著者

井上 寛

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.1-13, 2008-06-30 (Released:2008-08-11)

参考文献数

50

被引用文献数

3

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数理社会学あるいは社会学にパラダイムが存在しているかどうかを判断すること自体が危うい試みであるが、研究者はコミュニケーションを可能にする共有知を自覚していることも事実である。パラダイムという用語の概念的な厳密さには深入りせず、ここでは、少し広めに、認識の場におけるいくつかの分岐点において、研究者の部分集合によって持続的に共有され、認識のアウトプットを導きあるいは制約する概念、理論、方法、さらには意識的あるいは無意識的な信念あるいは価値意識の複合体としておく。 結論からいえば、緩やかなパラダイムなしには社会科学の発展はありえないが、現在は必ずしも十全なパラダイムは存在せず、よりよいパラダイムを求める個別パラダイムの相克のなかにあり、またそうであることが望ましいといえるだろう。問われるべきはその相克の様相をできるだけ明らかにすることであり、本稿は、その課題に少しばかりの発言をするものである。 この作業のためのさしあたりの視点として、科学認識の基本的な2組の様式の分岐点を置くことにする。ひとつは実証的か規範的か、今ひとつは経験的か理論的かである。これらの区別を説明する必要はないと思われるが、「実証的」という用語については注意が必要である。ここで実証的とは経験的研究(計量的研究)に限定されず、理論研究(演繹理論)も含むものとする。その上で、理論と経験的研究を識別する。行動、態度、社会状態(不平等)であれ、その状態の特性を明らかにし、その状態の出現のメカニズムを明らかにすることは、理論にも経験的研究も共通であるが、アプローチが異なる。ただし、この2組の単純化した区別は、議論のなかでもう少し複雑な関係にあることが明らかになるだろう。

著者

岡部 悟志

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.169-187, 2007-10-31 (Released:2008-01-08)

参考文献数

21

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1990年代以降、若年層を中心に進行した就業の非正規雇用化は、彼らの社会的な地位達成のあり方に大きなゆらぎを与えた。そのような中、若者の間に広がる収入差などの格差に着目した研究は蓄積されつつあるが、一方で当事者である彼らの主観的評価に焦点を当てた研究は相対的少数に留まっている。本稿では、当事者評価の中でも特に「仕事に対する総合的な満足」(仕事満足)を手がかりとし、若年非正規雇用の実態把握から問題点の特定を行った。分析の結果、同じ非正規社員でも、未婚男性の仕事満足が最も低いこと、そして、当カテゴリに属する若者は、無職の若者と生活意識面で強い親和性があり、生家の暮らし向きや学歴などの経歴が恵まれていないことがわかった。さらに、当カテゴリに限定して仕事満足の決定要因を探ったところ、現在の社会的属性ではなく過去の教育体験、とりわけ親や親以外の大人との接触体験の多寡が影響していることが判明した。過酷な労働条件のもとで仕事満足が相対的低位にとどまる若年非正規雇用の問題に対して、その解決の糸口を専ら彼らの働き方や処遇改善だけに求めるのではなく、義務教育段階より大人交流体験を促進する教育プログラムを導入するなどの方策を、政策議論の俎上に載せていくことが急務といえる。

著者

栗田 宣義

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.21-37, 1994-04-01 (Released:2009-03-31)

参考文献数

38

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政治的暴力とは、多数の人びとによる政治的で明確な敵手を有した暴力的叛乱である。従来、相対的剥奪仮説、集合行動仮説、資源動員仮説、大衆社会仮説、紛争伝播仮説、不平等仮説、世界システム周辺仮説といった複数の理論モデルが、競合しつつ、政治的暴力の生起を説明してきた。これらの仮説群は、筆者の提唱する (1) 心理・文化分析―関係・構造分析、(2) 個別分析―エコロジカル分析という二軸の基準によって、(a) ミクロ政治心理学説、(b) ミクロ政治社会学説、(c) マクロ政治心理学説、(d) マクロ政治社会学説、の四類型に分類される。この分類作業と各仮説の検討を通じて明らかにされたのは、四つの学説は対立関係にはあらず、むしろ相互補完的であることだ。本稿は、これらの理論的作業を通じて、計量分析を前提とした政治的暴力の総合的理解を進めることを目的とした試論である。

著者

数土 直紀

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.71-75, 1994-04-01 (Released:2009-03-31)

