著者

高橋 修 加藤 聡彦 林 路子 清水 佳都子 千葉 康子 白濱 秋美 窪蔵 孝道 佐々木 啓吾 長嶋 敦 原 直 栗原 由紀子

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.901-906, 2013 (Released:2013-11-13)

参考文献数

16

被引用文献数

1

---

【はじめに】がん難民「ゼロ」を目指す横浜市鶴見区の取り組みを報告する. 【現状】鶴見区内には, 区外・県外でがん治療を受ける患者も多いが, 治療終了後や状態悪化時には, 地元での療養を求められることも多い. 緩和ケア病床数は限られており, 緊急対応は困難である. 鶴見区では, 緩和ケアに積極的な診療所も多いが, 患者・家族の療養の場の希望は変化し, 最後まで在宅療養が可能とは限らない. 地域連携の拠点として「つるみ在宅ケアネットワーク」が組織され, 緩和ケアの充実を目標に活動している. 当院は専門施設として積極的に関与し, 診療所に対して緩和ケア提供状況をアンケートで把握, 在宅管理を依頼, 緊急時のバックアップを担保し, 基幹病院に対しては早期からの併診を求め, 円滑な移行を可能としている. 【課題】地域緩和ケア連携には専門施設が外来機能を強化し, 確実なバックアップを提供することが大切だが, 在宅スタッフのスキルアップ, 緩和ケアの啓蒙, 診々連携の構築が課題である.

著者

三浦 智史 松本 禎久 沖崎 歩 大石 麻里絵 鈴木 時子 元永 伸也 坂本 はと恵 關本 翌子 阿部 恵子 木下 寛也

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.107-115, 2013 (Released:2013-02-28)

参考文献数

17

被引用文献数

1 4

---

【背景・目的】国立がん研究センター東病院 緩和ケア病棟(PCU)では, 在宅支援診療所と連携しPCUの急性期運用に努めている. 今回, PCUから自宅への退院の予測因子を探索した. 【方法】当院PCUに入院した患者を対象とし, 入院診療録を後ろ向きに調査した. 2回目以降の入院またはperformance status (PS) 4の症例は解析から除外した. 転帰を退院群と死亡・転院群に分け, ロジスティック回帰分析を実施した. 【結果】2010年10月から2011年9月の1年間に解析対象患者は223名. 退院63名(28.3%), 死亡・転院160名(71.7%)であった. 多変量解析の結果, 自宅からの入院, PS 2以下, Spo2 97%以上, 入院24時間の摂取カロリー450 kcal以上, 呼吸困難なし, 腹部膨満感なしが独立した因子であった. 【結論】今回の結果を念頭に入院時スクリーニングを行うことで, 退院可能な患者を選択しうると考える. 本研究は後ろ向き研究で限界があるため, 今後, 前向き研究で妥当性を検証する必要がある.

著者

森田 達也 古村 和恵 佐久間 由美 井村 千鶴 野末 よし子 木下 寛也 白髭 豊 山岸 暁美 鈴木 聡

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.382-388, 2012 (Released:2012-07-31)

参考文献数

22

---

本研究の目的は, 患者所持型情報共有ツール『わたしのカルテ』の利用状況を明らかにすることである. 配布数, 医師706名・看護師2,236名の質問紙調査, 医療福祉従事者40名に対するインタビュー調査, 事例を分析した. 年間平均1,131冊が配布され, 15%の医師, 16%の看護師が使用した. 医療者の体験としては, 現状として【一部では使われているが全体には広がらない】, 効果として【患者の自己コントロール感が上がる】【医療福祉従事者間の情報共有になる】, 普及しない理由として【患者にとって利益がない・負担が大きい】【関係する地域の職種すべてが使用する必要がある】ことが挙げられた. 11病院で運用が試みられたが, 3年間継続した運用ができたのは2病院のみであった. わが国の多くの地域において, 患者所持型情報共有ツールを短期間に地域全体に普及させることの実施可能性は低いことが示唆された.

