益と個益,またそれを実現するための様々なインフラのあり方について識者を交えてディスカッションを行いたい.

著者

浅岡 章一 山本 隆一郎 西村 律子 野添 健太 福田 一彦

雑誌

江戸川大学紀要 = Bulletin of Edogawa University

巻号頁・発行日

vol.32, pp.145-152, 2022-03-15

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これまで反応時間の計測を伴う認知課題は,専用ソフトウェアがインストールされたPC を用いて実験室等において実施されることが殆どであった。しかし,近年では無料で利用可能な認知課題作成ソフトウェアPsychoPy と,認知実験用サーバーサービスであるPavlovia を組み合わせることなどにより,参加者に自身のPC を用いてインターネットブラウザを通じたオンラインでの認知課題参加を求めることが可能となってきている。本稿では,このPsychoPy とPavlovia の利用に関する著者らの近年の取り組みについて報告するとともに,これらを大学での研究および教育に継続的に利用していくにあたっての管理・運営上の課題についても考察した。

著者

山本 隆一

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.85-93, 2016-04-30 (Released:2016-05-13)

参考文献数

7

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我が国は医療の情報化自体は先進的であったし,現在でも情報システムの導入率という観点では世界の最高水準にある。しかし,情報化の目的は,事務処理の合理化が主体であり,情報を公益目的に利用する二次利用の面においては遅れていたと言わざるを得ない。しかし最近になって,我が国にも大規模な医療情報データベースが構築されるようになったが,それに伴い,公益利用とプライバシー保護の対立的な問題が顕在化してきた。例えば高齢者の医療確保に関する法律に基づいて作成されたレセプトおよび特定健診・保健指導のデータベースは一般的な公益利用に関して根拠法には記載がないために,利用に際して厳格な匿名化が求められ,安全管理に関する要求も厳しく,公益研究にとって使いやすいデータベースとは言えない。一般に,公益目的の研究を行う研究者がプライバシーの侵害を意図的に行う可能性はないと考えられるが,法的な要求自体が曖昧であるために,研究が促進されない可能性もある。医学は診療情報の公益利用なしには発展はあり得ないので,明確で研究者にとっても患者にとってもわかりやすい法制度の整備が強く望まれる。改正個人情報保護法が2015年9月に成立したが,政令や指針の整備は2017年と思われる法の実施までに議論される。医療に関するデータベース研究者はこれの議論を注視すべきであるし,必要な場合は適切な提言を行うべきと考えられる。

著者

山本 隆一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.9, pp.619-628, 2017-12-01 (Released:2017-12-01)

参考文献数

3

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医療情報の標準化は相互運用性実現の手段の一つで,効率化が喫緊の問題になっている社会保障においては実現しなければならない最重要項目といえる。日本では医療情報システムの普及は1950年代に始まり,諸外国に比べてかなり早かった。当時は事務処理の合理化がIT化の主目的であり,医療情報の標準化は重視されなかった。このようなシステムの普及が医療情報の利活用のための標準化の普及を遅らせたことは否めない。しかし,データ指向社会においては医療情報の利活用は社会保障の合理化のためだけでなく,創薬,医療機器開発,医療周辺産業の発展のためにも必須で,標準のさらなる普及が急がれる。

著者

宗澤 岳史 山本 隆一郎 根建 金男 野村 忍

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.8-15, 2011 (Released:2014-07-03)

参考文献数

20

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本研究は、入眠障害と入眠時の対処行動の関連を検討したものである。研究1では、入眠時の対処行動を因子分析によって分類した。分類された因子は第1因子“認知活動抑制”、第2因子“非入眠行動”、第3因子“認知活動活性”と解釈された。研究2では大学生355名を対象に、対処行動と入眠時認知活動、入眠障害の程度の関連を検討した。その結果、全て対処行動は入眠時認知活動と入眠障害の程度と正の相関を示した。また、パス解析の結果、入眠障害に至る2つの経路が示された。一つは、認知的対処が入眠時認知活動と有意な関連を示す間接的なパスであり、もう一つは、行動的対処が入眠障害の程度と有意な関連を示す直接的なパスであった。本研究結果から、入眠時の不適切な対処行動は入眠障害に対して不適切な影響を有することが確認された。今後は、不適切な対処行動の除去と代わりとなる対処方略の導入を用いた入眠障害に対する認知行動療法の開発が期待される。

