著者

藤井 智巳 菅原 準二 桑原 聡 萬代 弘毅 三谷 英夫 川村 仁

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.227-233, 1995-08

被引用文献数

15

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外科的矯正治療が反対咬合者の顎口腔機能, 特に咀嚼リズムに及ぼす長期的効果について横断的に評価した.研究対象は, 初診時に外科的矯正治療を要する反対咬合者と診断され, 治療後5年以上経過した28症例(術後群)である.対照群として, 未治療反対咬合者23例(術前群)と正常咬合者22例(正常咬合群)を用いた.なお術後群については手術法による差異を知るために, 下顎単独移動術を適用した13例(One-Jaw群)と, 上・下顎同時移動術を適用した15例(Two-Jaw群)とに区分した評価も行った.咀嚼リズムは下顎運動測定装置(シロナソグラフ・アナライジングシステムII)を用いて測定した.本研究の結果は以下のとおりであった.1. 術後群の開口相時間, 閉口相時間, 咬合相時間, 咀嚼周期は, いずれも術前群および正常咬合群との間に差が認められなかった.2. 術後群の咀嚼周期の変動係数は術前群と比べ小さい値を示し, より安定した咀嚼リズムを示していた.また術後群の開口相時間, 閉口相時間, 咬合相時間, 咀嚼周期の変動係数はいずれも正常咬合群との間に差が認められなかった.3. One-Jaw群とTwo-Jaw群とも咀嚼リズムはほぼ同様の値を示し, 術式や外科的侵襲の程度による差異は認められなかった.本研究の結果から, 外科的矯正治療による顎顔面形態の改善と咬合の再構成が, 長期的術後評価において, 咀嚼リズムの安定化に寄与していることが示唆された.

著者

陳 明裕

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13490303)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.118-120, 2008-06-25

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バネ式拡大装置(CEA)は,0.9mmステンレススチールラウンドワイヤーと内径0.9mmのステンレススチールチューブ,および0.3mm×0.9mmのNi-Tiオープンコイルよりなる単純な構造の装置である.また,単純な構造のため,製作も容易で,清掃性に優れ,装着感も比較的良好である.なお,本装置は,側方拡大のみならず,主線の延長によって同時に前歯部の傾斜移動も可能であり,歯列狭窄を伴う叢生症例の治療などに有効である.また,リンガルシースやSTロックと組み合わせることで,調節時の取り外しも可能となる.本稿ではその製作方法および応用例を紹介する.

著者

陳 明裕 數藤 正人

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.243-246, 2001

著者

友近 晃 石川 博之 中村 進治

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.264-273, 1995-08

被引用文献数

14

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矯正歯科治療では, 形態的および機能的に安定した咬合状態を得るため歯列歯槽部の形態および位置関係の調和を図ることが重要である.しかし, これまで歯槽部の三次元的形態および位置関係を十分把握することは非常に困難で, 限られた計測部位について分析を行っているに過ぎなかった.そこで本研究では, 歯列模型形状計測システムに反射鏡とθテーブルを導入することにより, 歯槽部を含めた歯列模型全体の三次元数値化を行った.また, バイトブロックデータを用いて上下顎データの位置合わせを行い, 計算機上で咬合状態を再現する方法を開発した.さらにこの計算機上での位置合わせの結果について, 従来より用いられているブラックシリコン法による咬合診査の結果と比較検討したところ, 本法により再現された咬合状態は, ほぼ生体における咬合状態と一致していることが確認された.これらより本システムを用いた上下顎歯列弓, 歯槽頂弓, 歯槽弓の三次元的な形態および位置関係の総合的な分析方法を確立した.つぎに臨床応用として, 両側臼歯部逆被蓋症例につき分析を行ったところ, その成因を上顎歯槽部の狭窄という形態的問題と上下歯槽部の前後的関係の不調和という位置関係の問題とに分離して把握することができた.以上のことより, 本システムを用いた不正咬合の新たな角度からの症例分析の可能性が示唆された.

