著者

武田 広道 高取 克彦

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.379-386, 2021 (Released:2021-08-20)

参考文献数

35

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【目的】要支援・要介護高齢者の身体活動量とアパシーの関連を明らかにすること。【方法】要支援・要介護高齢者65 名に対して,Physical activity scale for the elderly(以下,PASE),アパシー,Health locus of control(以下,HLC),主観的健康感,Short physical performance battery(以下,SPPB)の評価を行った。統計解析ではPASE を三分位し低・中等度・高身体活動群として,各変数の3 群間比較を行った。またPASE と各評価項目の関連について重回帰分析を行った。【結果】高身体活動群と比較し,低身体活動群でアパシースコア,HLC 尺度,SPPB の4 m 歩行時間実測値で有意に悪い値となっていた。また,重回帰分析では,アパシースコアと4 m 歩行時間が抽出された。【結論】要支援・要介護高齢者の身体活動量には,アパシーと歩行速度で関連が認められた。

著者

辻 一郎

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.31, no.8, pp.464-467, 2004-12-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

14

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筆者は,医学部卒業とともにリハビリテーション医療の道を選び,東北大学鳴子分院で中村隆一先生のご指導のもと,5年間研修を受けた。その後,公衆衛生学という予防を主とする研究分野に移ったが,そのモチーフとするところはリハビリテーションにおける「障害」の概念と,公衆衛生における「予防」そして「健康」の概念と,両者のクロスオーバーを行うということに尽きるものであった。保健医療の中の新しい健康観を探るということが,半田学会長から筆者に与えられた課題である。しかし,もとより筆者にはそれに応えるほどの学識も経験も不足している。本稿では,これまで筆者が実施してきた疫学研究-健康寿命そして高齢者に対する介護予防の取組み-を振り返りながら,筆者なりの健康観らしきものを述べさせていただきたいと思う。

著者

中山 彰一

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.120-123, 1994-03-31 (Released:2018-09-25)

被引用文献数

1

著者

高田一史 市村 幸枝 笠原 敏史 高橋 光彦 宮本 顕二

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, 2005

被引用文献数

1

著者

山路 雄彦 渡邉 純 浅川 康吉 臼田 滋 遠藤 文雄 坂本 雅昭 内山 靖

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.G0540, 2005

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【目的】<BR>2002年度より理学療法における客観的臨床能力試験(Objective Structured Clinical Examination)(以下、理学療法版OSCE)を開発・実施し、その有用性を報告してきた。理学療法版OSCEは評価を中心としたものであるが、運動療法、物理療法、ADL指導など治療を含めた内容でのOSCEも必要である。本研究では、治療場面を含めた理学療法版advanced OSCEの基本的構築および学外評価者の試行の妥当性を検討することを目的とする。<BR>【方法】<BR>課題は大腿骨頸部骨折と左片麻痺を有する対象者の4課題とした。課題1は徒手筋力テストと筋力増強運動、課題2はトランスファーと物理療法、課題3は立位評価と平行棒内歩行練習、課題4はトランスファーと更衣動作(上衣)として、評価と治療を組み合わせて構成した。評価者は学内評価者(本専攻教員)8名と学外評価者(本学以外養成校の教員)3名、模擬患者は4名で実施した。学外評価者3名は、ステーション1、ステーション3、ステーション4に配置し、学内評価者と共に同一学生を評価した。対象は、総合臨床実習直前の本専攻4年生23名とし、平成15年7月24日に実施した。運営はマニュアルを用いて行った。なお、学外評価者とは事前の打ち合わせは行わず、当日にマニュアルを配布して簡単な説明を実施して試験に加わった。平均点、課題別一致率、同一ステーション・同一課題における一致率を算出し比較、検討を行った。<BR>【結果および考察】<BR>総合点の平均は、400点満点中300.7点であり、評価を中心とした前年度の313.7点と有意な差は認めなかった。課題別一致率は、課題1:66.6%、課題2:55.7%、課題3:60.9%、課題4:60.2%であった。同一ステーション・同一課題別一致率では3ステーション4課題で59.0%、52.0%、54.9%、55.6%であった。これは理学療法版advanced OSCEの難易度は従来のものと変わらないものの、評価者個人の治療感の相違から評価が一致しない可能性が高いことによるものと考えられる。今後、評価基準の見直しとともに個々の治療感の相違を緩衝することが必要であると考える。また、同一ステーション・同一課題別一致率では学外評価者の配置された3ステーション中2ステーションで、学内評価者、学外評価者に有意な差を認めなかった。このことは、理学療法版advanced OSCEにおいても準備を整えれば学外の複数の評価者でも学生を客観的に評価することができることを示唆していた。

