著者
森上 亜城洋 内山 恵典 西田 裕介
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.35, no.2, 2008-04-20

【はじめに】理学療法評価での栄養評価は、対象者の全身状態を把握すると共に、活動度の把握やプログラムの作成において重要となる。また、理学療法評価の中で広く応用されている栄養評価に Body Mass Index(BMI)がある。しかし、高齢者では脊柱の変形や活動度の低下により適切な身長を計測することは困難なことが多い。そこで本研究では、予測身長を用いてBMIを算出し、身体組成における栄養指標の1つである下腿周径との関係を検討した。さらに、下腿周径は活動度と関連することが知られていることから、Barthel Index(BI)との関係性についても検討した。<BR><BR>【対象と方法】対象は、65歳以上の入院患者24名(男性10名・女性14名、平均年齢80.7±6.6歳)である。対象者(家族含む)に研究内容と倫理的配慮について文書及び口頭にて説明し、研究参加の同意を得た。また、本研究は各施設の倫理委員会の承認を得て実施した。予測身長は、久保らによる回帰式「2.1×(前腕長+下腿長合計)+37.0」を用いた。前腕長は、肘90度屈曲位で肘頭から尺骨茎状突起遠位部までを計測し、下腿長は、膝90度屈曲位で腓骨頭近位部から外果遠位部までを測定した。体重は立位もしくは車椅子対応型体重計にて測定し、予測身長と合わせてBMIを算出した。下腿周径は、腓骨頭から外果中央部の腓骨頭から26%の膨隆部位を測定した。日常生活活動ならびに障害の程度を把握するためBIを用いた。統計的手法にはピアソンの相関係数の検定を行い、5%未満を有意と判定した。<BR><BR>【結果】各項目の平均値を示す。前腕長は22.5±1.8cm、下腿長は29.5±2.2cm、予測身長は146.5±8.1cmであった。BWは45.0±9.8kgであり、BMIは20.8±3.4(男性54±31.4、女性65±35.1)であった。26%下腿周径は28.4±3.8cmであった。相関係数ではBMIと26%下腿周径下腿最大周径はr=0.9であり、男性の26%下腿周径とBIはr=0.64と有意な関係を認めた(ともにp<0.05)。<BR><BR>【まとめ】本研究の結果より、栄養評価であるBMIと26%下腿周径との間には有意な関係性が認められた。このことは、脊柱の変形や活動度の低下等により身長の測定が困難な対象者においても、予測身長を用いることで栄養評価が可能になることがわかる。また、下腿周径は、体重やADLとの相関が高いことが報告されている。本研究においても、男性では26%下腿周径と身体活動状況を反映しているBIとの間に相関関係が認められた。以上のことより、予測身長を用いたBMIは栄養状態を反映し、男性においては26%下腿周径と身体活動状況との間に関係性があることから、26%下腿周径は栄養状態に加え、身体活動状況も反映する指標として、有効な理学療法評価指標になると考えられる。
著者
森下 慎一郎 瀬戸川 啓 中原 健次 太田 徹 眞渕 敏 海田 勝仁 小川 啓恭 児玉 典彦 道免 和久
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.122-123, 2011-04-20

【目的】造血幹細胞移植患者に対し無菌室内で運動療法を実施し,その効果と安全性を検討することである。【対象および方法】造血幹細胞移植を受けた患者30名(運動療法群15名,コントロール群15名)を対象とした。造血幹細胞生着の有無,生着までの日数,感染症,移植前後の身体機能を評価した。【結果】運動療法群,コントロール群共に造血幹細胞は全例生着し感染症も認めなかった。身体機能は移植前と比べると移植後,筋力,体重,6分間歩行は低下したものの,歩数は有意差がなく,逆に15名中6名は増大した。【結語】免疫機能が低下している期間中でも感染予防を徹底すれば,安全に運動療法を実施できた。しかしながら,移植前と比べると移植後は身体機能は低下していた。本研究では,運動療法群のみ身体機能評価を行っており,今後,運動療法の効果を検証するには無作為化比較試験の実施が必要であると考えられる。
著者
内山靖 松田 尚之 菅野 圭子 種物谷 由美 佐野 克哉 長澤 弘 石川 潤 山本 明美
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.15, no.4, pp.313-320, 1988
被引用文献数
3