著者

梅村 幸生 山口 敏雄

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.303-312, 1997-10

被引用文献数

9 3

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骨格性反対咬合(男子22名, 女子13名, 合計35名)症例の後戻りは, どの時期に, どの様な変化を生ずるのかを検討するために初診時, 動的治療終了時, 保定1年後, 保定3年後, 保定5年後の各時期に撮影した側位頭部X線規格写真を用いて評価した.1. 骨格系では, SNP, Mand. planeに変化があり, 下顎骨の前上方への変化による後戻り現象が認められた.歯系ではU1-FH, U1-SN, I.I.A, L1-Mand. plane, Overjetに変化があり, 下顎前歯の唇側傾斜, Overjetの減少の後戻り現象が認められた.2. 咬合平面は保定1年-保定3年の期間で, 口蓋平面-咬合平面において変化が認められた.しかし, SN-咬合平面, 下顎下縁-咬合平面角に対しては安定していた.以上より, 骨格性反対咬合の矯正治療の後戻り変化は, 骨格系では下顎骨の前方移動および歯系では下顎前歯の唇側傾斜であった.この結果から, 骨格性反対咬合の治療に際しては, 下顎骨の前方への成長変化に対しては, chin cap装置を治療中および保定期間においても使用が必要である.また, 下顎骨の前方成長に対して, 前歯が唇側傾斜および舌側傾斜に変化して, 下顎骨の位置変化を防止しているものと考えるので, 動的治療終了時には大きな量のoverbiteの獲得が必要であると思われる.また, 咬合平面の角度は, 本研究からSN平面に対して約13°の角度が骨格性反対咬合症例の骨格形態に適応した平面角と考える.

著者

古賀 義之 吉田 教明 三牧 尚史 小林 和英

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.318-324, 1999

被引用文献数

4

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ワイヤー装着時に歯に作用する複雑な力系に関し, 臨床的な測定法の確立が望まれる.本研究では, 2つのブラケットとその間のワイヤーのような, 線材の両端の回転が, 二次元上で拘束されるような力系について解析した.その力系の理論的な算出には, 線材の曲げ剛性と曲げモーメントの比で表されるオイラーの微分方程式を解くことにより行った.また, 得られた理論式より, 線材両端の回転が拘束される複雑な力系と, 一端だけが拘束される単純な力系を比較することにより, 臨床上有効な矯正力の計測について検討した.その結果, 以下の結論が得られた.1. ブラケット等に加わるモーメントおよび力は, 線材が直線の場合, ブラケットの傾斜角の関数として表すことができる.モーメントに対するブラケットの傾斜角の影響は, 同側の傾斜角が反対側より2倍大きく, 力に対する傾斜角の影響は両側で等しい.2. 傾斜したブラケット等に直線のワイヤーを挿入した時の変形は, ワイヤーのサイズ, 断面形態, 材質によらず同じ形となり, その変形は三次曲線で表すことができる.3. ブラケットにワイヤーを挿入するような場合, 片側のみのブラケットが傾斜している条件では, ワイヤーの性状に関わらず臨床的に力系計測が可能で, 傾斜していない側のアタッチメントがブラケットの場合とリンガルボタンの場合では, 前者の垂直力が2倍大きくなる.

著者

遠藤 教昭 菅原 準二 三谷 英夫

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.105-115, 1999

被引用文献数

3

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本研究の目的は, 骨格型下顎前突症における垂直的顔面骨格パターンと脳頭蓋形態との間に関連性があるかどうか, すなわち, Short face群とLong face群の脳頭蓋形態に差異が認められるかについて検討することである.研究対象は, 未治療女子骨格型下顎前突者398名(暦齢6歳0カ月∿27歳1カ月)で, 暦齢によって, 7歳, 9歳, 11歳, 成人群の4つの年齢群に区分した.それらの側面頭部X線規格写真の透写図上で設定した変量に統計処理を適用して, 各年齢群におけるShort face群とLong face群の脳頭蓋形態の比較を行ったところ, 以下の結果が得られた.1. Long face群においては, Short face群と比較して頭蓋冠前方部の前後径が有意に小さく, 両群の差は増齢的に明確になっていた.すなわち, Long face群はShort face群よりも, 前頭部の前方成長量が少なかった.2. Long face群においては, Short face群と比較して前頭蓋底の傾斜角(FH平面に対する前頭蓋底の傾斜角)が有意に大きく, 両群の差は増齢的に明確になっていた.3. 以上のように, Long face群の脳頭蓋形態は, かつて遠藤が報告した顔面頭蓋形態と同様に, Short face群と比較して増齢的に扁平化する傾向が認められた.さらに, 脳頭蓋と顔面頭蓋のいずれについても, Short face群とLong face群の形態的な相違は経年的に明確になっていたが, 前額部がそれらの形態的調和を保つために補償的な成長を示す部位であることがわかった.