著者

篠原 明子 有賀 悦子

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.331-334, 2008 (Released:2008-10-24)

参考文献数

11

---

【目的】今回, 門脈高度狭窄症例において経口投与されたオピオイドにより予測を超えた傾眠を呈し, 投与経路変更にて改善した1例を経験したので報告する. 【症例】下部胆管がんの術後局所再発およびリンパ節転移により門脈高度狭窄をきたした60歳代女性に, 外科で経口オキシコドン徐放錠剤10mg/日が投与され, 傾眠が出現したため当科に診察依頼があった. 生体利用率は低いが分割投与が可能な散剤を用いて, 経口モルヒネ徐放剤10mg/日に切り替え, さらに投与量を5mg/日に減量したが, 傾眠は持続した. これをフェンタニル貼付剤2.5mg半面貼付に変更したところ, 症状が改善した. 【結論】門脈血流低下症例では, 初回通過効果を受けないために経口オピオイド製剤の血中濃度が上昇する可能性があり, 投与時に十分な観察が必要である. また, 経口から経皮へのオピオイド投与経路変更が血中濃度上昇に伴う副作用の改善に有用である可能性が示唆された. Palliat Care Res 2008; 3(2): 331-334

著者

大谷 眞二 山本 直子 佐藤 尚喜 松波 馨士 岡本 幹三 黒沢 洋一

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.185-191, 2012 (Released:2012-07-18)

参考文献数

12

---

終末期がん患者における輸液量と呼吸困難・気道分泌との関連性を明らかにすることを目的として後ろ向き研究を行った. 悪性新生物により死亡した138例を対象とし, 死亡前1週の輸液量1,000 ml/日以下の少量群85例と1,001 ml/日以上の多量群53例に分けて呼吸困難と気道分泌の有無を比較した. また, これらの症状に影響のある因子を多変量解析で求めた. 呼吸困難と気道分泌は多量群の64.2%, 52.8%にみられ, 少量群(32.9%, 15.3%)と比較して有意に高値であった. 呼吸困難に関連していたのは肺病変(オッズ比3.55), 輸液1,001 ml/日以上(3.54), オピオイド投与(0.40)で, 気道分泌では肺病変(7.29), 輸液1,001 ml/日以上(4.43), 食事摂取(0.31)であった. 過量な輸液が呼吸器症状に影響を及ぼすことが示唆され, 1,000 mlを超えない輸液が1つの目安と考えられた.

著者

杉浦 八十生 井澤 菜緒子 根本 悦夫 信田 政子 加勢田 靜 井野元 智恵

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.530-536, 2012 (Released:2012-07-20)

参考文献数

21

---

症例は40歳代, 女性. 2011年3月, 胸部圧迫感を訴え, 胸部CTで前縦隔腫瘍, 両肺に多発結節を認めた. 2010年7月のCTでは病変はなく, 2011年1月の胸部X線写真でも明らかな病変は指摘できず, 急速な増大が考えられた. 既往歴に不正性器出血および月経困難症があった. 画像診断において, 骨転移, 子宮頸部および体部に複数の腫瘍が存在した. 前縦隔腫瘍および子宮腫瘍に対して針生検を施行し, 同一組織像であり, 胸腺未分化がん, 多発肺転移・子宮転移・骨転移と診断された. 急速に増大した胸腺未分化がんの子宮・骨転移に対する疼痛管理において, 骨転移に対してはオピオイドが有効だったが, 子宮収縮による内臓痛には無効であった. しかし, 子宮平滑筋への弛緩作用により塩酸リトドリンが著効した1例を経験したので報告する.