参考文献数

1

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ここではまず、論文「権力関係の存在可能性」(数土,1993)で明らかにされた定理3の証明に誤りがあることを指摘し、その証明を訂正する。次に、同論文の証明に省略が多いことを指摘し、特に重要と思われる定理2(補助定理1を含む)のより詳しい証明を紹介する。最後に、この定理2が社会秩序問題に対して持つと考えられる含意を指摘する。

著者

今田 高俊

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.1-11, 2003-03-31 (Released:2009-01-20)

被引用文献数

1

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The objective of this lecture is to consider the possibility of a new scientific method from the viewpoint of “reality science.” Once, Descartes who presented the method of the modern science wrote A Discourse on Method. However, at present, new reality has become an important theme which could not adequately be grasped by the method he planned. The movement heightens which intends to grasp the reality such as edge of the chaos, fluctuation, noise, complexity, and postmodernity not caught by the method of the science that aims at the recognition of the universal law. In this lecture, I will discuss such new trends from the viewpoint of the “reality science,” and raise a question on the necessity of the method which takes in both of unique factor and universal factor.

著者

志田 基与師

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.2_101-2_114, 1988-10-09 (Released:2009-03-06)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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権力を,権利や意思という概念と関連させて考察するためには,社会的決定関数という社会装置に基づくのがよい.社会的決定関数は,社会状態を,社会にたいして開かれた機会集合から人々の選好の組を参照しつつ,一義的に導き出す手続きであり,その機能に着目すれば制度と等置できる.権力とは,社会的決定の中に自らの意思を貫徹する能力と理解できるから,この関数の入力の一つである意思と出力である社会的決定とを比較することにより,その記述を与えることができる.たとえば,他者の意思がどんな配置になっていようと特定の社会状態を帰結できる行為者は一定の権力を有しているといえよう.ある個人の選好と社会的決定の一致の度合から,われわれは,狭義の権力,権限,権利という次第に強さを増す一連の権力概念を提案した.ところでこの入出力の対応は制度である社会的決定関数によって定まっているから,権力は制度の属性として記述を与えられることになる.それゆえ,権力は制定の一部分である.それは,社会的決定関数が,幾分かは個別の個人行為者による部分的な決定へと分解可能なものであることに基づいていて,われわれはそこに権力関係を読み取るのである.権力の布置は,したがって,人々の選好の布置に基づいているわけではなく,社会的決定関数の関数形の一部であり,これを選好の布置に依存すると考えるのはいわゆるカテゴリー錯誤を犯すものである.権力関係はまた社会的決定関数のもつ形式的特性によって制約をうけるし,逆に権力関係のあり方が社会的決定関数に制約を加えることもある.その例としてSenのLiberal Paradoxと戦略的操作の可能性が挙げられる.

著者

七條 達弘 西本 真弓

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.229-236, 2003-09-30 (Released:2009-01-20)

参考文献数

14

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近年、我が国では少子化が急速に進行している。国立社会保障・人口問題研究所の『日本の将来推計人口―平成13(2001)~62(2050)年―』(2002)では、出生力低下の主な原因として、有配偶率の低下に加え、若い世代の夫婦における出生児数の減少が新たに認められている。 そこで本稿では、若い世代の夫婦がどのような要因により子供数を決定するのかについて明らかにすることを分析目的としている。推定には、総務省統計局が1996年に実施した『平成8年 社会生活基本調査』のうち、妻が20歳以上40歳未満のサンプルを用い、若い世代の夫婦において子供数を減少させる要因について考察する。 推定結果から、若い世代の夫婦が、非就業あるいは就業時間が比較的短い母親と同居している場合に子供数が多くなる傾向があることが示された。よって、家事や育児に関する外部サービスの充実が子供数上昇を促すと考えられる。

著者

志田 基与師

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.2_37-2_50, 1990-11-01 (Released:2009-03-31)

参考文献数

17

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「ハムレット」を社会学的に読みといてみよう。社会学者が「ハムレット」の世界にかんするモノグラフを読んだなら、あるいはその世界を訪れたなら、それをどう分析するだろうか。「ハムレット」の世界を規範・役割・地位の体系を備えた制度とみなして分析することにより、その特質を明らかにするだろう。そうすると、ハムレットは弱々しい悩める貴公子でもなく、衝動的な性格の持ち主でもなく、まして分裂した人格の持ち主でもないことが明らかになる。それどころか、「ハムレット」は復讐劇ですらなく、デンマーク王国の危機と再生の物語であり、主人公ハムレットの役割はそのための殉教者であることが明らかになってくる。