著者

金 壮律 半田 麻子 石川 博之 吉田 重光 飯田 順一郎

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.112-117, 2001

被引用文献数

6

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本研究の目的は, 口蓋部瘢痕組織が上顎の前後的成長に如何なる機序で影響を及ぼすのかを実験的に検討することである.生後20日齢の雄ウィスター系ラット45匹を用い, 粘膜骨膜を剥離することにより横口蓋縫合前後の口蓋両側部に瘢痕組織を形成した実験群, および無処置群の2群に分けた.さらに実験群を5群に分け術直後から術後8週目まで, それぞれ2週間おきに10%中性緩衝ホルマリン液にて灌流固定を行い, 上顎を切り出した.その後, 金属片を前方から3本目の口蓋ヒダの正中部とその後方約10mmの位置に埋め込んだ後, 軟X線撮影を行った.前後的成長量の計測は軟X線写真上で矯正用ノギスを用い, 頬骨前縁部と両側第一臼歯近心間, さらに両側第一臼歯近心と底蝶形口蓋縫合間の計測を行った.また, 計測値は埋め込んだ2本の金属片距離の実測値と軟X線写真上へ投影された金属片の距離で補正した.その結果, (1)両側第一臼歯近心と底蝶形口蓋縫合間距離においては, 実験群が無処置群に比べ前後的増加量は少なく, (2)頬骨前縁部と両側第一臼歯近心間距離においては, 実験群と無処置群の間では前後的増加量に大きな差は認められなかった.(3)無処置群においてはラットの顎発育に前後的な成長スパートが認められたが, 実験群ではそれが認められなかった.これらの実験結果から, 口蓋部瘢痕組織は上顎の前後的成長を抑制し, それは瘢痕組織により横口蓋縫合部での骨添加が阻害されたためと推測された.また, 顎発育の成長スパート以前に縫合をまたいで形成された瘢痕組織は, 上顎の前後的成長を大きく抑制することが示唆された.

著者

保崎 輝夫 武山 治雄

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.234-245, 1995-08

参考文献数

37

被引用文献数

10

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亜鉛は生体にとっての必須金属であるが, その欠乏が下顎頭軟骨に及ぼす影響はほとんど知られていない.そこで, 実験的に亜鉛欠乏食を投与したラットで下顎頭軟骨における成長発育, 軟骨基質の初期石灰化への影響と, 実験的な歯の移動を行った場合にどのような変化が生じるのかを光学顕微鏡および電子顕微鏡的に観察した.その結果, 以下の知見を得た.1. 下顎頭軟骨の幅, とくに肥大層が減少し, 菲薄化していた.2. 軟骨基質の初期石灰化は著しく阻害されていた.3. 骨髄側の骨基質の石灰化状態は, 粗なものになっていた.4. 石灰化に関与すると考えられる, 炭酸脱水酵素の活性は著しく減少していた.5. 実験的な歯の移動を行った場合, 歯槽骨に著しい穿下性骨吸収が生じていた.以上の結果から, 亜鉛の欠乏は種々の障害を引き起こすことが明らかとなった.したがって, 食餌中の亜鉛は非常に重要な成分であることが示唆された.