著者

原 真太郎 田中 春仁 川嶋 宏行 山本 浩彰 野中 泉美 山本 隆一郎 Broomfield M Niall 野村 忍

出版者

一般社団法人 日本健康心理学会

雑誌

Journal of Health Psychology Research (ISSN:21898790)

巻号頁・発行日

pp.180328125, (Released:2020-03-31)

参考文献数

35

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Waine, Broomfield, Banham, & Espie (2009) developed and validated the Metacognitions Questionnaire-Insomnia (MCQ-I) to assess metacognition about sleep, which was hypothesized to have a two-factor structure consisting of metacognitive belief about sleep, and metacognitive plans about sleep. However, it is unclear if the MCQ-I reflects metacognition about sleep as hypothesized because no item analysis or factor analysis was conducted. The present study was designed to develop a short version of MCQ-I using selected items and investigate its reliability and validity. A cross-sectional survey using the MCQ-I was conducted with undergraduates (N=330) and 27 patients with chronic insomnia disorder. Results of factor analysis and item analysis of their responses indicated that MCQ-I has a two-factor structure as hypothesized, and 25 items had high internal consistency. Moreover, the MCQ-I-25 was correlated with metacognition about worry, comprehensive dimensions of cognitive arousal, and sleep disturbances. Furthermore, the MCQ-I-25 score was higher in insomnia patients than healthy students. These results suggest that MCQ-I-25 reflects metacognition about sleep and could predict cognitive arousal and insomnia.

著者

石川 広己 田尻 泰典 山本 隆一 上村 昌博 高木 有生

出版者

一般社団法人 日本医療情報学会

雑誌

医療情報学 (ISSN:02898055)

巻号頁・発行日

vol.36, no.6, pp.337-351, 2016 (Released:2017-08-14)

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日本国民一人一人の所得の正確な捕捉,税の徴収,社会保障分野での公平な分配などを目的として作られたマイナンバー制度は,平成27年10月にマイナンバーの通知が始まり,平成28年1月からはICチップ付きのマイナンバーカードの配布が開始されている. この制度に関しては,計画段階からマイナンバーを医療・介護分野にも導入することが提案されていた.実際,平成21年の民主党政権時代には,医療の現場での利用について,医療現場にいる三師会(日本医師会,日本歯科医師会,日本薬剤師会)にヒアリングが実施された. しかし,三師会は当時から「医療情報は機微性が高く,特に遺伝子情報が加わる時代では,漏洩することによって個人の差別や人権問題にも発展しかねない」という主張を医療現場に関わる立場から出し,マイナンバーを医療・介護に持ち込むことに反対をしている.現在でもその主張に変わりはなく,マイナンバーが医療・介護分野で使われることがないように細心の注意を払い続けている. また,マイナンバー制度導入の際に並行して,個人情報保護法の改正に関する議論が行われ,これも改正個人情報保護法として平成27年9月に公布された.現在,公布から2年以内の全面施行に向けて省令等の細部の運用が検討されている. マイナンバー制度導入の議論と相まって,ここ数年,医療・介護の現場ではICTを用いた情報連携が進んできている.この際,医療・介護の情報連携においても個人を一意的に認識できる番号があればさらに合理的,簡便にできることは明らかである. したがって,三師会が中心となり,国民の個人情報を守りながら活用できる,医療等分野専用の番号制度のあり方を検討した.その結果,この番号制のあり方については,政府の方針でも,マイナンバーと切り離すことを前提として「医療等ID」として明記され,厚生労働省を始め医療現場の代表を入れて具体化に向けた議論を進めている. 本企画では,今までのマイナンバー導入と改正個人情報保護法に関しての議論と今後の医療等IDの実現に向けての課題に関して各方面からの報告を受け議論したい.

