著者

清水 直治

出版者

東洋大学

雑誌

東洋大学文学部紀要, 教育学科編 = The bulletin of Toyo University. An Education Course, the Department of Literature (ISSN:13474960)

巻号頁・発行日

no.38, pp.25-35, 2012

著者

松行 康夫

出版者

東洋大学

雑誌

経営論集 (ISSN:02866439)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.65-75, 2003-03

著者

国際家族法研究会 関口 晃治

出版者

東洋大学

雑誌

東洋法学 (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.311-314, 2009-12-22

著者

桂 直美

出版者

東洋大学

雑誌

東洋大学文学部紀要 教育学科編 (ISSN:13474960)

巻号頁・発行日

no.36, pp.9-17, 2010

著者

須田 将司

出版者

東洋大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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1930年代、全国の校庭に「金次郎像」の建立ブームがあったが、静岡・富山・福島・神奈川・栃木・島根等では児童自身に生活を振り返り、自ら生活目標を立てさせていく「報徳教育」が生み出されていた。特に神奈川県福沢小学校では、戦後も児童の「主体性」を重視する研究を続け、「話し合い活動」の授業論・教師論として発展させていた。本研究は、戦中・戦後の時代を越えて教師を惹きつけた「報徳教育」の実相を明らかとした。

著者

西村 優子

出版者

東洋大学

雑誌

経営論集 (ISSN:02866439)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.135-146, 1998-03-24

著者

笠原 俊宏

出版者

東洋大学

雑誌

東洋法学 (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.247-285, 2011-03-29

著者

景山 正隆

出版者

東洋大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1983

著者

大網 功 蔵原 清人 西田 雅嗣 蔵原 清人 西田 雅嗣

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では私達は江戸時代、明治初期の古枡、古分銅、古尺を実測した。さらに、渡仏および渡欧してメートル法草創期のフランスの計量事情およびヨーロッパの長さの単位の変遷について文献調査を行った。古枡の実測結果によれば、江戸時代の公定枡である京枡、江戸枡では、枡は縦、横の内幅が4寸9分に作られたが、深さが容積を一定にするように調節されていた。古分銅では、最も良い組分銅で、実測値は称呼値の0.04~0.27%の誤差を持っていた。

著者

加藤 正平

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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東京タワーと世界一の高さとなる東京スカイツリーのサージ特性を、数値シミュレーションと縮小モデル実験から調べた。東京スカイツリーはペンシルスタイルであるため、鉄塔自体の電位上昇は東京タワーよりも高くなるが、金属導体を東京タワーより多く使用するため、タワー内の配電線路に発生するサージ過電圧値は抑制される。このため、東京スカイツリーにおける雷対策は、避雷器のエネルギー耐量を倍増しさえすれば、これまでの耐雷設計指針を適用可能である。

著者

渡邉 裕美 村嶋 幸代 後藤 隆 田口 敦子 浅野 いずみ 辻 泰代

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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研究目的は24時間ケア医療と介護の包括支援体制の方向性を探ることである。実態を把握するために、大都市圏で夜間ケアに先駆的にとりくんでいるA自治体において全域調査を行なった。結果、要介護認定者数に対する夜間対応型訪問介護利用者の比率は圏域によって異なるものの、その割合は、0.25%~0.73%と1%にも満たなかった。定期訪問実人数は0人の事業所もあれば、28人に639回の事業所もあった。随時訪問利用回数は、4回の事業所もあれば、104回の事業所もあった。定期より随時が多く行われていた。コールを押しても訪問せずに電話対応のみという事業実態もあった。別のB自治体では、介護施設を拠点に24時間訪問介護と夜間対応型訪問介護が一体運営でとりくまれており事業所ヒアリングを行なった。24時間包括ケアの潜在利用者を病院から地域にもどすための退院支援のヒントをまとめた。2012年4月創設される「定期巡回・随時対応型訪問介護看護」を読み解き、研究成果をふまえた、医療と介護の包括支援体制をすすめるための方法論を示した。

著者

芦野 訓和

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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現代社会においては、直接の契約当事者以外の者が関連しながら、複雑で立体的な法律関係を作り出していることは少なくない。本研究では、請負契約におけるそのような関与者である「下請負人」に焦点を当て、その者の法的地位について検討を行った。下請負人は、元請負契約においては直接の当事者ではなく、立法過程においても必ずしも意識はされていなかったが、多角的法律関係の関与者として、一定の要件を満たした場合には、法的地位を認めるべきである。

