著者

塩谷 芳也

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.349-356, 2018 (Released:2019-09-28)

参考文献数

6

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本研究の目的は,大学生の就職活動における内定取得時期に対するソーシャルスキルの効果を解明することである.企業への就職を希望する大学3年生を対象に,ウェブ調査によって就職活動の前後でパネル調査を行った.2014年1月にソーシャルスキル(KiSS-18)を測定し,同年12月に最初の内定取得時期を測定した.イベントヒストリー分析を用いて,大学の偏差値やアルバイト経験,出身階層等を統制して分析した結果,女子(n=294)ではソーシャルスキルが高いほど早期に内定を得る傾向が見られたが,男子(n=109)では無関連であった.ソーシャルスキルの効果の男女差は,大卒労働市場において男女が異なる評価基準で選抜されている可能性を示唆している.対人コミュニケーションにおいて女子は男子とは異なる役割を期待され,その役割遂行の巧拙によって女子のあいだに就職の格差が生じている可能性がある.

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.89-120, 1991-04-01 (Released:2009-03-31)

著者

永吉 希久子

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.114-126, 2017 (Released:2017-07-19)

参考文献数

26

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社会的排除の視点からみれば,社会的ネットワークからの排除は,失業(労働市場からの排除)や貧困(経済的次元での排除)など他の次元における排除の帰結として生じると考えられる.しかし,クロスセクションデータを用いた研究では,個人の観測されない異質性の影響を除外できないため,失業や貧困それ自体がネットワークからの排除を促すのかが明確ではない.本研究ではパネルデータをもとに固定効果ロジットモデルを用いた分析を行い,失業や貧困状態への移行という個人内の状態変化が家族外でのサポート・ネットワークの喪失に与える影響を検証した.さらに,その効果のジェンダーによる差についても分析を行った.分析の結果,失業や貧困による非家族ネットワークの喪失は男性についてのみ生じることが示された.また,加齢によるネットワークの喪失も男性のみにみられた.一方,結婚は男女ともに非家族ネットワークの喪失を促していた.女性のサポート・ネットワークが社会経済的な次元での排除に頑健であるのに対し,男性のネットワークは脆弱であること,また,結婚がネットワークを縮小させる負の側面を持つことが示唆される.

著者

仁平 典宏

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.247-268, 2013

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社会的に弱い層が災害時により大きな被害を受けるという脆弱性のモデルは,東日本大震災においても妥当するのだろうか.この問いに答えるためには,まず津波災害と原発事故災害とを分けて考える必要がある.津波災害に関しては,高齢者と漁業従事者が多く居住する地域で特に被害は大きかったのかという問いについて,地域間比較の分析を通じて検証を試みる.その上で,モデルから外れた事例として岩手県陸前高田市に注目し,津波や仮設住宅の生活におけるリスクをどう回避してきたのか,その条件は何かということについて調査データをもとに分析する.次に,原発事故災害について検討する.その出発点は,被曝と避難に伴うリスクが高齢者と若者で異なるという事実である.だが,被曝リスクをゼロにすることにこだわる場合,そのリスク構造の差異を適切に扱えない上に,有効な政策的・実践的方向性も示せなくなる.以上を通じて,地域や時期,問題によって,特定の社会的カテゴリーが有する災害に対するリスクが多様な形をとることとその含意について論じる.

著者

樋口 耕一

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.101-115, 2004

被引用文献数

9

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新聞記事や質問紙調査における自由回答など、社会調査において計量的な分析の対象となるテキスト型データには、様々なものが挙げられる。これらのテキスト型データを計量的に分析する際、従来はCorrelationalアプローチかDictionary-basedアプローチのうち、いずれかが用いられることが多かった。前者は多変量解析の応用、例えば、クラスター分析を用いて頻繁に同じ文書の中にあらわれる言葉のグループを見つけだすといった方法で、データ中の主題を探索するアプローチである。それに対して後者のアプローチでは、分析者の指定した基準にそって言葉や文書が分類され、計量的な分析が行われる。本稿ではこれらのアプローチを検討し、それぞれに一長一短を持つこれら2つを、互いに補い合う形で統合したアプローチを提案する。そして、その実現に必要なシステムを作製・公開するとともに、本アプローチ・システムを用いて自由回答データの分析を行った例を示す。その上で、従来のアプローチに対する本アプローチの有効性について若干の検討を加える。

