著者
武富 由美子 田渕 康子 熊谷 有記 坂本 麻衣子 牧原 りつ子
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.139-145, 2018 (Released:2018-04-18)
参考文献数
35

【目的】一般病棟のがん患者遺族の心的外傷後成長(posttraumatic growth: PTG)の特徴と関連要因を明らかにする.【方法】同意を得た死別後1~4年の遺族42名に,郵送で無記名の自己記入式質問紙調査を行った.【結果】37名(有効回答率97%)に回答を得た.PTGI総得点項目平均値は2.63で,先行研究の一般病院や緩和ケア病棟のがん患者遺族と同程度であった.そして,PTGI総得点は情動焦点型コーピング,認識評価的サポート,情緒的サポートと正の相関を示した.また,自宅療養した遺族のPTGI総得点は,しなかった遺族より有意に高かった.【結論】遺族が悲嘆感情を上手く切り替えることができるか,ソーシャルサポートを受けられるか,またそのネットワークがあるかをアセスメントし,支援提供の場について情報提供をしていく必要がある.また,患者が自宅療養できる支援体制の整備も必要である.
著者
木下 里美 宮下 光令 佐藤 一樹
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.121-128, 2018 (Released:2018-03-29)
参考文献数
34
被引用文献数
1

米国のIntensive Care Unit版Quality of Dying and Death(ICU-QODD)医療者版の終末期における患者の体験に関する評価15項目から,ICU-QODD看護師評価用の日本語版を作成し,総合評価として使用可能かを検討した.尺度の因子妥当性と内的一貫性の確認のための調査は1372名,再調査信頼性の確認のための調査は39名のICU看護師から回答を得た.探索的因子分析の結果,6項目2ドメインとして確定し,「身体症状」,「尊厳」と命名した.Cronbachʼs α係数は,「身体症状」が0.89,「尊厳」が0.75であった.級内相関係数は,「身体症状」が0.62,「尊厳」が0.72であった.因子妥当性,内的一貫性,再調査信頼性のある尺度であることが確認できた.15項目のうち6項目が総合評価として使用可能であることが示唆された.
著者
角甲 純 大園 康文 小林 成光 關本 翌子
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.115-120, 2018 (Released:2018-03-23)
参考文献数
15

【目的】デスカンファレンスで話し合われた内容を明らかにする.【方法】2012年5月〜2014年11月までの期間に,国立がん研究センター東病院の緩和ケア病棟で行われたデスカンファレンス60件について,診療録およびデスカンファレンス実施時の記録用紙を後ろ向きに調査し,内容分析を行った.【結果】期間中に行われたデスカンファレンスから,170単位のデータを抽出した.最終的に5つのカテゴリーに分類し,[ケア対象としての家族を支える][患者の思いを汲み取り大切にする][症状を緩和し苦痛を取り除く][医療者間における連携の大切さを実感する][患者との関わりに苦慮する]とした.【結論】デスカンファレンスは,さまざまな視点と方向から支援を振り返る有用な機会であることが示唆された.
著者
梶山 倫子 吉岡 さおり
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.99-108, 2018 (Released:2018-03-23)
参考文献数
50
被引用文献数
3

本研究の目的は,終末期がん患者の在宅療養移行に向けた一般病棟看護師の意思決定支援の特徴とその関連要因を検討することである.本研究で新たに意思決定支援項目(17項目)を作成し,重回帰分析により関連要因を検討した.看護師1,019名を対象に質問紙調査を実施し,有効回答は653であった(有効回答率64.0%).分析の結果,「がん患者の在宅療養移行支援経験(β=0.26)」「看護師の自律性:具体的判断能力(β=0.23)」「看護師の自律性:実践能力(β=0.18)」「在宅看護論履修(β=0.13)」「死後の世界観(β=0.12)」「家族看護に関する学習経験(β=0.07)」が関連要因として特定された.調整済みR2は0.27であった.終末期がん患者の在宅療養移行における看護師の意思決定支援には,経験に基づく看護実践能力,在宅看護や家族看護に関する学習経験,死についての考え方などの関連が示唆された.
著者
照屋 典子 砂川 洋子 豊里 竹彦 伊波 華 知念 正佳 木村 安貴 與古田 孝夫
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.49-56, 2018