著者

山本 隆一郎 野村 忍

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.22-32, 2010 (Released:2014-07-03)

参考文献数

43

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本研究の目的は,実際の就寝環境における入眠時選択的注意が入眠困難に及ぼす影響を2週間のホームワーク実験によって検証することが目的であった。13名の入眠困難者は実験群と統制群に割り付けられた。実験群は,後半の1週間,就寝時の注意統制のため毎日寝床で数息観(自発的な呼吸を数える禅瞑想課題)を実施した。実験群と統制群における,入眠時選択的注意尺度得点,入眠時認知活動尺度得点,1週間の平均入眠潜時の違いを検討するため,2要因反復測定分散分析(2群×2時期)を行った。その結果,入眠時選択的注意得点において有意な交互作用が確認された(F(1,11)=6.24,p=.030)。また入眠時認知活動尺度の第2因子(眠れないことへの不安)得点において交互作用の有意傾向が確認され(F(1,11)=3.78, p=.078)た。さらに1週間の入眠潜時において交互作用の有意傾向が確認された(F(1.11)=3.35, p=.095)。本研究より,入眠時選択的注意の入眠困難に及ぼす影響が示唆され,数息観による注意統制が入眠困難に効果的である可能性が考えられた。

著者

三宅 敢 中田 未知 高西 陽一 石川 謙 渡辺 順次 竹添 秀男 Lee C. H. 山本 隆一

出版者

日本液晶学会

雑誌

日本液晶学会討論会講演予稿集

巻号頁・発行日

no.2002, pp.317-318, 2002-10-09

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If the bent-core molecules exhibit nematic phases, they could have biaxiality due to their molecular shapes. Recently a liquid crystal material containing a thiazole unit as a central core was synthesized and found to exhibit an interesting nematic phase. Under an optical microscope, the Schlieren textures were observed in the nematic phase of a homeotropically aligned cell. In the nematic phase range, we observed a spontaneous orientational change associated with characteristic texture changes, which may provide the information of the nature of the nematic phase. Two reflections were observed at a small angle corresponding to a layer periodicity even in the nematic phase, suggesting the existence of a cybotactic formation of the layer structure. In aligned samples, each peak splits into two. Based on these experimental observations, the possible existence of the biaxial nematic phase will be discussed.

著者

沼田 義弘 大屋 敏秀 田妻 進 山崎 美保 菅野 啓司 岸川 暢介 山本 隆一

出版者

一般社団法人 日本胆道学会

雑誌

胆道 (ISSN:09140077)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.219-225, 2015-05-31 (Released:2015-06-19)

参考文献数

17

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古くより胆石の危険因子として5F(Forty,Female,Fatty,Fair,Fertile)が知られており,特にFattyの基礎的原因として糖尿病や脂質代謝異常が関与することが報告されている.肥満,糖尿病,脂質代謝異常の急激な増加が指摘されている我が国において,胆石保有者の特徴,胆石形成の背景や危険因子の変化について評価検討されるべきと考えられる.我々は205例の胆石症例を土屋分類に従ってI型,II型,III型の3つの群に分類し,年齢,性別,BMI,血清脂質,血糖,HbA1c,インスリンについて解析した.コレステロール石保有者(土屋I型)の特徴として,1)肥満,2)インスリン抵抗性がみとめられ,多変量解析からは肥満と年齢が有意な危険因子とみなされた.今回の検討結果から,生活習慣にも深く関係する肥満や耐糖能異常の増加は,コレステロール石の頻度を増加させる可能性を示唆するものと考えられる.