著者

菅田 由香里 上内 哲男 矢部 裕一朗

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.C0908, 2008

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【はじめに】<BR>脳卒中片麻痺患者における大腿骨頚部骨折はしばしば発生し、その手術後の理学療法に関しての報告はいくつかある。しかし骨折治療後、再度同側の大腿骨骨折を起こした症例の報告は少なく、さらにステム周辺での骨折例はほとんど見当たらない。今回我々は、脳卒中片麻痺患者の人工骨頭置換術後に、同側のステム中間部での大腿骨粉砕骨折の症例に対する理学療法を経験したので報告する。<BR>【症例紹介】<BR>69歳、男性。診断名:右大腿骨骨折。現病歴:平成19年7月、外出先にて居眠り中椅子から転落し受傷。右大腿骨骨折と診断され、当院入院。保存療法にて経過観察となった。既往歴:44歳で脳梗塞右片麻痺(Brunnstrom Recovery Stage上下肢4)、失語症。61歳で転倒により右大腿骨頚部骨折にて右人工骨頭置換術施行。入院前レベル:屋外T字杖歩行自立。ADLはすべて自立。週5回作業所に通っていた。<BR>【理学療法経過】<BR>受傷後翌日より、ベッドサイドにて開始。骨折部の安静のため、麻痺側股関節周囲の筋収縮と股関節回旋の動きは禁忌であり、麻痺側下肢への積極的なアプローチは困難であった。そのため離床にむけてのアプローチとして、ギャッジアップによる起立性低血圧の予防、脱臼予防に対してのポジショニング、麻痺側の関節拘縮予防、非麻痺側下肢の筋力強化を行った。受傷5週で仮骨形成を認め、全荷重で平行棒内歩行練習を開始し、7週よりT字杖歩行練習開始した。16週で良好な骨癒合が得られ、自宅退院となった。退院時レベル:屋内T字杖自立、屋外T字杖歩行見守りレベル。院内ADLは見守りにてすべて可能。<BR>【考察】<BR>今回、脳卒中片麻痺を合併した人工骨頭置換術後のステム中間部での大腿骨粉砕骨折という症例を経験した。本症例では、保存療法にて長期間の臥床を余儀なくされ、さらに骨折部の安静のため早期リハを積極的に行うことができなかったものの、仮骨形成後スムーズに離床することができ、退院時には受傷前に近い機能を再獲得して自宅退院することができたことは良好な結果であったといえる。臥床期間中では安静のためできることが限られている中で、離床への働きかけができたことはよい結果に繋がったのではないかと考える。また、脳卒中片麻痺患者の骨折では、片麻痺の存在や長期臥床による合併症を予後悪化因子の1つにあげている報告があるが、本症例では保存療法による長期臥床という悪条件の中良好な成績であったことは、麻痺の程度が比較的よかったこと、受傷前の歩行能力が高かったことなども影響したと考える。<BR><BR><BR>

著者

鵜飼 建志 林 典雄 細居 雅敏 田中 幸彦 篠田 光俊 笠井 勉

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.C1331, 2007

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【目的】<BR> 内側型野球肘における尺骨神経症状があるものは上腕三頭筋内側頭(以下MHTBとする)の圧痛やspasmを有するものが多く、MHTBのrelaxationやtransverse方向への柔軟性改善を主体とした運動療法により、順調な改善を示す例を数多く経験している。本報告の目的は、このような臨床経験から、MHTBが尺骨神経症状に対しどのような影響を及ぼしているのか、その発症メカニズムを考察することである。<BR><BR>【方法】<BR> 平成14年7月から平成18年10月までに当院を受診し、野球肘と診断されたケースの内、尺骨神経症状が主体であった16例を対象とした。<BR> 尺骨神経症状の判断基準は(1)Tinel sign陽性(2)尺骨神経の腫瘤(3)左右差のある尺骨神経の圧痛(4)尺骨神経領域におけるしびれ(5)尺骨神経伸張肢位での症状の再現(6)屈曲角度増大に伴う外反ストレス時痛増強(7)尺骨神経脱臼、の7項目の内3つ以上認めるものとし、その割合を検討した。<BR> またMHTBの尺骨神経症状への直接的な関与を確認する目的で、我々が考案したMHTB shifting test(以下MSTとする)を実施した。これはMHTBを徒手的に後外側へよけた際の外反ストレス時痛の変化をみるものである。<BR><BR>【結果】<BR> 尺骨神経症状判断基準(1)は16例(100%)、(2)は4例(25%)、(3)は16例(100%)、(4)は4例(25%)、(5)は6例(37.5%)、(6)は14例(87.5%)、(7)は9例(56.3%)であった。<BR> MSTでは13例で陰性化し、2例で軽減した。1例は変化がなかった。軽減にとどまった2例は改善に時間を要する傾向にあった。変化のなかった1例は初診時所見でMHTBの圧痛、spasmを認めなかった。<BR><BR>【考察】<BR> 投球時、肘は外反・屈曲強制を受けるが、MHTBはその制動に働くdynamic stabilizerとして重要である。投球動作の繰り返しによりMHTBに負荷がかかり、圧痛やspasmが生じる。その結果、MHTBの過緊張は尺骨神経を深部より押し上げ、浅層を走行するStruthers' arcadeに圧迫を生じさせる。加えて上腕内側を走行する尺骨神経はMHTBにより前方(腹側)に押し上げることで神経自体の緊張が高まり、尺骨神経溝との摩擦力も増大する。また、神経の緊張増大は尺骨神経脱臼の誘因となり、friction stressの増大を招く。また尺骨神経脱臼例では肘部管での尺骨神経過屈曲が生じ、肘部管症候群の引き金となる。以上のように、MHTBのspasmは尺骨神経に対し、圧迫、伸張などといった、神経症状誘発の根底となるrisk factorである可能性が高い。また、我々が考案したMSTは、MHTBによる尺骨神経への押し上げstressを、筋腹全体を後外側へshiftさせることで軽減させるテストである。尺骨神経症状におけるMHTBの関与を知る上で有用なテストであると思われた。