<p>本研究は,喉頭摘出者の不安・抑うつ傾向と個人属性および日常生活における困難感との関連性を検討することを目的とした. A県患者会に所属する135名を対象に無記名の質問紙調査を行った.調査内容は基本属性,日常生活における困難感,不安・うつ尺度(NAS-J-L 6項目)である.有効回答が得られた43名を対象として重回帰分析を行った結果,年齢(β=-0.369,p=0.004),外出・趣味に関する困難感(β=0.419,p=0.002)は不安・うつ尺度得点と有意な関連性が認められ,若年,中年者および外出・趣味に困難を有する者では不安・抑うつ傾向が高いことが明らかとなった.看護者はこれらの対象者に対し,より注意深く心理状況や生活環境のアセスメントを行い,継続的な心理社会的支援を行う必要性が示唆された.</p>
著者
照屋 典子 砂川 洋子 豊里 竹彦 伊波 華 知念 正佳 木村 安貴 與古田 孝夫
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.49-56, 2018 (Released:2018-02-20)
参考文献数
42

本研究は,喉頭摘出者の不安・抑うつ傾向と個人属性および日常生活における困難感との関連性を検討することを目的とした. A県患者会に所属する135名を対象に無記名の質問紙調査を行った.調査内容は基本属性,日常生活における困難感,不安・うつ尺度(NAS-J-L 6項目)である.有効回答が得られた43名を対象として重回帰分析を行った結果,年齢(β=-0.369,p=0.004),外出・趣味に関する困難感(β=0.419,p=0.002)は不安・うつ尺度得点と有意な関連性が認められ,若年,中年者および外出・趣味に困難を有する者では不安・抑うつ傾向が高いことが明らかとなった.看護者はこれらの対象者に対し,より注意深く心理状況や生活環境のアセスメントを行い,継続的な心理社会的支援を行う必要性が示唆された.
著者
村上 真基 荒井 進 稲葉 裕
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.57-62, 2018 (Released:2018-02-20)
参考文献数
20

【目的】血液検査のみで構成されたがん患者用生物学的予後スコア(Biological Prognostic Score第2版)を終末期非がん患者の予後予測に応用することの適応と限界を検討した.【方法】後ろ向きに非がん入院患者のコリンエステラーゼ,血中尿素窒素,白血球数より予後スコアを算出し,カットオフ値で3群に分け,予測精度分析,生存解析,回帰分析を行った.【結果】がんと同じカットオフ値・予測生存期間における非がん患者204名の予後予測精度は,生存期間3週で正診率79%,9週で63%であった.特異度,陰性的中率は精度が高く,感度,陽性的中率は低かった.生存解析では3群間の識別は有意(p<0.05)であったが,回帰分析における回帰係数は有意ではなかった(p=0.43).【結論】非がんに対する本スコアを用いた予後予測では,予後良好の場合の予測精度は高く,慎重に用いれば臨床使用も可能であると示唆された.
著者
谷本 真理子 髙橋 良幸 服部 智子 田所 良之 坂本 明子 須藤 麻衣 正木 治恵
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.108-115, 2015 (Released:2015-04-08)
参考文献数
14
被引用文献数
2

本研究は,一般病院における非がん疾患患者に対するエンド・オブ・ライフケア実践を熟練看護師の実践知から明らかにした.7 名の慢性疾患看護専門看護師の実践事例のインタビューから質的統合法(KJ 法)を用いて最終ラベルを抽出した.熟練看護師は,患者の生き方の意思決定を支える関わりと,患者家族の生き方に沿う関わりを,状態悪化の過程にある患者の自尊感情の回復,満足感,納得を指標に定めていた.一般病院では患者の苦痛対応策が不十分であることや,多職種とのケアの合意や他施設とのケア継続は困難を伴うが,熟練看護師は患者の意向を日々捉えながら,家族や地域ケア体制に患者の意向を浸透させる調整を行っていた.治療の場でのエンド・オブ・ライフケア実践では,家族,医療者も共に了解しながら患者を支え続けることができる支持的環境,診断初期より関わる医療者の意識向上と患者の意思決定を支える支援技術の向上が必要である.
著者
長岡 広香 坂下 明大 濵野 淳 岸野 恵 岩田 直子 福地 智巴 志真 泰夫 木澤 義之
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.789-799, 2017 (Released:2017-12-28)
参考文献数
14