著者

小林 美也子 新井 一仁 石川 晴夫

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.258-267, 1998

参考文献数

39

被引用文献数

11

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本研究の目的は, 抜歯・非抜歯の診断や頭蓋下顎機能障害との関連において注目され, 歯科矯正診断における重要な指標のひとつであるSpeeの彎曲の深さについて三次元的に分析し, 日本人正常咬合者の咬合の形態的特徴を一層明らかにすることである.教室で開発した非接触三次元形状計測システムを用いて, 本学の学生および教職員約3, 500名の中から選択した正常咬合者30名(男女各15名, 平均年齢23.2歳, 標準偏差3.5歳)の矯正用診断模型について計測を行った.水平基準平面は切歯点と左右側の第一および第二大臼歯の遠心頬側咬頭頂を通過する咬合平面とし, 両咬合平面に対する切縁中央と咬頭頂の垂直的な距離をSpeeの彎曲の深さおよびSpeeの彎曲に最も適合した球を算出し, 平均値と標準偏差を求めた.Speeの彎曲が最も深かったのは第二大臼歯を後方基準点とした基準平面に対する第一大臼歯の近心頬側咬頭頂で平均1.28mm, 標準偏差0.60mmであった.また球の半径は72.4mmから3498.9mmの範囲, 中央値は158.2mmであった.以上のことから, 本研究で選択した日本人正常咬合者のSpeeの彎曲の深さは, 以前の報告よりも平坦であること, Speeの彎曲は第二大臼歯で個人差が最も大きいこと, 左右側差は認められないこと, 第二大臼歯近心頬側咬頭頂においては, 女性は男性に比較して統計学的に有意に深いこと(p<0.01), ならびにSpeeの彎曲に最も適合した球の半径には大きい個人差が認められることなどの特徴が明らかとなった.

著者

金澤 成美 山本 隆昭 高田 賢二 藤井 元太郎 石橋 抄織 佐藤 嘉晃 原口 直子 今井 徹 中村 進治

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.92-102, 1998

被引用文献数

31

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1981年4月から1996年3月までの15年間に北海道大学歯学部附属病院矯正科を来院した矯正患者を調査対象に, 経時的推移を調査し以下の結果を得た.1. 過去15年間の来院患者総数は4, 559名で, 1981年から1990年までは増加していたが, その後の患者数は減少していた.2. 性別では, 男性 : 女性が1 : 1.5と女性が多く, また年齢が高くなるに伴い女性が増加していた.3. 初診時年齢は経時的に年齢が高くなる傾向にあり, 成長期の患者が減少し, 永久歯列期の患者が増加していた.4. 来院動機では審美障害が最も多く, 次いで咀嚼障害であった.また, 顎関節症を主訴とする患者が近年は増加していた.5. 来院経路では, 自意が減少し, 院内他科や他の医療機関からの紹介が増加していた.6. 不正咬合の種類では, occlusal anomaliesが74.2%, space anomaliesが78.7%であった.前者では, 反対咬合が40.5%, 上顎前突が13.6%であったが, 経時的に反対咬合は減少していた.後者では前歯部叢生が62.8%と多く, 経時的に前歯部叢生が増加している傾向が認められた.7. 顎顔面領域の先天異常では, 口唇口蓋裂の占める割合が高かったが, 人数では経時的に減少していた.8. 外科的矯正治療患者の割合は全体の約16%を占め, 反対咬合症例が圧倒的に多かった.9. 顎関節症状を有する患者は増加する傾向にあり, 特に女性の占める割合が高かった.

著者

坂本 恵美子 菅原 準二 梅森 美嘉子 三谷 英夫

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.372-386, 1996-10

被引用文献数

14

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思春期性成長期における骨格性下顎前突症(Class III)の下顎骨は, 良好な顎間関係を有する者(Class I)に比べて過成長を示すか否かなど, Class IIIの顎顔面頭蓋の成長様相についていまだ解明されていないことが多い.そこで本研究では, 外科的矯正治療を要すると診断され, 成長観察下におかれていた男子・未治療Class III 16例を研究対象にして, 思春期性成長期における顎顔面頭蓋の成長変化様相を解析した.対照群としては, 男子・Class I 20例を選択した.研究資料は, 10&acd;15歳までの5年間にわたって経年的に収集した側面頭部X線規格写真である.両群の成長変化様相については, 顔面骨格図形分析, 座標分析, 角度および距離分析によって多面的に検討した.本研究の結果は以下の通りであった.1. Class III群の上・下顎骨は, Class I群と類似した成長量を示し, 劣成長あるいは過成長は認められなかった.2. Class III群の後頭蓋底の成長量はClass I群よりも有意に小さかった.3. Class III群の咬合平面は思春期性成長期間中に変化しなかったが, Class I群では平坦化していた.4. Wits appraisal値はClass I群では安定していたのに対して, Class III群では著しく悪化していた.結論として, 思春期性成長期におけるClass IIIの基本的骨格構成(skeletal framework)には変化が見られず, それによって前後的上下顎間関係が悪化することはなかったが, 咬合平面に対する上・下顎歯槽基底部の前後的位置関係は著しく悪化することが判明した.