著者

田邊 芳恵 安田 和則

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.347-353, 1988-07-10

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自家腱を用いた膝前十字靭帯再建術後における早期筋力訓練プログラムを独自の基礎的研究をもとに作製した。大腿四頭筋に対しては70゜以上屈曲位での最大等尺性収縮訓練を, ハムストリングスに対しては任意の膝角度における収縮訓練を行った。また, 膝伸展位近くでは大腿四頭筋とハムストリングスの同時最大等尺性収縮訓練を指導した。新しい筋力訓練で治療した男11, 女8, 合計19人の術後1年時における大腿四頭筋トルクの対健側比は男性83%, 女性67%, ハムストリングストルクの対健側比は男性89%, 女性67%であった。新しい積極的な筋力訓練方法は, 従来の消極的な筋力訓練方法に比べて有意に優れた効果を認めた。

著者

北村 匡大 片岡 浩海

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.D1703, 2008

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【はじめに】大動脈瘤破裂に対しては、通常手術を施行し、施行しない場合は生存率が低いことが知られている。今回、胸部大動脈瘤(以下TAA)破裂後、保存的加療を行った症例に対しての理学療法を経験し、ADL向上を認めたので、ここに報告する。<BR>【症例紹介】87歳女性、病前ADL自立、NYHAI度。TAAにて近医に通院中であった。2007年8月9日夜、突然の胸痛後ショック状態となり、近医に救急搬送となり、CTにてTAA(遠位弓部)破裂および左血胸と診断。当院へ搬送入院、ICU管理となる。治療は家族の希望もあり、手術はしない方針で安静、鎮痛・鎮静などによる対症療法にて保存的に様子をみた。入院時JCSクリア、収縮期血圧120mmhg(ニカルピン静注10ml/hr)、HR60台、SpO2 94~97%(02 10L/min)、体動にて喘鳴著明。貧血を認めたため、赤血球濃厚液4単位輸血後バイタルサイン安定。入院5日目左血胸に対し胸腔ドレナージ間歇的に施行。入院6日目に一般病棟へ転棟。入院44日目Dr指示よりADL向上目的、安静度ギャッジアップ60°まで、収縮期血圧100~130mmHg範囲内、SpO2 95%以上にてベッドサイドより理学療法開始となる。<BR>【理学療法開始時所見】JCSクリア、認知症 軽度、Demand 家に帰りたい、GMT 上肢3 体幹2 下肢2、疼痛 腰部周囲筋群・両下肢筋群に伸張痛、ROM 股・膝関節に屈曲制限、足関節に背屈制限、基本動作・ADL動作 全介助FIMは48点であった。臨床所見として、表情良好、O2 2L/min、痰はほぼなし、左呼吸音減弱、食事は経口摂取と高カロリー輸液の併用、末梢冷感有、足背動脈触知可。X線で左肺血胸認め、NYHA IV度であった。<BR>【経過】理学療法開始1日目(入院44日目)ギャッジアップ30°、軽度の筋トレ、ストレッチ施行。翌日O2 off。9日目 ギャッジアップ90°、その後深部静脈血栓症認め立位は保留。22日目 下大静脈フィルター留置後、翌日より座位、車椅子、P-トイレ、機械浴開始。27日目 歩行器歩行開始(10m程度息切れ有)、39日目 本人・家族の希望もあり近院に転院となる。歩行器歩行(100m息切れ無)。ADL動作はFIM 72点であった。<BR>【まとめ】TAA破裂後の予後は厳しい報告が多い中、保存的加療行った症例の理学療法を経験した。病態が十分に安定しているとはいえない中、運動療法施行では、低負荷・頻回のメニュー、運動中の息こらえ、息切れ、旧Borgスケールで11~13程度以下の疲労感に注意しながら行った。結果、理学療法開始39日間にてADLの向上を認めた。この背景としては、再破裂を起こさなかったこと、病前ADLが高かったこと、本人の在宅復帰への要望が強かったことが考えられた。

著者

鈴木 康文 丸山 仁司

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, 2004-04-20

著者

牛山 直子 田中 美和 百瀬 公人 若田 真実

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.C0539, 2008

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【目的】平成18年4月の診療報酬改正により運動器疾患の治療期間は150日に制限された。Diercksらは凍結肩の回復は2年後でも63%と報告している。しかし、治療内容や治療期間、可動域制限の影響は十分に述べられていない。他の研究報告も治療期間、内容などの検討は不十分である。今回の研究の目的は肩関節周囲炎患者の治療期間と初期評価時屈曲角度との関係を明らかにすることである。<BR>【方法】<BR>対象は平成14年4月から平成18年3月までに当院整形外科を受診し、肩関節周囲炎と診断され理学療法開始し、平成19年11月までに終了となった患者51名。障害肩は右26肩、左25肩で、両側の診断を受けた2名は、可動域制限の重度な肩をデータとした。性別は男性19名、女性32名、平均年齢は61.5±13.1歳であった。理学療法は、リラクゼーションを目的にしたマッサージと痛みを出さない範囲での肩関節可動域訓練、姿勢調整などを行い、症状改善と患者の同意をもって終了とした。調査項目はカルテより後方視的に、治療期間(理学療法開始~終了の日数)と初期評価時屈曲角度(角度)とした。患者を角度別に0~80度の重度拘縮群(重度群)、81~120度の中等度拘縮群(中等度群)、121~150度の軽度拘縮群(軽度群)、151度以上の拘縮無し群(無し群)の4群に分け治療期間について比較した。統計は群間の比較として分散分析を用い、全データの治療日数と角度との関係について相関係数を求めた。有意水準は危険率0.05とした。<BR>【結果】<BR>4群の内訳は、重度群3例、中等度群15例、軽度群が21例、無し群が12例であった。平均治療期間は重度群291±180日、中等度群382±129日、軽度群243±193日、無し群173±212日であり、4群間に有意差は無かった。治療期間と角度との関係は、相関係数-0.274、危険率は0.052で有意な相関が認められなかった。群別に治療期間をまとめると5ヵ月以内に終了した割合は、重度群0%、中等度群20%、軽度群43%、無し群73%であった。6ヵ月から12ヵ月以内に終了した割合は重度群67%、中等度群40%、軽度群38%、無し群9%であった。1年以上の割合は重度群33%、中等度群40%、軽度群19%、無し群18%であった。2年以内に99%が終了した。<BR>【考察】<BR>初期評価時の屈曲角度と治療期間には有意な相関が無く、4群間にも有意差が無かった。しかし可動域制限が重度だと治療期間が長い傾向にあることがわかった。可動域制限が軽度でも治療期間が1年以上だった割合が約2割あり、屈曲角度の他にも治療期間に影響を与える因子があると示唆される。したがって治療が長期化する要因を追求する研究が今後必要だと考えられる。<BR>【まとめ】<BR>51名の肩関節周囲炎患者の治療期間と初期評価時屈曲角度との関係を重症度別に調査した。治療期間と角度の関係には統計的に有意な差が認められなかった。可動域制限が治療期間に影響を与えることが示唆されたが、他の要因についても検討が必要である。