著者

藤山 英樹

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.17-30, 2007 (Released:2007-08-03)

参考文献数

10

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本稿では,利得が確率変数となっている囚人のジレンマ状況での,「開放的関係」と「閉鎖的関係」の相互補完的なメカニズムを明らかにする.「開放的関係」では,個々のプレイヤーはランダムにマッチングされ,1回限りのゲームを繰り返すことになる.「閉鎖的関係」では,ゲームの相手は固定され,協力行動が繰り返されると仮定する.結論としては,どちらか一方の関係しかないときよりも,両関係が存在し,相互間でダイナミクスが存在するときに,社会的効率性の向上が示された.すなわち,「開放的関係」において,社会の多様性が維持され,「閉鎖的関係」において,その望ましい関係が短期で終わらずに保護され,かつダイナミクスによって選択過程が果たされることによって,内生的な利得の向上が実現する.ただし,選択過程が機能するには,ランダムな「閉鎖的関係」の解消確率が十分に小さくなければならない.これまでは,開放的な社会関係(「一般的信頼」)と閉鎖的な社会関係(「コミットメント」)が対立的にとらえられてきた(山岸 1998).しかしながら,現実的にはその双方が社会に存在し,佐藤(2005)も示すように,それらは補完的に作用し,社会の効率性の向上に双方が寄与できるのである.

著者

鹿又 伸夫

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.251-264, 2004-09-30 (Released:2008-12-22)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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本稿で提示するロジスティック回帰分析では、独立変数として、時間の経過にかんする変数、従属変数(本人の階層)と同一カテゴリーにかんする父階層のダミー変数、そしてこれらの交互作用変数を投入する。この分析方法によって、移動表から計算される対数オッズ比に相当する移動機会格差(地位継承の強さ)を回帰係数としてえられ、またその機会格差の時間的変化も分析できる。SSM調査データをもちいて世代間移動(父階層×現職階層)を階層別に分析した。その結果、移動機会格差は、6階層分類のうち3階層で年齢が高まるにつれて低下し、1階層で調査時点が後になるほど減少していた一方で、2階層は時間的変化をしめさなかった。さらに、回帰係数を利用して計算した社会全体としての機会格差指標は、1955年から1965年にかけて機会格差が急激に減少し、1965年以降は新しいコーホートほど格差が緩やかに減少してきたことをしめした。

著者

田辺 俊介

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.235-249, 2004-09-30 (Released:2008-12-22)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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本論文は様々な外国人に対する認知構造について、多次元尺度構成法による把握を試みたものである。先行研究を受けつつ本研究では、26国民・民族集団についての類似度データ、10国民・民族集団の一対比較データ、海外経験の有無や外国人友人の有無についてのデータを、主に大学生を対象として収集し、分析した。 類似度データをクラスカルの非計量多次元尺度構成法で分析した結果、「西洋人(あるいは白人)か否か」、心理的距離、地理の3つの次元によって人々が外国人を分類していることが示された。さらに個人差多次元尺構成度法により認知構造の属性差を検討した結果、旅行経験の有無に関して旅行経験のある人の方が「西洋人か否か」(「白人か否か」)という次元をあまり重視しないという傾向が見られた。また一対比較データを選好度の多次元尺度構成法で分析した結果、「アジアびいき」、「欧米びいき」という異なる選好パターンが存在すること、またイスラム諸国やアフリカ地域の人々がどんな人からも「遠い」存在と考えられていることが示された。

著者

河野 敬雄

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.167-182, 2006 (Released:2007-08-02)

参考文献数

30

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まず始めに社会科学において用いられている「数学」とは何かということを考察する。次いで数学概念と推論が明晰であるが故に多くの人々による検討が可能であるという意味での検証可能性を社会学の文献の中からの例を引いて示す。さらに、「「いき」の構造の代数学的構造について」(高坂 1984)を一例として批判的に検討することを通して数学の効用と同時に数理モデルの適用限界を模索する。最後にこれらの批判的検討がより一層の数理社会学発展の契機となり得ることを指摘する。

著者

大西 康雄

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.53-70, 2003-03-31 (Released:2009-01-20)