運動失調症においては, 種々の協調障害がいかなる能力障害を引きおこすかを整理する事が重要である。このような視点より, 以下の事が結論づけられた。(1)躯幹協調機能は, 移動能力をはじめとするADLとの相関が高く, 機能障害のなかで独立して扱う必要性が認められた。(2)上記に基づき, 躯幹協調機能ステージは, 臨床的にも簡便で正確な評価が可能であった。(3)坐位重心動揺結果は躯幹協調機能ステージとの関係が密接で, 立位重心動揺における結果も含めた解析を行うと, より有効な解釈が可能となった。(4)上記より, 運動失調症における機能障害分類の重要性と, それに基づく合目的理学療法の必要性が示された。
著者
川平 和美
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.15, no.6, pp.483-491, 1988-11-10
著者
尾崎 和洋
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, 2005-04-20

【はじめに】平成15年4月より「支援費制度」が開始された。そのねらいは、障害者の自己決定を尊重し、自らがサービスを選択、事業者と契約しサービスを利用するものである。当センターでは、その制度に対応すべく自己選択、自己決定を容易にする目的で「コース」を設定し社会生活力サポートプログラムを提供しているので報告する。<BR>【コースの紹介】1)仕事に就くコース。2)家庭で暮らすコース。3)ひとり暮らしコース。4)生活と身体を活性化するコース。5)これから考えるコース。6)その他のコース(職業訓練校、療護施設、老人施設など)<BR>【症例】脳卒中左片麻痺(54歳)男、糖尿病:Hba1c9,3%。高次能機能障害(左半側空間失認、注意障害)Br、stage:上、下肢―3、趣味:プラモデル作り。<BR>【経過】平成12年4月入所。FIM:84点。歩行:平行棒内歩行、通常移動車椅子。平成13年2月:歩行約300m可能。7月:室内歩行自立、約1km可能。Hba1c:6,3%。8月:在宅生活希望、オープンカンファレンス開催。平成14年1月:家庭外泊し問題点の把握を行う。3月:ひとり暮らし支援プログラム開始。地域への「外出自立度評価」条件付き自立。8月:歩数計を付け一万歩以上歩行可能。10月:個別浴室で自立入浴開始。12月:JRを利用し姫路へ外出可能。平成15年6月:ひとり暮らし時の糖尿病食の取り組み開始。10月:建て替え中の県営住宅完成、入居可能。12月:JRを利用し尼崎まで外出。平成16年2月:要介護度1が決定。6月:家屋調査、用具(レンタル、購入)居宅介護支援事業所と調整。7月:ひとり暮らし開始。FIM:118点。Hba1c:7,1%。8月:退所後の支援を行う。<BR>【各部署の取り組み】SW:ひとり暮らしについて尼崎市とオープンカンファレンス開催。県住入居手続き。在宅サービスの確認。<BR>PT:歩行能力の向上。JRを利用する外出。糖尿病に対する運動療法と自主トレーニングの定着。個別入浴動作の自立。<BR>OT:生活に必要な物品、糖尿病食、買い物の仕方、ATMの使用、ヘルパー、デイケアの利用内容の検討。<BR>NS:健康状態の定期検査。糖尿病教室。服薬管理。<BR>CW:日常生活、入浴時の援助。調理実習。金銭管理。<BR>【まとめ】1)社会生活力サポートプログラムを提供するには、アセスメントの充実、各部署の役割分担の確認と調整。利用者、家族への説明と同意、契約。<BR>2)今後の課題は利用者のニーズと状況に合わせたプログラム内容の工夫である。他部署との更なる連携。
著者
大城 昌平 儀間 裕貴 Loo Kek Khee 穐山 富太郎
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.32, no.5, pp.326-332, 2005-08-20