著者

内藤 準

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.15-35, 2015

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本稿の目的は,ジェンダーによる就職時の統計的差別において予言の自己成就を生み出す単純な社会的メカニズムを理解することである.分析の結果,仕事と家庭が両立できず共稼ぎ世帯の方が片稼ぎ世帯よりも家族生活全体の利得が低くなる低ワーク・ライフ・バランス社会において,求人数が求職者数を下回っているとき,企業が「女性は男性よりも離職しやすい」という予測(予言)に基づいて男性優先の統計的差別をおこなうと,その差別的採用自体が,実際に女性が離職しやすい状況を作り出してしまうことが示される.次に,男女平等な採用が企業にもたらすメリットに関する先行研究の指摘をふまえたうえで,企業が差別的な採用から男女平等な採用へ切り替えることが合理的になる条件を明らかにする.その条件の解釈を通じて,ワーク・ライフ・バランスの改善,雇用拡大やワークシェアリング,ポジティブアクションの促進,労働の質の変化といった社会経済的・政策的要因が,統計的差別の予言の自己成就のサイクルを断ちきる効果をもつことを明快に理解することができる.

著者

河野 敬雄

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.195-209, 2002-10-31 (Released:2009-02-10)

参考文献数

14

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社会問題としての大学入試制度を分析する枠組みとして,「複数の意思決定主体が複数の選択肢を持ち,かつ相手の選択肢の結果を想定した上で,何らかの意味における合理的な選択をするメカニズムを分析する枠組み」としてのゲーム理論的視点が有効であることを大学審議会報告(1993)等の分析を通して明らかにする。 次に,大学審議会答申(2000)の提唱する「資格試験化」と「受験機会の複数化」に関して,(1)試験を資格試験とみなした場合,(2)2回受験可能な現行の2次試験の場合,(3)センター試験で2回の得点の良い方の点数で比較する場合,を確率変数を用いて表現される数理モデルに基づいて検討する。結果として,特に(3)の場合,答申の意図する「主観的合理性」が必ずしも客観的評価に耐えられないことを指摘する。

著者

坂口 尚文 中村 隆

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.3-17, 2019 (Released:2019-12-25)

参考文献数

20

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本稿では,階層型コウホート(HAPC)モデルによる推定でコウホート効果がフラットになるメカニズムを明らかにし,ベイズ型コウホート(BAPC)モデルで用いられているパラメータの1次階差に着目することが妥当であることを述べる.HAPCモデルは近年のコウホート分析において標準的手法であり,一般的に時点とコウホートを個々の対象者が属する集団の効果として,それらを変量効果として扱う混合効果モデルである.しかしながら,HAPCモデルによる推定はコウホート効果が想定よりもフラットになりやすいとの批判もなされてきた.他方,BAPCモデルはパラメータの1次階差に正規分布を仮定した経験ベイズ流の枠組みで従来とらえられてきたが,混合効果モデルとしてとらえることも可能である.両者とも変量効果の導入で識別不足を解消する点は共通だが,コウホート分析における識別問題へのアプローチは異なる.実証例として,コウホート効果が大きいと考えられる男性大学卒割合を用いて,両モデルの推定結果の違いを示す.HAPCモデルの推定はコウホート効果がフラットであるのに対し,BAPCモデルはコウホート効果が大きく,新しい世代ほど大学卒割合が高くなるという特徴を捉えていた.

著者

数土 直紀

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.163-179, 1998

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江原ら(1984)及び山崎&江原(1993)は、会話分析において次のような事実を見いだした。1)男性同士の会話では沈黙が多い。2)女性同士の会話では沈黙が少ない。3)にもかかわらず、男性と女性の間の会話では、男性が女性の話に割り込みやすく、女性が聞き役になる。江原らは、この奇妙な現象の中に性による権力を見いだした、しかし、江原らは、そのような権力を産出するメカニズムを特定できなかった。本稿は、進化ゲーム理論を用いて、このメカニズムを分析する。その結果、性による権力は自我を防衛しようとする感情に起因することが明らかにされる。また、本稿は、男性と女性の間の対等な関係が、否定的な他者に対する寛容によって可能になることを示す。

著者

松田 光司

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.113-128, 1996-12-31 (Released:2016-08-26)