著者

粟生田 佳奈子 河内 満彦 菅原 準二 梅森 美嘉子 三谷 英夫

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.387-396, 1996-10

被引用文献数

7

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外科的矯正治療前後における成人骨格性反対咬合症患者の発音機能を評価する目的で, 発音時の舌接触パターン, 顎運動, および発声音の解析を横断的資料を用いて行った.研究対象は初診時に外科的矯正治療を要すると診断された成人骨格性反対咬合症患者38例(非開咬-術前群20例, 開咬-術前群18例)および治療後2年以上経過した患者31例(非開咬-術後群16例, 開咬-術後群15例)である.対照群には正常咬合者13例(正常咬合群)を用いた.結果は以下の通りであった.1. 術前および術後の反対咬合症患者では, 発音時における舌の口蓋への接触部位は正常咬合群より前方位を示していた.顎運動経路は, 非開咬-術前群では後方位を, 開咬-術前群では上方位を示した.一方, 術後では両群とも正常咬合群に類似したパターンを示す傾向が認められた.顎運動距離については, 各群間に有意差はみられなかった.2. 日本語としての"自然らしさ"については, 両術前群は正常咬合群に劣るといえた."自然らしさ"は術後に改善の傾向がみられたが, 依然として正常咬合群より劣っていた.3. スペクトル分析については各群間で差が認められなかった.以上の結果から, 外科的矯正治療は成人骨格性反対咬合症患者の発音機能の向上に寄与する可能性があるものと思われた.しかし, 術後群と正常咬合群とを比較した場合では, 術後群の音質は依然として劣っていた.このことは発音機能に関わる神経筋機構の恒常性は形態改善に速やかに順応するものではないことを示唆しているものと考えられた.

著者

吉田 教明 古賀 義之 阿部 理砂子 小林 和英 佐々木 広光 荒牧 軍治

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.240-246, 1998

被引用文献数

1

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非対称フェイスボウの作用および副作用を明らかにし, 本装置の臨床上有効なデザイン, あるいは副作用を削減する方法を究明するために, フェイスボウ形態を変化させた時に, 大臼歯に作用する力系がどのような影響を受けるかについて研究を行った.アウターボウの一側を他側に比べて長くした場合と側方拡大した場合の左右側大臼歯に働く遠心力, 側方力およびモーメントを骨組構造解析法を用いて算出し, 以下の結論を得た.1. フェイスボウの非対称性を増すことで, 片側の大臼歯をより遠心に移動させる効果は大きくなるが, 同時に側方力も増加し, 大臼歯の交叉咬合を生じる危険性が高くなることが明らかになった.2. フェイスボウの非対称の度合にかかわらず, 左右大臼歯にはほぼ同じ大きさの遠心回転モーメントが生じた.従来の研究より, 非対称フェイスボウのもう一つの副作用と考えられていた, 大臼歯の捻転度の左右差を増長するような効果は生じにくいと考えられた.3. 非対称フェイスボウの副作用を削減するために, フェイスボウを極端に非対称に作製することを避けることが推奨される.遠心移動を必要としない大臼歯側のアウターボウ後端をフェイスボウチューブの位置とし, 遠心移動が必要な大臼歯側のアウターボウ後端をその位置からアウターボウに沿って25mmから30mm延長するか, 15mm延長して側方に30mm拡大すると, 非対称フェイスボウの作用と副作用のバランスのとれた効果を発揮するデザインになると考えられた.

著者

永田 裕保 山本 照子 岩崎 万喜子 反橋 由佳 田中 栄二 川上 正良 高田 健治 作田 守

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.598-605, 1994-10

被引用文献数

19

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1978年4月から1992年3月までの過去15年間に大阪大学歯学部附属病院矯正科で治療を開始した, 口唇裂口蓋裂を除く矯正患者4, 628名(男子1, 622名, 女子3, 006名)を対象とし, 統計的観察を行い以下の結果を得た.1.大部分の患者は半径20 km以内から来院しており, 大阪府下居住者であった.2.男女比は男子 : 女子=1 : 1.9であり年度による大きな変動はなかったが, 9歳以降年齢が高くなるにつれて女子の割合が上昇した.3.治療開始時の年齢は7&acd;12歳が大半を占めた.近年13歳以上の割合が増加を示した.咬合発育段階では, IIIB期が最も多かった.4.各種不正咬合の分布状態は, 男子では反対咬合の割合が最も高かった.一方, 女子では, 叢生の割合が最も高かった.男女ともに年々反対咬合の割合が低下し, 叢生の割合が上昇した.5.Angle分類については, 男女ともにAngle I級が最も多く, 骨格性分類では, 男子で骨格性3級, 女子で骨格性1級が最も多かった.咬合発育段階別の骨格性分類では, 骨格性2級はIIC期からIIIA期にかけて増加を示し, 骨格性3級はIIC期とIVC期に多かった.IIIC期からIVC期におけるAngleの分類と骨格性分類との関係について, 男女ともAngle I級では骨格性1級, Angle II級では骨格性2級, Angle III級では骨格性3級が多く認められた.