著者

徳田 一貫 長部 太勇 阿南 雅也 木藤 伸宏

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.C0902, 2008

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【目的】変形性膝関節症(以下膝OA)の着座動作において、動作時の疼痛や動作困難、動作遂行における後方への不安感などが臨床上よく見られる。そこで本研究では、膝OAの着座動作における運動学的分析を行い、臨床症状・動作困難に繋がる運動戦略の関係を明らかにする事を目的として行った。<BR>【方法】被検者は片側性あるいは両側性内側型膝OAと診断された女性21名(63.6±9.7歳)を膝OA群とし、日常生活で膝関節痛を有しない女性15名(61.6±7.5歳)を比較のために対照群として加えた。本研究はヘルシンキ宣言に基づき実施した。課題動作は立位姿勢から座面高が下腿長の高さの椅子への着座動作とした。運動学的データ計測は被検者の左右肩峰、腸骨稜上端、股関節(大転子中央と上前腸骨棘とを結ぶ線上で大転子から1/3の点)、膝関節(大腿骨遠位部最大左右径の高さで矢状面内の膝蓋骨を除いた幅の中央点)、外果、第5中足骨骨頭にマーカーを貼付し、3次元動作解析システムKinema Tracer(キッセイコムテック社製)を用いて60 flame/sにて画像を記録した。その画像から臨床歩行分析研究会の推奨する推定式にて関節中心点座標と身体重心座標(COG)および身体体節角度を算出した。データ解析は動作開始から足関節最大背屈までのそれぞれのCOG軌跡を比較し、股関節、膝関節、足関節、胸部、骨盤の身体体節角度変化量を算出した。その中で股関節・膝関節角度変化量の割合について比較した。また、股関節および膝関節座標の軌跡量を算出し、その比率を比較・検討した。<BR>【結果】膝OA群における動作開始から足関節最大背屈までのCOG軌跡は、対照群に比べて後方への移動変化量が少なく垂直下降の軌跡がみられた。関節角度変化は対照群に比べて膝OA群は膝関節屈曲・足関節背屈が有意に少なく、骨盤・胸部の前傾角度が有意に大きかった(p<0.05)。また、膝OA群の股関節・膝関節屈曲角度の割合においては膝関節屈曲角度の割合が少なく、股関節および膝関節座標の軌跡量は膝関節座標の移動量が有意な低下がみられた(p<0.05)。<BR>【考察】膝OA群において骨盤・体幹機能低下などにより骨盤・胸部をより前傾させ動作戦略を行うため、COGの滑らかな後方移動が困難となる事が示唆された。そのため、股関節・膝関節の屈曲割合が股関節有意な状態となり、股関節・膝関節を協調的に回転軸とする事が困難となり、下腿前傾が低下し膝関節が回転中心となる動作戦略となるのではないかと推察した。つまり、膝OAの理学療法戦略においては胸部-骨盤での安定性を高める事、足部機能改善による下腿前傾を促す事により、股関節・膝関節を協調的に機能させる事が重要であることが示唆される。

