著者
伊藤 邦博 木戸 俊哉 高阪 裕二 清野 俊 小無 健司
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2012, 2012

高速炉用制御材として期待されるハフニウム水素化物を被覆管に密封したキャプセルをロシアの高速実験炉BOR-60で照射し、照射後試験を実施した。その結果、目標とした照射条件(被覆管温度が500℃、600℃)が達成されたことが確認され、中性子照射量約14dpaにおいてもペッレト中に水素が保持され、キャプセルが健全であることが確かめられた。
著者
因幡 徳昭 岡野 陽一 渡邉 紀志 木倉 宏成 有冨 正憲 山内 豊明
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2003, pp.195, 2003

受動的格納容器冷却システム(PCCS: Passive Containment Cooling System)の新しい形式である、垂直伝熱管型PCCSおいて非凝縮性ガスが凝縮量に与える影響について調べるために伝熱管表面の熱伝達率を求めた。
著者
荒 邦章 斉藤 淳一 永井 桂一
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2013, 2013

ナトリウムは優れた伝熱・流動性などを有し、高速炉の冷却材として使用されている。一方、酸素や水との化学的反応が活性であるという欠点を有する。本研究ではナトリウム中にナノ粒子を分散させて、ナトリウム自身の化学的活性度を抑制させることを目的としている。本発表では、そのアイデアとこれまでの試験データからの抑制メカニズムについて述べる。
著者
遠藤 知弘 岩瀬 仁紀 山根 義宏 山本 章夫
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.159, 2007

空間・エネルギー効果を考慮した3次中性子相関法の理論式を、高次検出器インポータンスを用いて、見通しの良いコンパクト表現で導出した。これに基づく未臨界度の表式は、従来の実効増倍率や未臨界反応度と異なる。その特徴を数値計算例で示す。
著者
青木 広臣 鈴木 俊一 川上 博人
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.500, 2007

放射性廃棄物処分施設の安全性能評価において,地下水移行シナリオ,隆起・浸食シナリオ等の被ばく線量に支配的な影響を及ぼすパラメータである廃棄体の溶出率と,処分施設の核種閉じ込め性能を示す指標である人工バリア部の移行率の関係について整理し,最大放出率に及ぼすそれらパラメータの相対的な位置づけを理論式に基づき分析した.
著者
酒谷 圭一 中谷 隆良 船橋 英之
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)
巻号頁・発行日
vol.14, no.4, pp.261-267, 2015 (Released:2015-11-15)
参考文献数
14

Corrosion rate data for activated metal wastes are necessary for the prediction of the radiological impact of radioactive waste disposal. However, there are no such data available in the consideration of Zr-2.5 wt%Nb alloy, which is used in pressure tubes of the Fugen Nuclear Power Plant. Since the pressure tubes are destined for sub-surface disposal, it is necessary to obtain the corrosion rate of Zr-2.5 wt%Nb alloy under the disposal conditions. In this study, corrosion tests were conducted in high alkalinity and deoxidized water at 30℃ by a gas-accumulating-type corrosion test. The corrosion rate decreased to 3.3-3.9 nm/y and the corrosion thickness increased in proportion to the cubic root of corrosion time until 24 months after the commencement of the test. The results indicate that the corrosion rate would decrease in proportion to the minus cubic root of corrosion time squared if the empirical corrosion characteristic that had been obtained in material research for light-water reactors is applicable.
著者
井口 幸弘 増田 遊介 川? 智
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.891, 2010

原子力施設の廃止措置の実施時の安全評価結果に基づき、施設や作業の重要度の核種別の影響を評価し、適切な解体開始時期の判断や設備維持に反映する手法を検討した。
著者
坂場 成昭 佐藤 博之 大橋 弘史 西原 哲夫 國富 一彦
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.262, 2007

原子力機構では、HTTRに接続させる熱化学水素製造法ISプロセスの設計研究を進めている。商用段階における経済性向上のためには、HTTRに接続するISプロセスを一般化学プラントの規格基準を用いて非原子力級にて設計、製作、管理することが重要である。本報では、非原子力級化に必要となるR&D項目について述べる。
著者
松本 一寿 早川 裕子 山中 章広 永野 護 金子 浩久 成田 健味
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.278, 2010

濃縮度を増加させた9×9燃料により,ウラン燃料炉心での長期サイクル運転が可能になった。ここでは,現行MOX燃料と濃縮度増加9×9燃料の混在炉心においても長期サイクル運転が可能であることの確認を行った。
著者
田中 隆一
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2012, 2012

福島原発事故に対応して、文部科学省は小中高向けの放射線副読本を昨年10月に作成し、今年度はそれを使用した放射線授業の全国的な実施を指導している。本報告では副読本の記述内容の傾向に関する調査をもとに、放射線教育の問題点と方向性を考察する。
著者
西尾 正英 近藤 敬介 小倉 克規 山下 正弘 蛯沢 勝三
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集 2007年秋の大会
巻号頁・発行日
pp.410, 2007 (Released:2007-10-29)