著者

佐藤 嘉晃 石川 博之 中村 進治 脇田 稔

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.177-192, 1995-06

被引用文献数

16

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矯正力を加えた際の圧迫側歯周組織の経時的変化について, 組織反応ならびにそれらの三次元的な分布の推移から検討を加えた.成ネコの上顎犬歯を100gの初期荷重で遠心方向に傾斜移動し, 荷重開始から7日, 14日, 28日後の組織標本を作製した.これらの組織像, ならびに連続切片からコンピュータにより構築した三次元画像の観察を行った結果, 以下の知見が得られた.1. 7日間例にみられた無細胞帯および内変性帯からなる変性領域の分布は, 14日間例では三次元的に縮小しており, この過程ですでに変性領域の組織の修復が進行していると考えられた.14&acd;28日にいたる過程では, 変性領域の分布はさらに縮小しており, 大部分は修復されていた.しかし, 遠心側歯頚部の歯槽骨頂付近には依然として変性領域が残存していた.2. 14日間例において変性領域に面する歯槽骨に活発な吸収像が認められ, この部位からも変性領域の修復が進行することが示唆された.3. 上記の吸収形態は, 変性領域に面する歯根膜腔への骨髓腔の開口部に独立してみられたため, 従来の背部骨吸収は, (1) 歯槽骨内骨髓腔開口部に近接して出現する浅部での背部骨吸収と, (2) 歯槽骨内深くの骨髓腔に出現する深部での背部骨吸収に再分類することが妥当であると考えられた.4. 変性領域と破骨細胞の種々の骨の吸収形態には明瞭な位置関係が認められ, これらは歯根膜に分布する圧の程度と密接に関連していることが示唆された.

著者

石川 哲也 山本 照子 佐々木 真一 高橋 賢次 藤山 光治 三谷 清二

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.65-75, 1999

被引用文献数

10

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不正咬合や矯正治療が患者に与える心理的・機能的影響を知ることを目的として岡山大学歯学部附属病院矯正科における患者および保護者にアンケート調査を実施し, 回答不備, 口唇裂・口蓋裂, 外科的矯正治療, 特殊疾病を伴わない患者719人(男子233人, 女子486人), 保護者555人(男子患者199人, 女子患者356人)から以下のような結果を得た.1. 「矯正治療前, 歯並びや口元のことでからかわれたりいじめられたことがあった」と答えたのは男子9.4%, 女子12.1%であった.また, 「歯並びが気になり消極的な性格だったと思う」と答えたのは男子1.7%, 女子6.8%であったが, その中で「治療後積極的になった」と答えたのは58.8%であった.2. 「歯並びや口元が悪いと将来何か損をする」と思っている患者は, 男子27.9%, 女子38.7%で, 「将来子供の歯並びが自分と同じようになるか心配している」患者は, 男子16.7%, 女子32.7%であった.またともに男女別, アンケート調査時の年齢別において有意差がみられた.3. 装置装着を「はずかしい」と答えたのは金属ブラケット使用者では男子40.0%, 女子56.9%, 白色又は透明ブラケット使用者では男子26.8%, 女子42.8%であった.4. 「矯正治療して良かった」と答えたのは男子患者89.0%, 女子患者88.6%, 男子患者の保護者96.2%, 女子患者の保護者94.2%であった.5. 「矯正治療前, 前歯または奥歯で良く噛めなかった」と答えたのは全体の18.5%であったが, その中で70.3%が「もっと噛むるようになりたい」と望んでおり, 79.6%が「治療後良く噛めるようになった」と答えた.