著者

梅原 三貴久

出版者

東洋大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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ストリゴラクトン(SL)は、植物の根から土壌中に放出され、アーバスキュラー菌根菌の菌糸分岐や根寄生植物の種子発芽を刺激する根圏におけるシグナル物質である。また、SLは植物の枝分かれを抑制するホルモンとして働く。SL関連突然変異体は、野生型に比べ過剰な枝分かれを示すだけでなく、葉の老化が遅延する。このことは、SLが枝分かれだけでなく、葉の老化制御にも関わっていることを示唆している。そこで、イネのSL関連突然変異体の葉にSL合成アナログGR24を処理したところ、SL生合成欠損変異体では葉の老化遅延が回復したが、SL情報伝達欠損変異体では変化が認められなかった。また、リン酸欠乏条件下で栽培したイネの葉は、SLに対する応答性が増加した。これらの応答性は、枝分かれにおける応答性と同様であることから、SLが葉の老化も制御していることが明らかになった。さらに、イネの収量に対するSLの影響を調査したところ、野生型とd10では水耕液中のリン酸濃度を減らすと収量が減少したが、d3ではリン酸濃度を減らすとむしろ収量が増加した。CE-MS解析の結果から、d3ではアスパラギンやグルタミンなどのアミノ酸含量が著しく低下していた。これらの結果は、D3遺伝子の下流にアミノ酸の生産制御機構が存在することを示唆している。今後は、d3依存的な窒素代謝機構の存在を探索するとともに、d3変異体での特異的な応答の原因を明らかしたいと考えている。

著者

田中 淳 宇井 忠英

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

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北海道駒ケ岳ならびに樽前山は、日本の活火山の中でも最も活動的な火山であるが、噴火の規模や推移は多様であり、迅速な避難が必要であることから、防災意識の涵養が求められる。そこで、住民意識調査と地域リーダーへの面接調査を実施した。駒ヶ岳調査は、駒ヶ岳周辺4町の住民から郵送法で439票(回収率=43%)の回答を、樽前山調査は、苫小牧市内危険の高い地区と低い地区2地区の住民から211票(回収率=42%)の回答を得た。地域リーダーへの面接調査は、12人を対象とした。主な知見を示すと以下の通りである。1.この15年間で防災意識も防災情報行動も向上している。2.駒ヶ岳小噴火ならびに2000年有珠山噴火への関心は高く、大半の人が周囲の人と話題にしているが、職場や同業者で話題になる率が高い。3.防災教育上の課題として、避難の判断を行政に依存していると思われる点、前回の噴火パターンへの拘泥や誤った周期説が流布してしまっている点等が見いだされた。4.防災情報行動にとって重要なのは、単に危険性を認知させたり、不安を高めるだけではなく、関心を高めることが必要である。5.防災情報行動は、噴火への関心の程度といった個人変数だけではなく、地域要因も関係していることを示している。6.地域凝集性の高い地区では、資源動員論でいうフレーム増幅戦略が、未形成な地域では、フレーム拡張戦略が採用されている。

著者

小嶌 正稔 河野 昭三 村山 貴俊 星野 広和 河野 昭三 村山 貴俊 星野 広和

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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フランチャイジングのシステム的発展を経営革新機能の側面から研究すると共に、システムとしての発展と創業機能変化についてまとめた。フランチャイジングの創業機能の変化については、独立型の起業家とフランチャイジング起業家の比較等から, フランチャイジングの創業機能と創業者が持つ特徴を明らかにすると共に, フランチャイジング起業を活発にするためには, 積極的な情報開示を通してフランチャイジングの透明化を促進することが必要であることを明らかにした。

著者

有光 奈美 松浦 雅人

出版者

東洋大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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英語の対比の接辞認知を整理、分析し、そのデータを非侵襲的脳活動計測に基づいた手法で応用して大学生の英語運用能力の向上を図ることを目的とした研究において、対比表現について言語的側面の整理と分析を進展させた。対比表現の整理、分析を行った。国内外の学会にて、研究を発表した。

著者

内田 雄造

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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本年度の研究成果は次の通りである。1.なぜ仮設市街地が必要とされたか-阪神淡路大震災後の仮設住宅計画の失敗(1)住民がコミュニティから引き離され、孤立し、無気力になったり孤独死が続出(2)住民がバラバラとなり復興まちづくりに際してコミュニティとしての意見が集約できなかった2.中越震災被災者・山古志住民のための陽光台仮設市街地の実態把握を行った(1)住戸タイプと住戸割当て計画の実態(2)仮設市街地の配置計画3.陽光台仮設市街地における菜園計画と仮設住宅団地内の空地における野菜や花卉の栽培の実態(1)生きがい健康農園の計画と利用実態(2)仮設住宅団地内空地における野菜や花卉の栽培の実態4.陽光台仮設市街地におけるボランティアなどのより住民への生活支援活動の実態把握(1)ボランティアセンターの活動報告書にみる生活行事(2)ボランティアセンターの活動報告書にみる住民への生活支援活動の実態(3)ボランティアによる住民への生活支援に活動の延長としてのLIMOの復興支援員活動5.関東大震災時の(財)同潤会による仮設市街地の建設事例調査(1)仮設市街地建設の経緯(2)仮設市街地の住宅計画と施設計画(3)仮設市街地の「処分計画」と実態