緩和ケア病棟への転院に関する障壁を明らかにすることは,がん患者が望んだ場所で療養できる体制の整備を通して,quality of lifeへの寄与が期待できる.本研究では,がん終末期患者の緩和ケア病棟転院の障壁を明らかにすることを目的に,がん拠点病院424施設のソーシャルワーカー・退院調整看護師を対象に自記式質問紙調査を行った.探索的因子分析により,緩和ケア病棟への転院の障壁11因子が同定された.病状・予後に関して医師から患者に十分説明を行うこと,適切な時期に気持ちの配慮をしながら多職種で意思決定し緩和ケア病棟に紹介すること,がん拠点病院と急性期病院,緩和ケア病棟,在宅等の地域の医療機関との緩和ケア連携体制を整備すること,緩和ケア病棟への入院が必要な患者を適切に評価する仕組みを作ることは,ソーシャルワーカー・退院調整看護師から見た緩和ケア病棟転院の障壁を軽減する可能性があると考えられた.
著者
矢木 健太郎 井手 睦
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.801-806, 2017 (Released:2017-12-28)
参考文献数
12

本研究はホスピスをはじめとする緩和ケア病棟に入院している患者の希望について,希望の種類や希望のうち外出・外泊についてどのくらいの患者が可能であったかを調査すること,患者の離床耐久性(離床可能時間)と予後予測スコア(Palliative Prognostic Index score:PPI値)との関係性を明らかにし,離床可能な時間やその時期についての参考値を検討することを目的とした.対象者は76名であり,半数の患者で外出や外泊希望があり,その7割の患者が外泊もしくは外出できた.また,延べ480週分のPPI値と離床時間を収集し分析した結果,PPI値と離床耐久性には負の相関関係を認め,相関係数は−0.62であった.Receiver Operating Characteristic(ROC)曲線を用いてカットオフ値を推定した結果,PPI値3.5以下で60分以上の離床を目指すことが可能,4.5以下で30分以上の離床を目指すことが可能,5.5以下では少しでも離床練習が可能,6以上となると離床自体が難しくなってくるという結果を得た.
著者
斉藤 英俊
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.321-325, 2017 (Released:2017-12-14)
参考文献数
12

【目的】終末期がん患者にベッドサイドで行う末梢挿入型中心静脈カテーテル(peripherally inserted central catheters: PICC)挿入の際に,肘窩の穿刺血管の違い(尺側,正中,橈側皮静脈)によりPICC挿入成功率(以下,成功率)に有意差があるかを明らかにする.【方法】2011年9月〜2014年4月の当科入院患者で,PICC挿入が試みられた終末期がん患者を対象に後方視的に検討した.カテーテル先端が上大静脈内に留置された場合をPICC挿入成功と定義した.【結果】対象88名の成功率は尺側43/50(86.0%),正中23/31(74.2%),橈側6/7(85.7%)で,3群間で有意差は認めなかった(p=0.39).【結語】終末期がん患者にベッドサイドで肘窩の静脈を穿刺するPICC挿入の際には,臨床上の理由でやむを得ない場合は橈側の選択も許容されると考えられた.
著者
金村 誠哲 橋本 典夫 藤原 和子 原武 麻里 岩井 真里絵 小島 一晃 岸本 寛史
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.317-320, 2017 (Released:2017-12-14)
参考文献数
14
被引用文献数
1

鎮静は症状緩和の方法として広く行われているが,一般病棟での鎮静の実態を多職種による話し合いの施行率を含め包括的に調査した報告は少ない.本研究の目的は当院一般病棟で緩和ケアチーム(palliative care team: PCT)が介入した患者の鎮静の実態を後方視的に調査することである.2012年8月〜2015年10月まで当院においてPCTが介入を開始した一般病棟入院中の終末期がん患者938例のうち2015年11月末時点で,246名が一般病棟で死亡し終末期に鎮静が行われたのは28名(11.4%)で,鎮静開始から死亡までの期間は4.1±3.1日,原疾患は肺がん,対象となった症状は呼吸困難が最も多く,用いられた薬剤は全例ミダゾラムであった.平日はPCTが毎日患者を回診し,多職種による鎮静の話し合いも全例行い鎮静を行うことができていた.
著者
廣瀬 規代美 中西 陽子 神宮 彩子 二渡 玉江
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.771-779, 2017 (Released:2017-12-11)
参考文献数
19