発達障害のリスクを持つ乳児と母親を対象として, ブラゼルトン新生児行動評価(NBAS)を基にした介入(以下, NBAS-based intervention)の新生児行動の発達, および母子相互作用に対する影響を検討した。研究デザインは, それぞれ2週間の観察期間と介入期間の前後比較研究である。対象は長崎大学医学部歯学部附属病院未熟児室で加療した発達障害のリスクを持つ新生児・乳児とその母親13組であった。NBASを用いた介入方法は, NBASのデモンストレーションを母親と一緒に行いながら, 児の行動能力を示し, ハンドリング指導や生活指導などの育児支援を行なう母子介入の方法である。帰結評価には, 1) NBASによる新生児行動の発達評価, 2) NCATS (Nursing Child Assessment Teaching Scale)による母子相互作用の観察評価, 3) 母親の児の取り扱いに対する自信スケール(Lack of Confidence in Caregiving; LCC)の3つの評価尺度を用いた。その結果, NBAS-based interventionは, 母親の児の行動に対する感受性と育児技術を向上させ, 母子の相互作用, 母親の育児の自信と児の行動発達を促進する結果であった。以上の結果から, NBAS-based interventionは発達障害のリスクを持つ児と母親の関わり方や母子の相互作用を促し, 相乗的に児の行動発達も促進する可能性があると思われた。
著者
岩月 宏泰 室賀 辰夫 木山 喬博 金井 章 石川 敬 篠田 規公雄
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.41-44, 1991-01-10
被引用文献数
2

骨格筋を強制振動すると緊張性振動反射(TVR)により拮抗筋の筋活動が低下する。そこで健常者を対象として, TVR用の加振器を用いて5種類の周波数(40, 60, 80, 100, 120Hz)で振動した際と停止後の拮抗筋の運動ニューロンの興奮性(H反射)を経時的にとらえ, 振動周波数の変動による拮抗筋の筋緊張抑制の影響について検討した。結果:(1)H反射振幅の抑制は振動周波数により振動開始5秒後で約55〜69%, 30秒後で約80〜90%と異なったが, その後2分まで最初の抑制と殆ど変化を認めなかった。(2)振動停止直後からH反射振幅は振動前の約50〜80%まで回復し, 約1分で40Hzは約83%まで回復し, 他の周波数では振動前に戻った。以上のことから, 振動刺激を拮抗筋の筋緊張の抑制として利用する際には, 40Hz近傍の周波数が有効であることが認められた。
著者
西田 宗幹 門脇 明仁 本村 清二 尾崎 文彦 大西 竜哉 貝谷 誠久 窓場 勝之 坂口 綾 森本 麻紗子 植松 光俊
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, 2005-04-20

【はじめに】従来の全国学会で実施されていたワークショップは、講師の方々がテーマに沿って検討会を実施するのを参加者が聴くというタイプのものであり、実質はパネルディスカッション的なものであった。本来、ワークッショプは「研究集会:参加者が専門家の助言を得ながら問題解決のために行う共同研究講習会」である。平成16年11月7,8日、奈良県において開催された第39回日本理学療法士協会全国研修会における参加型ワークショップは、受講者が従来のような受け身的なものではなく、取り上げたテーマに対し能動的に関わりを持ち充実した研修を行うことを目的とした。その受講者アンケート調査結果より若干の知見を得たので報告する。<BR>【ワークショップ概要】今回のテーマは「歩行自立度判定」(参加者49名)、「高齢者の車いすの作製」(44名)、「装具作製はいつ行うか?」(50名)で、研修会後すぐに実際の臨床の場面で役立つと考えられるものとした。実施時間は3時間。進行内容はメイン講師によるワークショップの説明と討議内容の説明、テーブル講師の指示課題およびモデル症例・事例提示のもと各班で検討、討議後各班より発表、最後にメイン講師による総括という流れであった。ワークショップ後、参加者にアンケートを実施した。<BR>【結果】アンケート回収率は84.5%(n=126)、参加者の平均経験年数3.12年。「参加して良かったか」では「はい」が100%、「また参加したいか」では「はい」が80.2%、「いいえ」が0.8%で、「はい」と答えた方の80.2%が「勉強になった」、29.4%が「おもしろかった」と答えられた。また「今後の業務に役立つ」が98.4%、「役に立たない」が0.8%、「希望したテーマに参加できた」89.7%、「参加できなかった」8.7%であった。実施時間は「短い」36.5%、「丁度いい」56.3%、「長い」5.6%であった。あと感想として「仕事に生かせる」、「色々な方の意見が聞けて良かった」、「見方が変わった」、「もっとディスカッションをしたかった」等が聞かれた。3テーマとも、参加者の多くはワークショップ終了後も15~30分以上もの熱いディスカッションを続けていた。<BR>【考察】今回のアンケート結果より全員が参加して良かった、約9割の方がまた参加したい、約8割の方が勉強になった、ほとんどの方が今後の業務に役立つと答えられていることより若い参加者の多くは本当に現場で役に立つ研修会を望んでいると考えられた。このことより、講演やパネルディスカッションのような受動的な研修会も必要だが、参加者自らが考え、討議などを実施する能動的な研修会のあり方が臨床上では重要であり、若い参加者のニーズを把握していく必要があることを示唆した。
著者
佐久間 雅久 松田 和道 松本 展華 加藤 公
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, 2007-04-20