著者

酒井 健児

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.C0607, 2008

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【目的】今日までに投球動作分析に関する報告は数多くあるが,それらは,高価な動作解析機器を使用したもの,実際の投球動作の一場面を抜き取った分節的な評価・分析しているものが少なくない.そこで今回,投球動作という連続した運動を,寝返りという一連の動作で容易に評価できる『投球寝返りテスト』を考案した.このテストを当院に来院した投球障害症例に応用し,動作特性と実際の投球フォームの関連性について検討したので報告する.<BR>【方法】対象は,投球障害症例2名(症例1:10歳・右野球肘,症例2:10歳・右投球障害肩)である.投球寝返りテストの方法は,背臥位で,グローブ腕は肩外転90 °,肘屈曲90°,前腕回外90°とし,投球腕は手掌を耳に向けた"いわゆるゼロポジション"で,両股関節外転位を開始肢位とした.そして,検者は口答で「足から上に順番に捻っていき,最終的に右肘を左手のひらにつけて下さい(右投げの場合)」と指示した.主な観察ポイントは,足部から体幹にかけての上行性の回旋可動性とタイミング,上部体幹の伸展を伴った回旋可動性,投球側肩甲骨の内転機能,投球腕の肩甲骨面保持能力である.また,実際の投球フォームをビデオカメラで撮影した.<BR>【結果】症例1:投球寝返りテストでは,右股関節内旋・体幹左回旋が少ないため,右下肢からの波及運動が体幹につながらず,右肩甲帯の過剰な前方突出により右上腕が肩甲骨面から逸脱していた.投球フォームでも,early cockingからacceleration phaseにかけて右股関節の可動性が低下し,右肩甲帯の過剰な代償運動が観察できた.症例2:投球寝返りテストでは,足部から骨盤にかけて波及運動がみられるが,上部体幹の伸展を伴った回旋運動が少なかった.投球フォームでも,late cockingからfollow-throughにかけて上部体幹の回旋運動が少なく,ボールリリースで投球側肩内旋の増大が観察できた.<BR>【考察】投球動作における投球腕の使い方として,後方に引いてから前方に出すのではなく,重心移動によって残された投球腕が,重心移動の完了と共にその間で伸ばされたバネを戻すように前方に出て来る.したがって投球腕は,体幹から波及運動として,「動かされる」という要素が大きいと考える.症例1は,下肢から体幹への波及運動がなく,体幹回旋を右肩甲帯による過大な代償動作を利用して補っている.そのためボールリリースでの肘下がり,右上腕の肩甲骨面保持困難を助長し,肘外反ストレスを増大させることが考えられる.症例2は,上部体幹の回旋運動が少ない.そのため,ボールリリースがいわゆる内旋投げになり,肩内旋ストレスを増大させていることが考えられる.<BR>【まとめ】投球寝返りテストを考案し,投球障害症例の動作特性と実際の投球フォームの関連性について検討した.投球寝返りテストは,主に投球動作における回旋運動を評価する一助になることが示唆された.

著者

赤尾 健志 寺林 恵美子 大場 正則 水島 朝美 城戸 恵美 高橋 秀幸 山上 亨 八野田 純

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.D1218, 2008

被引用文献数

1

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【目的】当院の癌終末期理学療法では、1.患者・家族のニーズに答える、2.患者・家族の信頼を得る、3.チーム医療を重視することを目標に取り組んでいる。今回、癌終末期理学療法の取り組みを現状と患者・家族のコメントをもとに検討したので報告する。<BR><BR>【対象】2006年4月から2007年9月の間、癌終末期で理学療法を施行し入院中死亡した22名、男性11名、女性11名、平均年齢73.8歳、現疾患は、肺癌16名、大腸癌2名、胃癌2名、肝細胞癌1名、胆嚢癌1名であった。<BR><BR>【方法】理学療法開始時と終了時の理学療法内容とADLレベル、理学療法実施期間、理学療法終了日から死亡までの期間について調べた。また対象者を、理学療法を死亡まで継続可能であった群(以下継続可能群)14名、患者の希望により理学療法を途中で中止した群(以下希望中止群)3名、合併症等の発症により理学療法を中止した群(以下合併症発症群)5名に分類した。それぞれの群に対し、患者・家族のコメントをカルテ等から抽出した。<BR><BR>【結果】理学療法内容は、開始時は、ADL練習19名、肺理学療法5名、筋力運動10名、関節他動運動7名、疼痛緩和・浮腫改善2名であった。終了時は、関節他動運動14名、肺理学療法12名、疼痛緩和・浮腫改善6名、ADL練習1名であった。ADLレベルは、理学療法開始時は歩行レベル7名、車椅子レベル11名、ベット臥床レベル4名であった。終了時は、車椅子レベル2名、ベット臥床レベル20名であった。理学療法実施期間は平均42.6日(7日~170日)であった。理学療法終了日から死亡までの期間は平均4.3日(0日~20日)であった。患者・家族のコメントは継続可能群では、呼吸が楽になった、むくみがとれて足が軽くなった等の身体的改善感の他に、自分の体を触ってもらうことで温もりを感じる、雑談等ゆっくり話ができる、リハビリをするのが生きる支えとなっている等、精神面に関するコメントが見られた。希望中止群では、触ると痛い、歩く練習をすると疲れる等であった。合併症発症群では、脳梗塞発症、消化管出血、呼吸急性増悪等で、急激に全身状態が変化した場合が多かった。<BR><BR>【考察】癌終末期理学療法の現状としては、全身状態が自然経過として次第に悪化していくにも関わらず、理学療法を継続している症例が多く見られた。その理由として、一時的でも身体的改善感が得られること、厳しい現実から少しでも逃避できる癒しの効果、精神的支え等が考えられた。以上より、当院での癌終末期理学療法の取り組みは患者・家族に対し、身体・精神的に良い効果を与えることができているのではないかと思われた。また途中中止になった症例から、患者の状態に応じて少数・頻回のより細かな理学療法内容の検討、また合併症の発症等から、一日一日のリスク管理を含めたチーム医療での情報共有等がより重要だと思われた。<BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR>