著者

川崎 博己 山本 隆一 占部 正信 貫 周子 田崎 博俊 高崎 浩一朗

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.98, no.5, pp.345-355, 1991

被引用文献数

1

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新規抗うつ薬,milnacipran hydrochloride(TN-912)の脳波および循環器に対する作用をimipramine(IMP)およびmaprotiline(MPT)の作用と比較した.TN-912(10~100mg/kg)の経ロ投与は無麻酔・無拘束ラットの自発脳波と音刺激による脳波覚醒反応に対して,著明な変化を示さなかったが,IMP(10~100mg/kg)およびMPT(10~100mg/kg)の高用量投与は自発脳波の徐波成分の増加傾向と脳波覚醒反応の軽度抑制を生じた.無麻酔-無拘束ラットの循環器に対して,TN-912(10~100mg/kg)の経ロ投与により平均血圧の軽度上昇と高用量において心拍数減少がみられた.IMP(10~100mg/kg)とMPT(10~100mg/kg)により,用量依存性の血圧上昇と心拍数増加が認められた.麻酔イヌにおいてTN-912(1~30mg/kg),IMP(0.3~10mg/kg),MPT(1~10mg/kg)静脈内投与は,血圧下降を生じた.心拍数に対してTN-912は一定の作用を示さなかったが,IMPおよびMPTは用量依存的な増加を生じた.大腿動脈血流量はTN-912の30mglkgにより減少,IMPおよびMPTの低用量により減少,MPTの高用量により増加,IMPの高用量により著明に減少した.心電図に対して,TN-912(1~30mg/kg)によりS波の増大と高用量においてT波の増高がみられた.IMPは,投与直後・過性のRとS波振幅の減少,T波の増高,PQ間隔の延長を生じた.MPTは高用量においてR波振幅の減少,著明なT波の増高,PQ間隔の延長を生じた.モルモット摘出心房標本においてTN-912は高濃度の10<SUP>-4</SUP>Mにおいて軽度の収縮力の増大と律動数の減少を生じた.IMP(10<SUP>-6</SUP>M~10<SUP>-4</SUP>M)およびMPT(10<SUP>-6</SUP>~10<SUP>-4</SUP>M)は濃度依存的な収縮力の減弱と律動数の減少を生じ,10<SUP>-4</SUP>Mにおいて自動運動は停止した.以上,TN-912は既存の抗うつ薬IMPおよびMPTに比べて脳波および循環器に対する影響が少ない抗うつ薬である.

著者

日紫喜 光良 大江 和彦 吉原 博幸 木村 通男 安藤 裕 作佐部 太也 川真田 文章 山本 隆一 山崎 俊司 廣瀬 康行 大橋 克洋 松井 くにお 皆川 和史

雑誌

医療情報学 = Japan journal of medical informatics (ISSN:02898055)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.259-263, 1997-05-01

参考文献数

3

被引用文献数

7

著者

山本 隆一 本田 圭介

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子 (ISSN:04541138)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.68-71, 1997-02

参考文献数

67

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重縮合の分野において,遷移金属錯体を用いる高分子合成の研究は,一つの時代を切り開きつつある.特に,ニッケルやパラジウム錯体を用いた重縮合では,モノマー合成の自由度の高さを活かし,機能性材料を目指した研究が活発に行われている.本総説では,最近の研究成果について,新規合成法だけではなく,その応用面についても紹介する.

著者

山本 隆一郎 今泉 結

雑誌

江戸川大学心理相談センター紀要 = The bulletin of Edogawa University Psychological Counseling Center

巻号頁・発行日

vol.1, pp.15-24, 2020-03-25

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本研究の目的は,拡張版計画的行動理論(TPB-E)に基づき大学生におけるインフルエンザワクチン接種行動意図の関連要因を探索することであった。大学生を対象にTPB-E における各コンストラクトの操作的定義及び測定法(Schmid et al., 2017)を用いた質問紙調査が実施された。127 名の有効回答が分析対象であった。ステップワイズ法による重回帰分析の結果,“ワクチン接種をしない場合に予期される後悔(β = .374,p < .001)”,“態度(β = .248, p = .011)”,“知覚されたインフルエンザ罹患可能性(β = .193,p = .026)”がモデルに投入された(R 2 = .436)。性別ごとに解析したところ,男性では,“ワクチン接種をしない場合に予期される後悔(β = .492,p < .001)”,“知覚されたインフルエンザ罹患可能性(β = .267,p = .015)” がモデルに投入され(R 2 = .343),女性では,“ワクチン接種をしない場合に予期される後悔(β = .571,p < .001)”,“ワクチンを接種した場合に予期される後悔(β = -.375,p < .001)”,“態度(β = .301,p = .011)” がモデルに投入された(R 2 = .654)。このことから,ワクチン接種行動意図を高めるためには,ワクチン接種を行わなかった際の損益を強調すること,特に,男性では予防接種の効果に対する評価を高める介入,女性では副反応に関する正しい知識の教育が有効であると考えられた。