【はじめに】<BR>これまで私は数名のドッジボール(以下:DB)選手の投球障害に対するリハビリテーションを経験した。DBは休み時間などに遊びとして行うものから統一ルールに基づいた競技性を兼ね備えたものまでみられ、小学生を中心に人気のあるスポーツである。しかし、競技性を備えるものになると日々の練習の中で、投げる動作と構えて受ける動作が繰り返し行われる。実際に競技用のボールの大きさ、重さをみると発達段階の小学生の身体に局所的なストレスがかかる事が推測された。そこで、小学生DB選手のスポーツ傷害の実態状況を把握する為にアンケート調査を実施した。<BR>【対象】<BR>平成18年5月の三重県DB選手権大会に参加した26チームの選手<BR>【方法】<BR>質問紙法によるアンケートで、一般情報、練習量、柔軟性、現在と過去の疼痛の有無と傷害状況について回答を得た。三重県DB協会のご協力のもと、アンケート内容を指導者に説明し、調査票の配布・回収を依頼した。<BR>【結果】<BR>アンケート回収数は247件で、男性197名、女性50名、平均身長139.3cm、平均体重30.0kg、投球側は右側222名、左側23名であった。練習前のストレッチについては全ての選手が『している』と答え、練習後のストレッチを『している』と答えた選手は40%であった。肘関節の評価で投球側の肘を曲げて指先が肩につくか?では『つく』が222名(90%)、『つかない』が25名(10%)で、肘関節の著明な屈曲制限を呈している選手がみられた。肩関節の評価で身体の背部で右手を上に、左手を下にして手と手が届くか?では『届く』が181名(73%)、『届かない』が64名(27%)であり、逆に左手を上に、右手を下にして手が届くか?では『届く』が113名(46%)、『届かない』が129名(54%)であった。現在の疼痛の有無に関しては98名(40%)の選手が疼痛を抱えながらプレーしており、過去に疼痛が出現していた選手は163名(66%)みられた。過去の疼痛部位は、指77名(30%)、肩39名(16%)、足首35名(14%)、膝29名(12%)、手首28名(11%)、肘16名(6%)、その他13名(5%)であった。過去に疼痛で病院を受診した選手では、指骨折(14名)、手首骨折(7名)、突き指(12名)と診断されていた。現在の疼痛部位は、指27名(11%)、肩21名(9%)、足首19名(8%)、膝15名(6%)、手首10名(4%)、肘6名(2%)、踵6名(2%)、その他6名(2%)であった。<BR>【考察】<BR>DB選手の疼痛について調査し、練習量やポジション別でその関連性を検討したが、統計学上5%未満の有意な結果は得られなかった。しかし、多くの選手が疼痛を抱えながらプレーし、著明な柔軟性の低下が生じている選手がいる事が判った。今後はデータの分析、検討を重ね、指導者や協会との連携を諮り、障害外傷予防に取り組んで行きたい。また、競技用のボールが小学生の身体に与える影響について検討していく必要性を感じた。
著者
入谷 誠
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.25, no.8, pp.501-505, 1998-11-30