著者

森嶋 直人 中川 光仁 杢野 謙次

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.B0865, 2005

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【はじめに】球脊髄性筋萎縮症(spinal and bulbar muscular atrophy ; SBMA)は、伴性劣性遺伝形式をとり、通常30~50歳頃に男性にのみに発病し、緩徐に進行する遺伝性の下位運動ニューロン疾患である。性腺機能異常、顔面筋・舌筋・四肢近位筋優位の萎縮と筋力低下、筋攣縮を特徴とする。今回、我々は遺伝子診断によってSBMAと診断された2症例を経験した。長期にわたり筋力測定を行い、筋力低下の特徴と自覚症状の訴えが多い季節変動について考察したので報告する。<BR>【症例】症例1、43歳・男性。 29歳頃より下肢の脱力に気づき徐々に進行、34歳時当院神経内科受診、四肢特に下肢近位優位の脱力・顔面筋の脱力・舌の線維束攣縮を指摘されSBMAと診断。35歳時より理学療法開始、以後外来通院中である。<BR> 症例2、53歳・男性。43歳頃より右上肢の筋力低下が出現、44歳時当院神経内科受診、四肢近位筋の脱力・顔面筋の脱力を指摘されSBMAと診断。同年より理学療法開始。本症例は筋無力症候群を合併し、発症から5年経過した48歳時には、急性呼吸不全により入院。気管切開・人工呼吸器管理となったが、徐々に回復。約3か月の入院管理で人工呼吸器離脱、嚥下困難も回復し、以後外来通院中である。<BR>【評価方法】症例1は平成8年6月から平成16年11月までの約8年間、症例2は平成7年11月から平成16年11月までの約9年間、運動療法を指導し、1から2か月に1度の外来受診時に筋力測定を行った。筋力測定には、HOGGAN社製microFETを用い、運動方向を両側肩外転・肘屈曲・肘伸展・股屈曲・膝伸展・足背屈として筋力測定を行い、同時に握力測定も行った。測定方法はBohannonらの方法に準じ、等尺性筋力を測定した。<BR> 解析方法として、各筋力の経年変化をみるために、各筋別の年平均値を算出し理学療法開始年と比較した(年別減少率)。季節変動として各評価の年平均値からの変動を算出した。<BR>【結果と考察】年別減少率は、症例1で5年後まで大きく、特に左右肘屈曲・肘伸展、右股屈曲、右足背屈では5年間で50%以下に減少した。対して握力は右71%、左79%であり、8年経過しても右78%、左79%と減少率は低かった。症例2では急性呼吸不全で入院した年度を経て、特に左右肘屈曲・伸展、右股屈曲、左右足背屈では5年間で50%以下に減少した。握力は右65%、左58%であり、9年経過して右59%、左50%と症例1に比べ減少率は高かった。2症例とも季節変動の訴えが多かったが、変動はするものの、特に同時期に有意な変化を認めなかった。<BR> 今回の結果よりSBMAの筋力低下の特徴として、経年変化の早い段階で筋力低下を起す筋が明らかになり、遠位筋である前脛骨筋にも及ぶ可能性があることが示唆された。今後、運動指導には近位筋以外のトレーニングにも注意の必要性があると考えられた。

著者

宮下 浩二 越田 専太郎 浦辺 幸夫 工樂 義孝 小林 寛和 横江 清司

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.C0172, 2008

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【目的】投球動作の肩最大外旋位で疼痛を生じる選手が多く、投球障害を発生しやすい肢位である。肩関節外旋運動は、主に肩甲上腕関節外旋運動、肩甲骨後傾運動、胸椎伸展運動により構成されている。しかし、投球動作においてこれらの関節がなす角度を詳細に分析した報告は少ない。本研究では、肩最大外旋位における肩甲上腕関節外旋角度と肩甲骨後傾角度および胸椎伸展角度を明らかにし、さらに肩最大外旋角度と各関節角度との関係を分析することを目的とした。<BR>【方法】対象は男子大学生19名(年齢22.2±1.5歳、野球歴9.8±3.6年)とした。対象にオーバーハンドスローでの全力投球を行わせ、ステップ脚の足部接地時からリリースまでの肩外旋角度を三次元動作解析にて算出した。肩外旋角度は前腕と体幹のなす角度とした。これは肩甲上腕関節、肩甲胸郭関節、胸椎など肩関節複合体としての外旋角度を示す。肩甲上腕関節外旋角度、肩甲骨後傾角度、胸椎伸展角度を算出し、肩外旋角度が最大値を呈した時(肩最大外旋角度)の各角度をもとめた。さらに、肩最大外旋角度を目的変数、肩甲上腕関節外旋角度、肩甲骨後傾角度、胸椎伸展角度を説明変数として重回帰分析(ステップワイズ法)を行った。さらに、各角度の相関についてピアソンの相関係数を用いて解析した。危険率5%未満を有意とした。なお、本研究は当大学の倫理審査委員会の承認を得て行った。<BR>【結果】肩最大外旋角度は149.6±9.5°であり、その時の肩甲上腕関節外旋角度は102.7±17.4°、肩甲骨後傾角度は25.1±14.2°、胸椎伸展角度は9.7±6.6°であった。肩最大外旋角度(MER)に対して、肩甲上腕関節外旋角度(G)、肩甲骨後傾角度(S)が関連する因子として選択された。重回帰式はMER=0.30G+0.47S+106.8であった。また肩甲上腕関節外旋角度と肩甲骨後傾角度は有意な負の相関が認められた(r=-0.48)。<BR>【考察】投球動作で肩最大外旋位を呈した際の肩甲上腕関節、肩甲胸郭関節、胸椎のなす角度を明らかにできた。肩最大外旋角度は過去の報告とほぼ同様に約150°であったが、この位相において肩甲上腕関節外旋角度は約100°にとどまっていた。肩最大外旋角度に影響を及ぼす要因としては肩甲骨後傾角度が最も強く、同時に肩甲上腕関節外旋角度と肩甲骨後傾角度は負の相関があることが示された。これは、肩甲骨後傾運動が減少することで肩甲上腕関節外旋角度が増大することを示しており、投球障害肩の予防的観点からも投球動作における肩甲骨の運動の重要性が確認された。今回は肩最大外旋位における各関節の影響を分析したが、今後は各角度の最大値との関係も分析する必要がある。これにより胸椎伸展運動の重要性も示されると考える。