著者

渡辺 法男 安村 幹央 中川 千草 立山 健一郎 安田 公夫

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.310-312, 2007 (Released:2007-11-07)

参考文献数

10

---

【目的】オピオイド鎮痛薬は単剤治療が基本であるが, モルヒネとフェンタニルパッチ (FP) を併用することにより, 疼痛, 咳嗽・呼吸困難の症状緩和を得ることができた症例を経験したので報告する. 【症例】50歳代, 女性, S状結腸がん, 肝・肺転移. 疼痛に加え咳嗽・呼吸困難があったため, 硫酸モルヒネを開始し, 症状緩和を得た. 将来的に経口摂取が困難になることを考慮し, FPへの変更を計画した. しかしながら, フェンタニルの咳嗽・呼吸困難に対する効果は確立していないため, 咳嗽・呼吸困難に対しては少量の硫酸モルヒネを継続し, 疼痛に対してはFPにて調節を行い, 最後までモルヒネとフェンタニルの両成分を併用することにより, 疼痛, 咳嗽・呼吸困難の症状緩和を得ることができた. 【結論】経口摂取困難で, 疼痛に加え, 咳嗽・呼吸困難を有する症例に対して, 少量のモルヒネとFPの併用は, 安定した症状緩和を得るうえで有用であると考える.

著者

森田 達也 野末 よし子 花田 芙蓉子 宮下 光令 鈴木 聡 木下 寛也 白髭 豊 江口 研二

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.121-135, 2012 (Released:2012-02-22)

参考文献数

19

被引用文献数

5

---

本研究の目的は, 地域緩和ケアプログラムが行われた地域の医師・看護師の体験した変化を収集することである. OPTIMプロジェクト介入後の医師1,763名, 看護師3,156名に対する質問紙調査の回答706件, 2,236件を対象とした. 自由記述の内容分析を行い, それぞれ327, 737の意味単位を同定した. 好ましい変化として, 【チーム医療と連携が進んだ】 ([相談しやすくなった][名前と顔, 役割, 考え方が分かるようになった]など), 【在宅療養が普及した】 ([在宅移行がスムースになってきた]など), 【緩和ケアを意識するようになり知識や技術が増えた】が挙げられた. 意見が分かれた体験として, 【病院医師・看護師の在宅の視点】【活動の広がり】【患者・家族・市民の認識】が挙げられた. 地域緩和ケアプログラムによるおもな変化は, チーム医療と連携, 緩和ケアの意識と知識や技術の向上, 在宅療養の普及であると考えられた.

著者

国分 秀也 とおし 幸市朗 的場 元弘 磯野 雅子 外 須美夫 矢後 和夫

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.311-316, 2006 (Released:2006-09-08)

参考文献数

12

被引用文献数

1 2

---

アセトアミノフェン(APAP)坐薬の成分含量は1個200mgが最大で, がん性疼痛患者に用いる場合, 海外における用量(4000mg/日上限)を目安に投与するケースがあるため, 一回に3~4個挿入しなければならない. そこで, 今回, 1個600~800mgの坐薬を調製し, その有用性について検討した. 方法は, APAP経口投与患者と直腸内投与患者の血中トラフ濃度を測定し, 副作用についても比較検討した. その結果, APAP経口投与群と直腸内投与群の血中濃度は, ほぼ同等な値を示した. また, APAP使用1週間後のAST, ALTおよび総ビリルビン値に異常値は認められなかった. さらに, APAPを経口投与から直腸内投与に切り替えた症例で, 切り替え前後でNRSに変化がなく, 血中濃度もほぼ同等な値を示していた. 以上のことから, 今回, 調製した高用量APAP坐薬はがん性疼痛患者において血中濃度と安全性に問題なく使用可能であると考えられた.