参考文献数

8

被引用文献数

4

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本稿は、Granovetterによって集団行動のモデルとして提唱された『閾値モデル』をもとにして流行現象のみにおいてさらに詳しく考察し新モデルの発表を目的とするものである。まず、理論面で閾値の分布形態と流行現象の関係を調べた。その結果をふまえて閾値モデルの矛盾点を指摘する。そしてその矛盾点を解決する為に、従来のある時刻の流行の採用率のみを考慮に入れたモデルから採用率と時間を考慮に入れたベクトル型閾値モデルを考案した。また、その新モデルにもとづいた社会調査を行ない、その結果得られたデータを新モデルに適用した。そして、その調査対象ではどのような流行現象が起こるかについて考察した。その結果、閾値モデルでは、終局の採用率がほとんど初期値によらないのに対して新モデルでは終局の採用率が初期値によって変化するということがわかった。

著者

毛塚 和宏

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.153-168, 2019 (Released:2019-12-25)

参考文献数

6

著者

佐藤 嘉倫

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.307-312, 2012 (Released:2013-08-12)

著者

野家 啓一

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.3-17, 2001

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「実証主義」および「実証的方法」の起源、歴史的展開、現状を科学史・科学哲学の観点から概観する。科学における実証的方法は、17世紀の科学革命を推進した「実験哲学」の精神に由来し、19世紀半ばに「観察-実験」および「検証-反証」の手続きを組み合わせた「仮説演繹法」として定式化された。社会科学の領域に実証的方法が導入され、古典的実証主義が成立するのも、この19世紀半ばのことである。20世紀に入ると、「論理実証主義」を標榜するウィーン学団が「統一科学」を目標に掲げ、自然科学と社会科学の方法的統合を試みた。しかし、物理学の統一言語によって社会科学をも自然科学に同化吸収しようとするラディカルな還元主義は、種々の困難から中途で挫折せざるをえなかった。論理実証主義に代わって登場した「ポスト実証主義」の潮流は、「観察の理論負荷性」や「決定実験の不可能性」などのテーゼを提起することによって、「実証性」の理解に重大な変更を迫った。それを踏まえるならば、自然科学と社会科学の関係もまた、「階層関係」ではなく「多元的共存」の形で捉え直されねばならない。

著者

数土 直紀

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.103-119, 1992-04-01 (Released:2009-03-31)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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この論考では、情報が役に立つとはどのようなことなのか、このことの解明を目的にしている。人々は、情報を活用することで、事を有利に運ぼうとする。しかし、情報は、それだけで何らかの有用性を持っているわけでない。特に、他者との関わりの中で情報を用いようとする場合、情報は用いられ方次第で、有用にも、有害にもなりうる。そして、人は、与えられた情報を有用なものとして扱おうとする限り、その情報が状況に導入されることで、自分の判断にだけでなく、他者の判断にもどのような変更が生じうるかを検討しなければならなくなる。この事実は、二つの点で重要である。一つは、この事実は、情報を得ることで状況の展開の読みが容易になり、手の決定にいたるまでの負担が軽減される、という常識が誤っていることを示唆している。もう一つは、この事実は、状況に関係する不確定的な要因を確定してくれる情報が他者というより根源的な不確定性への意識的な注意を喚起するということを明らかにしている。つまり、状況の中の不確定性を減少させるはずの情報は、同時に、行為者をして異なる不確定性の存在に意識を向けさせる。これは、情報の逆説的な性格の一つであろう。

著者

鈴木 努

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.421-428, 2011 (Released:2012-09-01)

参考文献数

14

著者

小森田 龍生

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.211-225, 2016

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本稿の目的は,いわゆる過労「死」と過労「自殺」の比較を通じて,過労自殺に特有の原因条件を明らかにすることである. 原因条件の導出にあたっては,クリスプ集合論に基づく質的比較分析(Qualitative Comparative Analysis, QCA)を採用し, 分析対象は労災認定請求・損害賠償請求裁判に係る判例58件を用いた. 過労死, 過労自殺とも, 複数の原因条件が複雑に絡み合い生じる現象であるが, 本稿では具体的にどのような原因条件の組合せが過労死ではなく過労自殺の特徴を構成しているのかという点に焦点を定めて分析を実施した. 分析の結果からは, 過労自殺を特色づけるもっとも基礎的な原因条件はノルマを達成できなかったという出来事であり, そこに職場における人間関係上の問題が重なることで過労死ではなく過労自殺が生じやすくなることが示された. この結果は, これまで過労自殺と呼ばれてきた現象が, 実際には通常の意味における過労=働きすぎによってではなく, ノルマを達成できなかった場合に加えられるパワーハラスメント等, 職場における人間関係上の問題によって特徴づけられるものであることを明らかにするものである.