著者

久保 秀一 畠中 泰彦 松井 知之 長谷 斉 村田 博昭 久保 俊一

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.C0018, 2005

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【目的】大腿軟部腫瘍患者の腫瘍摘出術後の歩行能力は、前面であれば大腿四頭筋の有無、後面であれば坐骨神経の温存状態により大きく左右される。歩容では四頭筋部分切除患者は立脚期に困難を示し一見し異常に気づくがハムストリングスのみ切除した患者の場合正常歩行と見分けがつかない。しかし、「歩けるが走れない」と言った訴えを聞く。<BR>そこで、われわれは「走れない」ことに着目し、ハムストリングスを切除した患者の自由歩行,早歩き,ジョグにおいてハムストリングス切除が下肢に与える影響について検討した。<BR>【対象】対象は左半腱様筋,半膜様筋,大腿二頭筋を切除した左大腿部軟部腫瘍の男性1名(51歳、身長168cm、体重61kg)。坐骨神経は温存。術後左膝関節の可動域に制限はなく、ハムストリングスの筋力はMMT4レベルであった。術後1.5ヶ月時の化学療法施行中に測定した。<BR>【方法】両肩峰,大転子,膝関節裂隙,足関節外果,第5中足骨頭に赤外線反射マーカーを貼った被験者に床反力計(kistler社:9281B1)を2枚設置した7mの歩行路を自由歩行、早歩き、ジョグを行わせ、三次元動作解析装置(BTS社:ELITE Plus)にて撮影し、十分な練習後、測定した。<BR>この時の床反力データおよび空間座標データを生体力学常数とともに臨床歩行分析研究会の提唱する数学モデル,力学モデルに代入し下肢関節角度,関節モーメント、関節パワーを計算し床反力データと供に比較検討した。<BR>【結果】健側と患側を比較すると、床反力垂直成分に明らかな差異を認めなかった。関節角度変化は若干の変動を認めるが、肉眼では跛行を感じなかった。遊脚後期の膝関節屈曲モーメント極値(Nm)は歩行-早歩き-ジョグと速度が速まるにつれ,患側:3.7,5.3,9.1、健側:11.5,20.7,27.8と各々増加するが患側のジョグ時は健側自由歩行時よりも少なかった。また、遊脚後期の膝関節パワー極値(Watt)では、患側:-17.2,-24.5,-41.8、健側:-56.2,-115.4,-137.4と関節モーメントと同様に患側のジョグ時は健側の歩行時よりも少ない結果となった。<BR>【考察】患側健側ともに通常歩行よりも早歩き、ジョグへと歩行速度の増加に伴いハムストリングスの活動も大きくなった。また、その歩容は見かけではどちらが患側か判別できない状態であったが、患側ではモーメント、パワーともに著明に少なくハムストリングス切除の影響の反映と考えた。歩行中のハムストリングスの活動は関節モーメントから大よその見当がつくが関節パワーを求めた事により、膝関節屈筋として遠心性収縮による仕事が明確になった。ハムストリングス切除の影響は遊脚後期の下腿の制動すなわちターミナルインパクトの回避が最も困難であり、走行出来ない理由であると考えた。

著者

島谷 康司 沖 貞明 大塚 彰 関矢 寛史 金井 秀作 長谷川 正哉 田坂 厚志 前岡 美帆 遠藤 竜治 星本 諭 小野 武也

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.B1154, 2008

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【目的】理学療法臨床場面においてジャングルジムなどの遊具をくぐる時に身体をぶつけることが観察されるが,軽度発達障害児が健常児と比較してどの部位をどのくらい多くぶつけるのかについて実証した報告は見当たらない.そこで今回,軽度発達障害児は健常児と比較して遊具などに身体がぶつかることがあるのかどうかを量的・質的に検証することを目的にくぐり動作を用いて実証実験を行った.<BR>【対象】 対象は健常幼児9名(男児3名,女児6名),軽度発達障害と診断されている幼児9名(男児6名,女児3名)であった.年齢は健常児・軽度発達障害児ともに6歳前半が2名,5歳後半が7名であった.なお,本研究は本大学の倫理委員会の承認を得た後,研究協力施設と被験児の保護者に研究内容を説明し,同意を得たうえで実施した.<BR>【方法】実験環境の設定は 7種類の遊具と高さの異なる6つのバーを設置した.また,遊具とバーの距離は約1mになるように一定に配置した.6種類のバーは各被験児の頭頂・肩峰・胸骨剣状突起・上前腸骨棘・膝蓋骨上縁に設定した.実験はスタート位置から7種類の遊具と6種類のバーを往復させ,「教示をしない(以下,教示なし条件)」,「ぶつからないようにバーをくぐること(以下,ぶつからない条件)」,「ぶつからないようにバーをくぐり,ゴールに速く帰ってくること(以下,ぶつからない+速く条件)」の3条件を各1試行実施した.検証は3台のビデオカメラを用いてくぐり動作を記録し,身体の一部が接触したバーの種類(6種)とその接触回数,接触した身体部位を抽出した.バーに接触した身体部位分けは頭部・肩甲帯・腰部・臀部・下肢の5箇所とした.なお,1種類のバーのくぐり動作で身体部位が2箇所以上接触した場合はその総数を記録した.<BR>統計学的処理については,各条件の比較は一元配置分散分析およびSceheffeの多重比較,軽度発達障害児と健常児間の比較はt-検定(Welchの検定)を用いた.なお,有意水準は5%とした.<BR>【結果】各条件ごとに接触回数を軽度発達障害児と健常児で比較すると,教示なし条件については有意差が認められた(p<0.05).また,身体が接触したバーの高さを比較すると,膝高の間には有意差が認められた(p<0.05).<BR>【考察】くぐり動作において教示しなければ軽度発達障害児は健常児と比較してバーに接触する回数が有意に多いということが実証され,普段遊具で遊ぶ時には健常児に比べて身体をぶつけることが多いという臨床上の観察と一致した.軽度発達障害児が接触するバーの高さは膝高が多く,身体部位は教示がない条件下では下肢,ぶつからないようにしかも速くという条件下では腰部・臀部をぶつけることが多かった.これらの原因として注意機能,知覚や運動能力,自己身体像の問題が考えられたため,今後検証していく予定としている.