原子力発電所に津波が到来し海水が敷地内に浸入すると、建屋外部に設置されている非常用冷却海水系の海水ポンプ等が機能喪失する可能性が生じる。同様に、津波による波力によって取水塔が損傷する可能性もある。これらの機器の機能が喪失すると、サポート系の機能が失われフロントライン系の機能も喪失する。この状況において起因事象発生により原子炉が冷温停止へのプロセスの途中にある場合、多くの緩和系が使えなくなる可能性があり、炉心損傷に至る可能性が出てくる。これらの事故進展について検討し、炉心損傷に至る事故シナリオを作成した。
著者
福井 正美
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)
巻号頁・発行日
vol.37, no.11, pp.1017-1025, 1995-11-30 (Released:2010-01-08)
参考文献数
75
被引用文献数
1 2

生活環境周辺には普段,意識しないリスクが存在する。環境中におけるラドンもその一例である。他方,ベネフィットとしては最近話題にされている低線量域におけるホルミシス効果だけでなく,古くから高濃度の温(鉱)泉水が医療・療養に用いられている。本稿では,このようなリスク-ベネフィット評価の基盤およびPublic perceptionや総合的な安全評価基準設定に資することを主な目的として,諸外国を含めた環境中とくに地下水・飲用水中のラドン濃度レベルを総括した。
著者
高橋 信 平山 宙 狩川 大輔 若林 利男 北村 正晴
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.56, 2009

原子力の社会的受容の促進のためには、全国各地で行われている原子力に関するシンポジウム等の場における議論を有意義なものにする必要がある。そのためには、これまで行われてきている議論の内容を分析し、議論の質に関する評価を行うことが重要である。本研究では、これまでに行われた賛成・反対の対立軸を持つ三つの議論の事例をマクロ分析手法を用いて解析した。その結果として議論を制御するファシリテーションの重要性が示された。
著者
村上 英樹 小林 祐記 大島 洋紀 小田野 直光 澤田 健一 大西 世紀 近内 亜紀子 奥田 博昭 村木 克行
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集 2006年春の年会
巻号頁・発行日
pp.56, 2006 (Released:2006-04-06)

珪藻土は、多孔体であると同時にSiO2を主成分とするため、耐熱性を持つ。また、溶液化したジルコニウムやハフニウムと親和性があり、フッ化水素酸を除く酸性溶液にも耐性があるため、これら元素及びホウ素など、放射線遮蔽効果を持つ元素の添加が容易である。本研究では、珪藻土の放射線遮蔽素材としての適性を評価した。
著者
太田 宏一 尾形 孝成 パパヤーノ ディミトリー ロンディネラ ヴィンツェンツォ
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
原子力学会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.630, 2010

最大で5wt%のMA(Np,Am,Cm)を添加したU-Pu-Zr合金を燃料スタックの一部に装填した金属燃料ピンを仏国の高速炉フェニックスで照射した。ここでは上記照射試験の概要、および約2.5at.%燃焼度まで照射した低燃焼度燃料の軸方向ガンマ線強度分布や放出FPガス分析、金相観察といった照射後試験の結果を示し、低燃焼度燃料におけるMA添加の影響について報告する。
著者
太田 宏一 ステファン ファンヴィンケル ディミトリ パパヤーノ
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
原子力学会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.487, 2011

低除染プロセスによってリサイクルされた燃料には、有意量の希土類元素が混入しており、照射後の燃焼度評価に広く用いられている148Nd法の適用が困難である。そこで低除染燃料に適用可能な燃焼度評価核種を選定し、照射後試験結果によって適用性を検証した。
著者
太田 宏一 ファンヴィンケル ステファン パパヤーノ ディミトリ
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
原子力学会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.516, 2011

乾式再処理法によってリサイクルされた高速炉用金属燃料には希土類元素が混入しているため、取出し燃料の燃焼度評価に広く用いられているNd148法が適用できない。そこで、148Nd以外のFP核種を用いた燃焼度評価法について検討を行う。
著者
武田 邦彦 鬼塚 初喜 渡辺 利典
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.82-89, 1986-01-30 (Released:2009-07-09)
参考文献数
14
被引用文献数
2 2

The uranium enrichment by redox chromatography using an ion-exchanger was studied. As a result, the isotope separation factor in this process is smaller than that determined from the equilibrium constant of solution. There exist three kinds of equilibrium reactions in this process: isotope equilibrium by electron exchange, that by adsorption/desorption of complexes(U4+, UO22+) to resin, and phase equilibrium of U4+ and UO22+. We made it clear that small isotope separation factor mainly dependes upon the adsorption characteristics of complexes (U4+, UO22+) to the ion-exchanger among those reactions. On the other hand, computer simulation of chromatographic development was carried out to analyze the details of experimental results theoretically. The separation column was hypothetically divided into equilibrium stages, and the equilibrium condition of each stage was simulated. A comparison between the calculated and observed separation factors was made. By this theoretical treatment, it was clarified that the separation factor decreases drastically in the region where development length is short.
著者
鈴木 謙一 稲垣 政勝
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2012, pp.361, 2012

福島第一原子力発電所事故を踏まえ、新たに整備・導入が求められている非常用電源設備(空冷式)について、水平及び鉛直方向の地震力に対する強度・機能の限界(耐力)を把握し、耐震Sクラスとしての耐震安全性評価の判断材料を整備することを目的として実施中の耐力試験の基本計画について報告する。