著者

藤原 宏志

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.67, no.10, pp.1049-1054_1, 1999-10-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

3

著者

土原 健雄 井伊 博行 石田 聡 今泉 眞之

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会論文集 (ISSN:03872335)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.245, pp.755-765, 2006-10-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

26

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釧路湿原を流れるチルワツナイ川流域に分布する湧水 (噴火口型・噴砂丘型) を形成する地下水の流動特性を, 地層及び水理水頭分布, 安定同位体比及び放射性同位体測定により明らかにし, その涵養域の推定を行った. 地層及び地下水水理水頭分布より, チルワツナイ川流域の湿原下には鉛直上向きの地下水の流れが存在し, その流れは粘土層の断層付近の亀裂を通じて湧出していると推定された. チルワツナイ川流域の地表水, 地下水及び釧路湿原に流入する河川水の水素, 酸素の安定同位体比の分布より, チルワツナイ川流域に多数分布する湧水は, 地形により識別される流域より上流に涵養域を持つと推定され, 釧路湿原の湧水環境の保全・管理を考える際には, 広域流動系の地下水の影響を考慮する必要があることが明らかとなった.また, チルワツナイ川流域の湧水及び湿原下の地下水のトリチウム濃度は自然発生レベルよりはるかに低く, 湿原内の湧水を形成する地下水は50年以上前の降水が涵養され循環してきたものであることが示された.

著者

佐々木 長市 江成 敬二郎 小関 恭 伊藤 豊彰 中山 正与

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会論文集 (ISSN:03872335)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.200, pp.233-241,a2, 1999-04-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

9

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農業用水の水質浄化 (特に親水公園に使用を想定) に, 産業廃棄物としてその処理対策に苦慮しているカキ殻を用い試験をした。実験は水質の悪化している農業用水を循環させ水質の経日変化を調査した。その結果, 以下のような知見が得られた。1) pHの値は全観測期間8前後, 同じく溶存酸素濃度は5mg/L以上となった。浮遊物質濃度は数日で20mg/Lから2mg/Lへと低下した。生物化学的酸素要求量の値も8mg/Lから1週間ほどで4mg/L前後まで低下し, 30日で1mg/Lまで低下した。電気伝導度の改善効果は認められなかった。2) 大腸菌群数は, 5,000MPN/100mLの値が実験開始後数日で1,000MPN/100mLまで低下し, その後もさらに低下する傾向を示した。3) 全窒素濃度は, 1.4mg/Lの値から10日ほどで半分以下の濃度の0.6mg/Lとなり, その後も減少していく傾向となった。特に, NH4-Nの減少が大きかった。全リン濃度は, 初期にカキ殻からの溶出がみられ濃度が上昇し, 10日程で0.20mg/Lになったが, その後は低下し20日目で0.1mg/L, 30日目では0.05mg/L前後まで低下した。4) 大腸菌の減少傾向がみられ衛生面からの浄化が期待される。なお, 事例調査により, カキ殻の溶出による体積減少は, 年5%程度で機能維持のためには7年ほどで新しいカキ殻の補充が必要と判断された。以上の結果より, カキ殻は農業用水の浄化に有用であると判断された。

著者

小榑 康雄

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.58, no.11, pp.1123-1126,a2, 1990-11-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

7

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大規模なダム等では, 通常ポンプ浚渫船による水中掘削によって堆砂除去を行う。しかし, 貯水池の立地条件から, 大型の船の導入は困難な場合が多く, このため掘削深度の制約, 大量掘削ができない等の未解決の問題がある。ここでは, 落水干陸が適当でなかった, 千葉県坂田池 (水資源公団) の施工例に, 琵琶湖浚渫 (高濃度スラリー), 台湾石門ダム (大深度) の例を加えて説明した。

著者

末永 博

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.161-164, 1986

著者

前川 久義 池田 俊文 村田 信之 内田 秀樹

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.469-478,a3, 2000-05-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

5

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中能登農道橋は, 石川県中島町と七尾湾に浮かぶ能登島を結ぶ全長620mの海上橋で, 橋長170mのPC2径問連続箱桁と, 橋長450mのPC3径間連続斜張橋で構成されている。PC斜張橋の中央支間は230mであり, わが国最大級の規模であるとともに, 支持層が約50mと深く多数の転石を含む悪条件下において鋼管矢板井筒基礎が採用されている。本報文は, 斜張橋部の設計活荷重見直し対応および斜張橋特有の動的解析, 耐風安定性に関する設計と海洋斜張橋の基礎工事や張出架設の技術的特色を中心に最新の技術知見を踏まえて報告するものである。

著者

川田 弘二 菅原 忠邦

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.52, no.7, pp.641-644, 1984-07-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

5

著者

東 達二

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.603-608,a1, 1990-06-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

2

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総合保養地域整備法が, 昭和62年6月9日公布施行された. 三重県では昭和58年3月の第2次長期総合計画において, すでに県南部のサンベルト計画があり, 国のリゾート法に素速く対応でき, これの承認第1号となった.旧来からの観光地から脱皮した長期滞在型, 開かれた国際型の薪しいリゾート構想と, その推進計画について述べた.