著者

河原 正典 岡部 健

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.133-142, 2011 (Released:2011-08-08)

参考文献数

7

被引用文献数

1

---

アセトアミノフェン(APAP)は, WHO方式がん疼痛治療法の中で非オピオイド鎮痛薬の選択肢の1つに位置づけられているが, わが国において, その有効性や安全性を検討した報告は少ない. われわれは, 当院で非オピオイド鎮痛薬として, 世界標準量のAPAP (1,800~2,400mg/日)を使用した182例(APAP群)と非ステロイド性消炎鎮痛薬(NSAIDs)を使用した86例(NSAIDs群)を比較することで, オピオイドとの併用も含めたがん疼痛管理における世界標準量APAPの有効性と安全性について後ろ向きに検討した. 疼痛管理状況はAPAP群とNSAIDs群で同等であった. オピオイドなどの併用薬剤についての検討が不足しているものの, がん疼痛治療における非オピオイド鎮痛薬としての世界標準量APAPは, 有効性の点でNSAIDsに劣らない結果が得られた. また, 安全性に関するAPAP群とNSAIDs群の比較では, 嘔気の発現頻度はAPAP群が有意に低く(p<0.01), AST・ALTが基準値の2.5倍を超えた患者の割合は両群同等であった. 有効性と安全性に関する以上の結果から, わが国においても世界標準量APAPは, がん疼痛治療における非オピオイド鎮痛薬の有用な選択肢の1つになると考えられた. Palliat Care Res 2011; 6(2): 133-142

著者

中西 敏博 武内 有城 伊奈 研次 長尾 清治

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.324-329, 2011 (Released:2011-06-02)

参考文献数

6

被引用文献数

7 3

---

Mohsペーストは塩化亜鉛を主成分とする組織固定剤で, 皮膚腫瘍のchemosurgeryに応用されている. 近年, 緩和医療分野でも, 切除不能な皮膚浸潤・転移巣の悪臭などの症状コントロールにおいて有益性が高いとされている. わが国で広く使用されているMohsペーストは, 重山らが提唱した塩化亜鉛と亜鉛華デンプンの混合物にグリセリンを添加して調製するが, 粘度が高く粘着性もあるため, 塗りにくいという問題がある. われわれは, Mohsペーストを短冊ガーゼにからませて患部に貼付する方法と, ガーゼに塗って患部に貼付する方法の2つのMohsガーゼ法を考案し, 出血や悪臭, 浸出液のコントロールに難渋した胃がんの皮膚転移巣の症例に有用であった. この方法は, 従来のMohsペースト塗布方法と固定効果に差を認めず, Mohsペーストの塗りにくさの問題を解決することができ, 処置時の苦痛を軽減することが可能であった. Palliat Care Res 2011; 6(1): 324-329

著者

宮本 信吾 大熊 裕介 高木 雄亮 下川 恒生 細見 幸生 井口 万里 岡村 樹 澁谷 昌彦

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.119-125, 2011 (Released:2011-04-20)

参考文献数

11

---

【目的】非小細胞肺がんに対する終末期epidermal growth factor receptor tyrosine kinase inhibitor (EGFR-TKI)継続投与の意義を検討した. 【方法】EGFR-TKIが以前は治療効果を示したものの増悪し, 最終の化学療法がEGFR-TKIであった非小細胞肺がん患者33例を対象とし, EGFR-TKIを1カ月以内に中止した群(16人)と継続した群(17人)を比較した. 【結果】生存期間中央値は, 継続群191日, 中止群62日であり, EGFR-TKI継続群で有意に長かった(p=0.0098). 継続投与群における有害事象は, Grade 1の皮疹が6人, Grade 2の皮疹が1人, Grade 1の下痢が1人, Grade 1のAST/ALT上昇が4人認められたものの, 制御不能な有害事象は認められなかった. 【結語】EGFR-TKIが奏効したものの, その後, 増悪し, 殺細胞性抗がん剤による治療が困難な非小細胞肺がん患者において, 重篤な有害事象は少なく, 生存期間が延長する可能性もあるEGFR-TKIの継続投与は, さらに検討を進める必要がある. Palliat Care Res 2011; 6(1): 119-125