参考文献数

28

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Krackhardtによって提起された認知社会ネットワーク研究は、もともと「実在」するネットワークをより「正確」に把握するという問題意識から出発した。その研究枠組みが提起する問題は、いままで無前提に研究の準拠としてきたパーソナルネットワークを集計して構成した全体ネットワーク(LAS)以外にも全体ネットワークの構成方法がありうるということである。本稿では、認知社会ネットワーク研究の流れを紹介するとともに、山梨県内の一地域で実施した地域政治家のネットワークデータの分析を通じて、コンセンサスネットワーク(CS)とLASネットワークに対する対象者のネットワーク認知の「正確さ」(一致度)に関する分析的有効性の差異の検討を中心として、認知社会ネットワーク研究が提起した問題について考察を加える。

著者

中山 晶一朗

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.89-102, 2003-03-31 (Released:2009-01-20)

参考文献数

8

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本研究では,流行・普及現象を,流行を採用するのか否か,流行商品を購入(所持)するのか否か,という個々人の二者択一の離散選択の集合と捉え,その離散選択をロジットモデルにより定式化を行う.モデルは,同調や差別化という他者の影響及び購入価格を含む採用するためのコストを考慮し,(流行の)採用率を算出するものである.このようなロジットモデルを用いた流行・普及現象モデルを構築し,数値計算により流行・普及現象の考察を行うことが本研究の目的である.数値実験の結果として,差別化の効果がない場合は採用率が単調に増加し,収束するだけの単純普及のみであったが,差別化効果がある場合は,流行の循環やカオス的挙動が生じることもあることが分かった.その場合,単純普及,循環,カオス的挙動のいずれになるかは,同調及び差別化という他者の影響のみならず,採用コストにより決定されることが分かった.

著者

石田 淳

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.211-228, 2003-09-30 (Released:2009-01-20)

参考文献数

13

被引用文献数

5

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階層イメージならびに階層帰属意識にかんするFKモデルは,「中」意識肥大現象などの人々の階層イメージ,階層帰属意識の傾向性を見事に説明している.しかしながら,FKモデルは同一客観階層内での階層帰属意識のばらつきをうまく説明することができない.本稿は,FKモデルに新たな公理を加えた修正モデルを提唱する.新たな公理は,スキャニング・プロセスの打ち切り条件を定めるものであり,行為者の階層イメージ形成過程において,他者の階層的地位の認識にかかるコストを軽減するための「認識の効率性」を仮定したものである.この修正モデルによって,同一客観階層内での階層帰属意識のばらつきが表現されるとともに,経験的データとの適合性も改善される.また,認識の効率化によって生じる意図せざる結果としての「格上げバイアス傾向」が生じる条件も修正モデルによって明らかになる.

著者

荒牧 草平

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.189-203, 2007-10-31 (Released:2008-01-08)

参考文献数

25

被引用文献数

3

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本稿ではRobert D. Mareが提案し、教育達成過程の実証分析で国際的に事実上のスタンダードとなってきた、通称Mareモデルとその応用モデルによる分析(Transitions Approach)を通して、わが国の教育達成過程における不平等とその変動を実証的に明らかにするとともに、不平等生成に関する理論の目指すべき方向性について検討した。分析の結果、先行研究において繰り返し確認された階層効果逓減現象が、わが国の場合は戦前の一定期間にのみ認められること、中等教育機会の平等化と高等教育機会の不平等化の同時進行は、戦後の高学歴化期ではなく戦前における中等教育のマス化に関わって生じたこと、中等教育であれ高等教育であれ格差の拡大は上位層による希少財の先取りと関わって生じた可能性のあること、MMI仮説の主張する上位層の飽和による平等化がわが国の場合には必ずしも認められるわけではないこと等が明らかとなった。

著者

武藤 正義

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.71-86, 2007 (Released:2007-08-03)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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本稿の目的は、相互に配慮することの社会的な帰結をゲーム理論的に明らかにすることにある。扱う状況は2 × 2対称ゲーム(すなわち2人2選択肢対称ゲーム、全部で12個)に絞る。配慮の仕方は「利他性」と「平等性」によって定義される。利他主義、競争主義、平等主義など、典型的な13個の配慮の仕方をとりあげる。両行為者は同じ配慮の仕方をとるものとする。配慮はゲームの利得構造を主観的に変形する。この変形を分析した結果、たとえばつぎのことが明らかになった。(1)2 × 2対称ゲームでは、利他性と平等性を適当に変えることで、ほとんどの客観的状況をどんな主観的状況にもすることができる。(2)同じ配慮の仕方でも、パレート効率に照らして望ましい状況と望ましくない状況がある。たとえば反利他的かつ平等的な「負けず嫌い」は囚人のジレンマとチキンゲームで望ましくない。(3)パレート非効率を最も引き起こしやすい配慮の仕方は、競争主義と犠牲主義(12個中7個のゲーム)、ついで反平等主義(6個)である。一方、平等主義(2個)は平等だけでなく、パレート効率という点でも望ましい。利己主義と利他主義(1個)は、じつはパレート非効率を引き起こしにくい。なお、マクシミン・マクシマクス・功利主義はパレート非効率を引き起こさない。このように、2 × 2対称ゲームでのパレート非効率を引き起こしやすい配慮の仕方のランキングが明らかになった。以上の知見は友人関係や家族関係やボランティアなどの分析に役立つだろう。