著者

神田 千里 白川部 達夫 渡辺 尚志 黒田 基樹

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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本研究の成果の第一としては、井戸村氏関係史料として知られる現存の原文書六〇点の殆ど、及び『歴代古書年譜』と題される家譜に収録された三三三点の総てが翻刻され、活字によって解読可能になった点である。残り約一〇点の解読により、井戸村氏関係史料全体の刊行が実現可能な段階に至っている。また関連する『嶋記録』『妙意物語』などの記録類の翻刻にも着手しており、井戸村氏関係史料に関する基礎研究はさらに進展することが期待できる。

著者

小椋 康宏 董 晶輝

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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本研究では、ベンチャー・キャピタルがベンチャー企業への投資を通して、ベンチャー企業の企業価値創造に関する投資評価基準を明らかにした。本研究に関する先行研究を整理・分析し、これまでの財務的側面での研究の不足に対し、アンケート調査を行った。この調査では、次の4つ領域に焦点をあわせ、ベンチャー・キャピタル会社の財務担当者からの回答を通して、その投資評価基準の実情および問題点を明らかにした。(1)ベンチャー企業への出資の審査基準についてでは、最も関心を持つ点は出資審査基準として「ビジネス・プラン」が第一に挙げられたことである。これは、以前の調査において「経営者資質」が最大であったものから考えると、ベンチャー・キャピタルはベンチャー企業自体の事業内容が重要であると判断している新しい流れができている。(2)出資先企業に対する評価について、最も関心を持った点は評価方法である。ベンチャー・キャピタルが「ベンチャー・キャピタル法」、「DCF法」、「マルチプル法」、「リアル・オプション法」を取り上げたことについては投資決定において新しいファイナンス理論による方法を積極的に利用しようとしていることが理解できる。(3)投資期間と出資ポートフォリオについて、最も関心を持った点は資金回収の方法である。資金回収の方法として「株式公開」をベンチャー・キャピタルが第一義的に考えていることは評価してよい。(4)出資先企業への経営関与について、最も関心を持った点は、ベンチャー・キャピタルが経営関与を行うこと、およびベンチャー・キャピタルが必要な人材を必要なときに派遣する実態が明らかになった。

著者

吉川 かおり 天野 マキ 天野 マキ 大迫 正史 坂口 正治 越田 明子 旭 洋一郎 吉川 かおり 藤島 岳

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本研究においては、某県内にある某知的障害者更生施設における利用者6名とその保護者、施設職員との共同で、重度知的障害者への非言語的コミュニケーション方法の開発を行った。まず、利用者の全体像をとらえるために、支援職員から見た本人像・家族から見た本人像を調査し、相違点を検証した。また、支援職員がとらえた利用者像を明確化するための研修を実施すると共に、イルカ療法導入・スヌーズレンによる支援・乗馬療法導入に向けての準備を行った。具体的には、イルカとのふれあい体験の実施、水泳・水中活動を通してのプログラムの模索、遊具を用いての発達支援プログラムの開発である。国内外の施設・プログラムの視察を含めながら、対象施設・対象となる利用者にとって最適な方法と用具を模索し、プログラムの開発を試みた。イルカ療法導入の前段階として行った水泳・水中活動は、利用者用の支援プログラムを考案するところまで至ることができた。しかし、イルカ療法を導入するには地理的・気候的・費用的条件の面で困難があり、より手軽に用いる事のできる支援方法を探す必要が示された。スヌーズレンによる支援は、用意できた部屋がリラックスルームのみであったため、そこでの活動を通してコミュニケーションを深めるというところには至らなかった。そのため、他の遊具を用いる発達支援プログラムを考案し、利用者が日常的に楽しみを得ることのできる環境を創出することとした。特に、音の出るおもちゃには関心度が高く、少ない働きかけで多くの刺激が返ってくる遊具を導入する事の有効性が示された。乗馬療法については、その生理学的意義の考察を行い、実際の導入は今後の課題となった。これらのプログラムを導入する事によって、支援職員・保護者の相互理解が深まり、言葉のない利用者が表出する非言語的コミュニケーションの理解の方法および利用者支援の具体的方法が明確化された。