【目的】緩和ケア病棟に初めて従事する看護師が,緩和ケアの実践を通して捉える問題状況を面接調査により明らかにし今後の教育支援の示唆を得る.【方法】看護師4名を対象に半構造化面接を計3回実施し,Krippendorff Kの内容分析を参考に分析した.【結果】病棟開設後の問題状況は[緩和ケアにおける理解不足の自覚と対応に対する模索][緩和ケアにおける一般病棟の経験知の活用可能性と相違に対する不安]等,10カ月後では[命の期限と向き合う傾聴の重みと傾聴技術の限界の自覚][ケア方針の相違に対する困難さとジレンマ]等,1年半後では[患者の意思確認不足によるケアの判断の困難さ][患者・家族との関係形成の重要性の自覚]等であった.【結論】初めて緩和ケア病棟に従事する看護師の教育支援は,初期の傾聴技術の強化に加え,対人援助や生命倫理の知識の確認および事例検討を組み合わせ,段階的かつ継続的な実施が必要である.
著者
伊藤 怜子 清水 恵 内藤 明美 佐藤 一樹 藤澤 大介 恒藤 暁 森田 達也 宮下 光令
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.761-770, 2017 (Released:2017-12-05)
参考文献数
19

質の高い緩和ケアを普及するための対策を検討するにあたり,症状緩和の具体的な目標値を設定するためには,一般市民の自覚症状の実態を把握する必要がある.しかし,これまでに本邦の一般市民における自覚症状の実態を調査した大規模な研究はない.そこで,全国から無作為に抽出した20〜79歳までの一般市民2400人を対象に,郵送による自記式質問紙調査を実施し,Memorial Symptom Assessment Scale(MSAS)を用いて身体,精神症状を多面的に調査した.分析対象は978部(41.1%)で,有症率,症状の強度,苦痛度を性別・年齢階級別に示し,症状の強度とSF-8™による健康関連quality of life(QOL)スコアとの関連を検討した.痛みが46.1%と最も有症率が高く,身体的QOLスコアと相関がみられた(ρ=−0.55).本研究結果は,本邦の一般市民における自覚症状の実態を示した有用な基礎データとなるであろう.
著者
平舩 寛彦 高橋 宏彰 千葉 健史 菅原 敦子 木村 祐輔 工藤 賢三 若林 剛 高橋 勝雄
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.395-402, 2012 (Released:2012-10-18)
参考文献数
18
被引用文献数
2

【目的】本研究では, がん患者の栄養状態とフェンタニル経皮吸収性との関連性について検討を行った. 【方法】栄養スクリーニングツールのMalnutrition Universal Screening Tool (MUST)およびNutritional Risk Screening 2002 (NRS2002)を用いてがん患者の栄養状態を危険度別に分類し, 各群のフェンタニル皮膚移行率(FE)を比較した. 【結果】対象患者24名のMUSTによる分類(低, 中, 高度群)では, 栄養危険度が高い患者ほどFEが低くなる傾向にあり, NRS2002による分類(低, 高リスク群)では, 高リスク群のFEは低リスク群に比べて有意に低かった. 【結論】栄養状態の変化は, FEに影響を及ぼす要因の1つとなることが示唆された. また, 栄養状態が低下している患者では, フェンタニル経皮吸収性が低下している可能性があると考えられた.
著者
児玉 麻衣子 小林 美貴 片山 寛次 田辺 公一 森田 達也
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.311-316, 2017 (Released:2017-11-28)
参考文献数
19
被引用文献数
4

医療者による緩和ケアの質評価尺度のうち,アウトカムの評価尺度としてGood Death Scale(以下,GDS)があり,その信頼性と妥当性が確認されている.本研究の目的は,言語的に妥当な翻訳版を作成する際に標準的に用いられる手順に従い,GDS日本語版(以下,GDS-J)を作成することである.順翻訳においてGDSの問3. Has the patient arranged everything according to his/her own will? の“will”の日本語訳と,その日本語訳「意思」の逆翻訳に意見の相違が見られた.研究チームで言語として原版と同等であると言語的妥当性を検討し,最終的には原版の開発者に承認を得てGDS-Jの確定とした.医療者による緩和ケアの質評価尺度であるGDS-Jを使用することで,自身の行う緩和ケアの質が評価可能となり,より質の高い緩和ケアの提供に役立つことが期待される.
著者
塩﨑 麻里子 三條 真紀子 吉田 沙蘭 平井 啓 宮下 光令 森田 達也 恒藤 暁 志真 泰夫
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.753-760, 2017 (Released:2017-11-28)
参考文献数
28
被引用文献数
2