著者

Yoshimichi SATO

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.185-196, 2003-09-30 (Released:2009-01-20)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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Although evolutionary game theory has been popular in social sciences, we have seldom checked its utility as a tool in sociology. In this paper I argue that evolutionary game theory is a good tool with which we study evolution of certain types of social order, but that it has a limitation when we apply it to the study of evolution of the division of labor. To prove the argument, I first adopt a working definition of social order as a self-enforcing relationship between action and expectation. Then I adopt the fictitious play and best reply assumptions rather than the hardwired strategy and replicator dynamics assumptions, because the former are fitter for analysis of the self-enforcing relationship. Third, I claim that the core of the division of labor is the creation of new roles and build an evolutionary game theoretic framework of evolution of the division of labor. Finally, I point out that a limitation of evolutionary game theory in the study of evolution of the division of labor as social order is that it assumes a finite set of possible actions, while evolution of the division of labor accompanies new actions. This limitation, however, shows us where to attack to make a breakthrough.

著者

高橋 和子 高村 大也 奥村 学

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.177-195, 2004-09-30 (Released:2008-12-22)

参考文献数

31

被引用文献数

1

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社会調査において基本的な属性である職業は、通常、調査票に選択肢として職業コードを提示せず、自由回答法を含む複数の質問により収集したものを分析者が総合的に判断しコードを付ける。これは職業コーディングとよばれ、データを統計処理するためには必須の作業である。しかし、判断の中心となるデータが自由回答であることや職業のカテゴリ数が多い(約200)ことなどから、自由回答の分類と同様に多大な労力と時間を要するという問題が存在する。また、コーディングの結果に一貫性が欠けやすいという問題がある点も同様である。これらの問題を解決するために、自然言語処理技術の適用により職業の定義を格フレームの形式によるルールとして記述し、自動的に職業コードを決定するシステムが開発された。ルールに基づくこのシステムは、ルールにマッチしない回答をうまく処理することができないという欠点をもつが、職業コーディングで用いられる知識のすべてをルールにするのは困難である。また、ルールセットやシソーラスの継続的なメンテナンスも手間がかかる。そこで、ルールを必要としない機械学習に注目し、特に文書分類の分野で最も分類性能が高いとされるサポートベクターマシン(SVM)を職業コーディングに適用した。JGSS(日本版General Social Surveys)データを用いた実験の結果、SVMによる方法はルールベース手法より正解率が高かった。本稿の目的は、職業コーディングの自動化に対して、ルールベース手法を適用する方法およびSVMを適用する方法を提案し、その有効性を示すことである。これら2つの方法は、職業データと類似する性質をもつ自由回答の分類にも拡張が可能である。

著者

渡邊 勉

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.213-234, 2004-09-30 (Released:2008-12-22)

参考文献数

49

被引用文献数

3

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本稿では、職歴データの分析を通じて、近年系列データの分析手法として注目されつつある最適マッチング分析の有効性と問題点を検討する。職歴パターンについては、これまで原(1979)、盛山(1988) などによって検討されてきた。ただ職歴データの分析はあまり進んでいるとはいえない。本稿では、1995年社会階層と社会移動に関する全国調査(SSM調査)の職歴データを最適マッチング分析により検討する。まず入職から10年間、および30年間の職歴データについて、最適マッチング分析によって距離行列を求め、さらにクラスター分析によって、それぞれ6つのクラスターを析出した。また初職、現職、学歴、職歴パターンの関係を明らかにするために、ブール代数分析をおこなった。以上の分析から、既存の類型化とは異なり、職歴の包括的な類型化が可能であることを示し、従来の分析方法では十分にできなかった職歴の新たな分析の可能性があることを示した。