著者

都筑 一治

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.131-145, 1986-11-20 (Released:2009-03-01)

参考文献数

11

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人間集団では、すべての個々人が他者に同じように接するわけではない。ある者は、他者に差別的な行為をとり、ある者は非差別的行為をとるかも知れない。こうした集団内での差別的行為は、時として、特定の個人あるいは少数者に集中することがあることは良く知られている。いわゆる、「いじめ」とか「スケープゴート」はこうした状態につけられた名称である。本論は、集団内においてこの差別的行為の集中が生じるメカニズムを探ることを目的としている。 この目的のために、ここでは人々が差別的行為をとるか否かが、集団内の他者の差別的・非差別的行為のありかたに依存することを仮定したモデルを用いる。これは、ハンター(1978)の、集団内の他者への情緒的指向のネットワークの変化モデルを簡略化したものである。モデルの定式化ののち、さらにここでは、シミュレーションによって次の2つのタイプの集団の比較を行い、どのような特性を持つ集団で差別的行為の集中が生ずるかに検討を加えた。第1の集団は、集団内の第3者(K)への行為の違いが当該2者(I)(J)の間に差異をもたらす集団、もうひとつは、第3者(K)からの行為の違いが当該2者(I)(J)の間に差異をもたらす集団である。 シミュレーションの結果は、両集団いずれにも差別的行為の集中がみられることを示している。ただし、被差別集中者が誰になるかは両集団で異なっている。上に述べた第1の集団では、はじめにひとりに対して差別的行為をとっていた者に差別的行為が集中するが、彼が集団内他者への差別的行為を止めれば、差別の集中状態は解消するのに対して、第2の集団では、はじめにひとりから差別されていた者に差別的行為が集中し、さらに、彼の行為の変更によっては差別の集中状態は解消しないという違いが見られ、固定的な差別的行為の集中が、他者からの行為の違いによって対人行為を決定する個々人からなる集団で生ずるのではないかという示唆が得られた。

著者

瀧川 裕貴

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.132-148, 2018

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<p> 近年の情報コミュニケーション技術の発展により,われわれの社会的世界は劇的な変容を遂げている.また,これらの発展により,社会的世界についてのデジタルデータが急速に蓄積されつつある.デジタルデータを用いて社会現象のリアリティとメカニズムの解明を試みる新しい社会科学のことを計算社会科学と呼ぶ.本稿では計算社会科学の現状と課題について,特に社会学との関係を中心に概観する.計算社会科学に対して独自の定義を試みた後,計算社会科学がなぜ社会学にとって特別な意味をもつのかを説明する.また,計算社会科学のデータの新しさがどこにあるのかを明らかにし,計算社会科学の分析手法について解説する.最後に,計算社会科学の課題について述べる.</p>

著者

白波瀬 佐和子

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.5-18, 1999-03-31 (Released:2016-09-30)

参考文献数

9

被引用文献数

3

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本研究の主たる目的は、様々な社会的背景を持つ一組の男女が結婚に至る階層結合のパターンを検討することにある。社会的背景として出身階級と学歴に焦点をあてて、前者を属性的背景、後者を業績的背景とした。ここでの分析は大きく分けて2段階からなっており、(1)社会的背景と結婚に至る関係に着目し、未婚の割合を出身階級・学歴別に時系列的に検討し、(2)結婚した者のなかで、男女の社会的背景の結びつきがどのように変化していったのか検討した。 まず、未婚の割合について、男性の未婚割合は出身階級と関連し、女性の場合は学歴との関係が強い傾向にあることは見いだせた。しかし、一貫した時系列的な変化及び明らかな男女未婚者間での出身階級別、学歴別ミスマッチのパターンは認められなかった。社会的背景の結合パターンについて、同類婚的結びつきが一貫して優勢で、特に高学歴者同士と低学歴者同士が結びつく同類婚が顕著であった。配偶者選択における教育の持つ意味は高く、教育が配偶者選択の幅を広めるというよりは、特に高学歴同士、低学歴同士での同類婚的結合を促す役割を持ち合わせていた。

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.153-165, 1989-03-24 (Released:2009-03-31)