著者

山本 隆一郎 Ryuichiro Yamamoto

出版者

上越教育大学心理教育相談室

雑誌

上越教育大学心理教育相談研究 (ISSN:13469584)

巻号頁・発行日

no.1, pp.45-54, 2014-03

著者

山本 隆一

出版者

日本公定書協会

雑誌

医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス = Pharmaceutical and medical device regulatory science (ISSN:18846076)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.150-156, 2018

著者

渡辺 淳 岡部 博 溝尻 顕爾 中島 善次 菅野 浩一 山本 隆一

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.1075-1084, 1979-05-25 (Released:2008-03-31)

被引用文献数

1

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The drug was well absorbed from the intestinal tract, and the bulk of it was excreted in the urine and feces. Biliary excretion was significant, and the existence of enterohepatic circulation was considered likely. After intravenous injection, elimination of radioactivity from the blood and various tissues, except for fat, was rapid for 2 hr, then became slower. Elimination of unchanged drug from the blood was very fast. Repeated oral doses did not changed the excretion and distribution features as compared to a single oral dose. Significant accumulation of radioactivity was not caused by repeated doses of 14C-labeled perisoxal. Three oxidized metabolites, p-hydroxyperisoxal, m-hydroxyperisoxal and 4-hydroxyperisoxal, were identified. Excretion of hydroxyperisoxals in the urine (free and conjugates) was greater than that of perisoxal itself.

著者

山本 隆一

出版者

科学技術振興機構

雑誌

情報管理 = Journal of information processing and management (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.9, pp.619-628, 2017-12

著者

浜口 博 黒田 六郎 清水 恒雄 杉下 竜一郎 束原 巌 山本 隆一

出版者

Atomic Energy Society of Japan

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.3, no.10, pp.800-805, 1961

被引用文献数

5

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The simultaneous determination of microgram to submicrogram amounts of molybdenum, tin, tantalum and tungsten in silicate rocks was arrived at using the Japanese neutron reactor JRR-1. A sample and comparative standard were irradiated simultaneously with a neutron flux of about 3·10¹¹n·cm^-2·sec^-1 for 3 days (intermittently, 5 hr each day).<br>After cooling for a day, the sample was decomposed with sulfuric and hydrofluoric acids in the presence of carriers and lanthanum hold-back carrier. Following the removal of lanthanide activities as fluorides, the fluoride complex of tantalum was extracted by isopropylacetone. Tin and molybdenum was precipitated with hydrogen sulfide from the remaining activities in the aqueous phase, to which boric and tartaric acids were added to mask hydrofluoric acid and tungstate ions, respectively. The α-benzoinoxime precipitation method was then applied for the recovery of bulk of tungsten in the filtrate from the sulfides. Further decontamination chemistry was carried out for each element.<br>The amount of the elements was estimated by comparing ⁹⁹Mo(67 hr), ¹²¹Sn(27.5 hr), ¹⁸²Ta(111d) and ¹⁸⁷W(23.9 hr) β-activities isolated from the sample with those from the comparative standard. Sensitivities of the method were 1 ppm for Mo and Sn, 0.1 ppm for Ta and 0.01 ppm for W.

著者

山本 隆一

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012

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機構では、昨年5月以降、茨城県、福島県において双方向性確保に留意した放射線に関する勉強会を展開している他、ホールボディカウンタを用いた福島県民の内部被ばく検査に併せた双方向コミュニケーション活動を行ってきており、それらの参加者にアンケートをお願いして来ている。今般、その一部について解析したので、以下3件のシリーズ報告を行う。本報告では、これら3つの活動の特色とアンケート解析から見えた特徴について比較評価し、以降の議論の導入とする。