著者

藤田信子 桝田 康彦 山野 薫 三木 晃 糠野 猛人 鎌谷 秀和

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.27-33, 1990

被引用文献数

1

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中枢神経疾患に見られる姿勢運動パターンを正しく理解し, より効果的な治療を行なう指標にするため, 健常人9名, 平均年齢23.6歳を対象に椅坐位にて側方傾斜刺激を加え頚部・体幹・四肢の筋活動を表面筋電図によって分析した。測定は椅坐位にて坐面の右側を下降させて行ない, その刺激は角速度2.2゜/sec, 角度を0〜300の範囲とした。結果は以下の通りである。1, 傾斜上位側の頚部・体幹筋群に筋放電の増加を認めたが, 両側の上下肢筋群では特に筋放電を認めなかった。2. 傾斜下位側の体幹筋群は. 被験者に安静を保たせている時より自発的な持続放電を認めた。これらより, 姿勢を保持する上で頚部筋・体幹筋の活動が重要であることが示唆された。

著者

尾田 敦 上村 豊 麻生 千華子 伊良皆 友香 成田 大一

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.C1454, 2008

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【はじめに】外反母趾の発生率は女性が男性の約10倍で,ハイヒール靴の影響とされるが,近年ではハイヒールを履いたことのない小中学生の発生が増加し,中学生では女子の4人に1人,男子の7人に1人が外反母趾との報告がある。学童期の外反母趾には,靴以外に成長期特有の足部形態やアライメントの影響が推測されるが不明な点が多い。そこで本研究では,小学生を対象とした外反母趾の実態を調査し,足部形態因子の影響を検討した。<BR>【対象と方法】市内の某小学校(全校生徒614名)において,あらかじめ保護者から同意を得た1~6年生までの218名(男子112名,女子106名)を対象とした足部形態・アライメントの調査を行った。足部形態の評価は,Pedoscope上自然立位で撮影した画像から,足長・足幅,外反母趾角(第1趾側角度),内反小趾角(第5趾側角度)を計測し,外反母趾角13゜以上を外反母趾群とした。また,足底接地状況は,野田式分類とともに接地面積を求めて接地率を算出した。アーチ高の評価にはアーチ高率を用いた。さらに,踵骨長軸と下腿長軸のマーキング後,足位をneutralとして踵部後方から撮影した画像を用いてLeg heel angle (LHA)と踵骨外反傾斜角(FHA)を計測した。統計処理は,SPSS 11.0Jを用いχ二乗検定及び外反母趾角を従属変数としたStepwise法による重回帰分析を行い,外反母趾に関与する因子の抽出を行った。説明変数には,多重共線性を考慮して学年,性別,BMI,足示数(足幅/足長),LHA,FHA,アーチ高率,接地率,野田式分類,内反小趾角の各因子を用いた。<BR>【結果】対象者の両足436足の外反母趾角の平均は10.4±5.3゜で,外反母趾群は,1年9足(13.6%),2年12足(20.7%),3年31足(27.2%),4年24足(30.8%),5年25足(41.7%),6年27足(45.0%)と学年進行に伴い有意に増加し(p<0.01),全体では128足(29.4%)であった。扁平型footprintの数は外反母趾群で41足32.0%を占め,非外反母趾群62足20.1%に比べて有意に多かった(p<0.01)。重回帰分析により抽出された変数(標準偏回帰係数)は,学年(0.308),アーチ高率(-0.145),接地率(0.139),性別(0.115)の4因子で,重相関係数はR=0.389(p<0.01)であった。<BR>【考察】学童期の外反母趾は学年の進行に伴って増加し,アーチ高率が低く接地率の大きい扁平足ほど母趾の外反が強いことを示している。一般に外反母趾は横アーチの低下した開張足が主な原因とされ,扁平足は二次的なものと考えられている。本調査ではその指標として足示数を用いたが,成長に伴う足のプロポーション変化は顕著ではなく,重回帰分析では有意な因子として抽出されなかった。また,アーチが未形成で,土踏まず部分の接地面の広い扁平型footprintに外反母趾が多いことから,学童期における外反母趾の発生には,アーチ形成の遅れが最も重要な要因であることが示唆され,正しい靴の選択により,アーチ形成を促進していくことの重要性が推察された。<BR>