著者

中山 二博 濱坂 卓郎 大勝 貴子 梶原 和美 小椋 幹記 黒江 和斗 伊藤 学而

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.49-57, 2003

被引用文献数

7

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近年,増加している成人女性の矯正治療に伴う問題点を調査するため,鹿児島大学歯学部附属病院矯正科では,就業女性の矯正治療モニターを募集した。矯正治療モニターに応募した123名のうち,モニター選考の口腔診査に参加した67名にアンケート調査を行い,矯正治療を受けようと決めた動機と矯正治療モニターに応募した経緯を分析した。矯正治療の動機は,歯並びの見た目が悪い97%,顔貌が気になる66%,歯磨きがしにくい64%などであった。歯並びが気になり始めたのは13〜15歳,顔貌が気になり始めたのは16〜18歳であった。対象の90%は矯正治療の未経験者で,治療を受けなかった理由は治療費が高い82%,治療期間が長い75%などであった。応募の動機は,モニター募集に触発された88%,治療費が減額される78%,大学病院だから安心73%などであった。治療を始めようと思った理由は,モニター募集があったから82%,経済的余裕ができた46%,大人でも治療できると分かった39%などであった。モニター応募者には10代から審美的改善への欲求があった。受療に至らなかった理由として費用,治療期間などのほか,成人は矯正治療できないと考えていた者が3割もあり,矯正治療に対する正確な情報が不足していることが明らかになった。矯正治療モニターの募集が,結果的に成人の矯正治療に関する情報不足の解消と,潜在的治療希望者に受療のきっかけを与えた。

著者

HASSAN Gazi Shamim YAMADA Kazuhiro RAKIBA Sultana MORITA Shuichi HANADA Kooji

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.348-361, 1997-12

被引用文献数

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正常咬合者における咬合力分布と顎顔面頭蓋の関係を明らかにするために, 顎口腔機能が正常で個性正常咬合を有する成人29名の咬頭嵌合位での最大噛みしめによる咬合力, 咬合接触面積, 平均咬合圧と側面および正面頭部顔面形態の関連を検討した.咬合力の記録には咬合力測定用感圧シートを用い, 歯列全体, 各歯の咬合力, 咬合接触面積, 平均咬合圧を分析し, 顎顔面形態は側面および正面頭部X線規格写真を用いた.結果は以下の通りであった.1. 咬合力, 咬合接触面積, 咬合圧はそれぞれ男女平均で, 829.8±347.2N, 16.2±8.0mm^2, 54.7±12.1MPaを示した.2. 咬合力, 咬合接触面積は性差を示し, 個々の歯の咬合力, 咬合接触面積は後方歯に行くにしたがい増加した.3. 男性は女性に比べ, 上顎骨の幅が広く, 下顎枝の高さが長く短頭型を示した.4. 側面顎顔面形態ではshort face typeは歯列全体, 大臼歯部およぼ小臼歯部の咬合力, 咬合接触面積がlong face typeに比べ, 有意に大きい値を示した.5. 正面顎顔面形態では歯列全体の咬合力非対称指数は9.9±10.1%を示した.以上から顎口腔機能正常者の側面顎顔面形態は歯列全体ならびに大臼歯, 小臼歯の咬合力, 咬合接触面積に関連し, 正面顎顔面形態は形態的力学的に対称性を示し, バランスが保たれていることが示された.

著者

Nakano Hirokazu Yoshida Akihide Ogasawara Kazushi Sanjo Akira Tanaka Shigeru Kamegai Takuya Satoh Kazuro Miura Hiroyuki

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.398-401, 2001

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The purpose of this study was to clarify the surface roughness of 31 brands of titanium alloy orthodontic wires from 13 manufacturers using a confocal optical microscope. Cobalt-chrome and stainless steel wire were also examined as a reference of comparison. The following results were obtained ; (1) Mean Ra, as determined from the lengthway axis of titanium alloy wires, was 0.296μm, and that determined from the widthway axis was 0.440μm. The modulus of Ra was 0.368μm. (2) For titanium alloy orthodontic wires, the greatest amount of modulus of Ra was 1.244μm and the lowest was 0.135μm. (3) Modulus of Ra was 0.140μm for the cobalt-chrome wire and 0.154μm for the stainless steel wire, each lower tendency than titanium alloy. As a result of our findings, we consider it necessary to select the smoother wire possible when using a sliding mechanism, if the mechanical properties of available wires are nearly the same.