【目的】本研究の目的は,がん患者の家族が,終末期における治療中止の何に,どのような理由で後悔をしているか記述的に明らかにすることである.【方法】がん患者の遺族37名を対象に,意思決定当時と現在の2時点にかけての心理的プロセスに関する半構造化面接を行った.結果は,内容分析によって整理した.【結果】約40%の遺族に何らかの後悔についての発話がみられた.後悔の内容は,8カテゴリーに分類され,決定当時の4カテゴリーから,現在は7カテゴリーに多様化した.後悔に関連する理由は43カテゴリーに分類された.後悔がない理由は,患者や家族の要因や医療者との関係といった当時の状況に関するものが多かった.後悔がある理由は,意思決定のプロセスや選択肢,心理的対処といった意思決定の仕方と医療者との関係が多かった.【結論】後悔の性質と機能的な心理的対処の関連を理解することで,遺族の後悔制御方略を提案できる可能性が示唆された.
著者
清藤 佐知子 宮内 一恵 池辺 琴映 清水 弥生 山下 夏美 谷水 正人
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.739-746, 2017 (Released:2017-11-10)
参考文献数
19
被引用文献数
1

【目的】がん患者および家族のセクシュアリティに対する医療者の認識と支援の実態を明らかにする.【方法】2014年5月に四国がんセンターの医療者538名を対象に無記名自記式質問紙調査を行った.【結果】457名(84.9%)より有効回答を得た.セクシュアリティに関する支援経験があるのは29.8%で,67.0%が支援必要性を認識していた.支援経験や勉強会参加経験がある群では,支援必要性「認識群」の割合が有意に多かった.「認識群」が支援にためらいや困難を感じる理由では,患者から相談される機会がない93.5%,患者が介入を必要としているかどうかわからない89.2%,知識不足89.2%,スキル不足88.9%が多かった.「認識群」で知識や情報を得る方法として最も希望が多かったのは,患者や家族に紹介できる本やパンフレット96.4%だった.【結論】今後は医療者全体で支援必要性を認識し,取り組んでいく必要がある.
著者
小松 恵 島谷 智彦
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.12, no.3, pp.701-707, 2017 (Released:2017-09-29)
参考文献数
14
被引用文献数
3

【背景と目的】がん患者の意思決定支援にはアドバンス・ケア・プランニング(Advance Care Planning: ACP)が必要であり,そのためにはがん病名告知,患者の想い・意思・プライバシーの尊重が重要である.一般病棟看護師のがん患者に対するACPの認識を調査し,ACPの推進のためにどのような活動が必要なのかを検討する.【方法】広島県がん診療連携拠点病院の一般病棟看護師800名を対象に,郵送自書式質問紙調査を施行した.【結果】有効回答は364名(46%)であった.患者意思擁護・尊重は75%,患者プライバシー尊重は89%ができているという認識であった.患者の状態が悪い時の認識にはばらつきがみられた.ACPの意味を認識できているは20%に過ぎず,99%が施行できていなかった. 【結論】一般病棟看護師のACPの認識は不十分であり,一般病棟看護師のACPの認識を高めるためには,啓発・教育・環境整備が喫緊の課題と考えられた.
著者
天野 晃滋 石木 寛人
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.401-407, 2017 (Released:2017-05-24)
参考文献数
35

がん悪液質は進行性の骨格筋の減少を特徴とする複合的な代謝障害で従来の栄養療法では改善が難しいとされている.その治療には栄養療法・運動療法・薬物療法の組み合わせが必要だとされ,栄養療法は症状緩和・栄養カウンセリングとともに栄養サポートの一環と考えられている.われわれの緩和ケア病棟での調査では,進行がん患者・遺族の栄養サポートのニーズはそれぞれ76・73%と高く,選別患者に対する栄養療法の効果を期待できることが示唆された.また,がん悪液質の本態は慢性炎症であることから血中C-reactive protein(CRP)値のがん悪液質のマーカーとしての意義を示した.まだ十分なエビデンスはないものの,がん悪液質の病態生理を考慮した栄養サポートはがん悪液質の治療戦略として重要だろう,そして血中CRP値はがん悪液質治療の効果判定に有用であろうと思われた.