著者

吉田 勲 河野 洋 宇田 毅 岡崎 耕三

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.127-131,a1, 1988-02-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

6

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両眼立体視カメラモデルから得られる画縁処理による体積測定法の開発を目的とした。これは画像の二次元情報からもとの三次元座標の復元を行い, これに基づいて体積を算出する手法である。三次元座標は三角測量の原理から求める。また, 解析の際に左右画像上の対応点を相関法に決定する。でき上がった多面体を三角形に自動分割し, 物体を近似した。この画像処理による体積測定プログラムの開発により従来の土木計測技術に比べて, 能率よく, コストも低くなるものと考えられる。また, 土木以外にも幅広い応用が可能となる。

著者

北尾 高嶺

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.533-536,a1, 1996-06-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

4

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大規模な下水道がヨーロッパで建設されはじめた事情を振返り, 日本の置かれている事情とは異なっていること, 今日小規模であっても十分な処理効果が得られるような技術が開発されたという状況のもとでは, 小規模施設には種々の点で大規模施設に見られない利点も多いことを述べた。また, 地球環境問題や技術論的視点からも時代の要請に対応した処理システムであることについて私見を開陳し, 今後の生活排水方策として小規模システムをもっと重視すべきであることを論じた。

著者

四方田 穆

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.541-546, 1984-06-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

14

著者

木村 眞人

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.415-420,a1, 1991-04-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

5

被引用文献数

4

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土壌中に生育する生物の種類とそのエネルギ源, 栄養要求性が極めて多様であることを明らかにする。また, 微生物の営む物質変化が非生物的な変化とはさまざまに異なること, 微生物の活性が他の大型生物の活性に比べ極めて活発であることも述べる。

著者

石黒 宗秀 岩田 進午

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.56, no.10, pp.1017-1024,a2, 1988-10-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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土は, 種々のイオンを吸着するため, それらのイオンの流出を妨げたり遅らせたりする。肥料成分や有害な重金属も, イオンのかたちで土に吸着されるため, 施肥効率をよくしたり, 環境保全を図るためには, 土中でのイオン交換吸着現象の知識が重要となる。ここでは, 土のイオン吸着メカニズムを, ミクロな立場から土粒子の特性を探ることによって明らかにする。また, イオン移動に及ぼす影響について述べ, 吸着力の強弱によるイオン移動の差異について触れる。

著者

湯川 清光

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.58, no.11, pp.1146-1150, 1990-11-01 (Released:2011-08-11)

著者

中村 好男 峯岸 正人 谷内 功 児島 正展

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.137-142,a1, 1998-02-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

3

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埼玉県荒川右岸地区では, 河川水と溜池, 地下水という多種水源に支えられて水田潅漑が行われている。また排水路を堰上げて反復潅漑を行っているために, 農業用水の還流率は0.11~0.45と小さな数値を示した。地区の排水は最下流部のびん沼川に流入するが, 再び農業用水として循環利用されていた。還流に伴う水質変動を調査した結果, 排水路を流下する間に濃度が低下していた。また負荷量は, 流入負荷量よりも流出負荷量が小さい結果となった。ストックとフローシステムが有機的に結びついた循環潅漑によって, 下流地域への汚濁負荷軽減に役立ち, 地域の水資源形成と水環境保全に影響を及ぼしていることがわかった。

著者

矢野 義治

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.51, no.11, pp.1019-1023,a1, 1983-11-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

13

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北海道で発展した火山灰土の土層改良を歴史的に概観し, その工法が確立された背景が普通地と異なる火山灰特有の土層構成にあることから粗粒火山灰土の表層部の特徴を明らかにした。また, 粗粒火山灰土地域で施工された混層耕, 反転客土耕, 改良反転客土耕について試験施工の状態や施工効果などを明らかにした。粗粒火山灰土の改良反転客土耕は本試験が初めてのものであり, 新しい土層改良法である。

著者

吉田 重一 林 嘉章

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.3-9, 1970-04-25 (Released:2011-08-11)

著者

安藤 斌 清野 忠義

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.324-328, 1969-08-25 (Released:2011-03-09)

著者

須藤 清次

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.42, no.9, pp.577-582, 1974-09-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

22

著者

山下 薫 関口 純司

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 = Journal of the Japanese Society of Irrigation, Drainage and Reclamation Engineering (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.335-336, 2006-04-01

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北海道十勝地方南部には, 太平洋に面した海岸に隣接する農耕地が広域に及んでいる。これら十勝地方南部の太平洋沿岸の多くは, 砂浜と後背の海食崖が発達している場合が多く, 隣接する農地を保全する必要がある。その中の延長3.5km, 奥行20~40mの狭小な砂浜に, 背後に高さ10m前後の海食崖を有する浜大樹海岸では, 海食崖の後退による大規模な農地消失が1970年代から問題となっていた。<BR>本報では, 1974年からの海岸保全対策事業の長期にわたる対策効果を把握するため, 海食対策と農地保全効果を検証した。