出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.268-274, 1975-04-01 (Released:2011-08-11)

著者

狩俣 茂雄

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌

巻号頁・発行日

vol.67, no.10, pp.1107-1114,a2, 1999

---

平成11年7月に成立した食料・農業・農村基本法には第20条に国際協力の推進が明記された。また政府開発援助に関する中期政策が平成11年8月10日, 対外経済関係閣僚会議で決定, 閣議報告された。本報文は, 農業農村開発協力のこれまでの実績を, 専門家派遣, 研修受け入れ, プロジェクト方式技術協力, 無償資金協力, 有償資金協力, 国際機関等通じた協力, 構造改善局ODA毎に解説するとともに, 21世紀における開発途上国に対する協力の基本となる政府開発援助に関する中期政策において, 農業農村開発協力がどのように位置づけられているかを解説したものである。

著者

吉野 秀雄 小山 潤 岩崎 和巳 中 達雄 井上 京

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会論文集 (ISSN:03872335)

巻号頁・発行日

vol.1986, no.126, pp.99-111,a2, 1986-12-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

7

---

開水路流れで設計された暗渠,トンネルはこれまで管路流れとなるような使用は避けられてきた。この理由は,水理学的には空気の吸排気を含めた過渡流況の解析が十分なされていないためであった。そこで,このような現象を把握するための数値シミュレーション手法を開発した。そして,これによる数値解析結果と水理模型実験結果との比較を行い,この手法の有効性について実証した。

著者

端 憲二 多田 敦 冨永 隆志

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.169-174,a2, 2001-02-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

6

---

地域固有の生態系に配慮した農業水路の計画を考える一例として, 近年その減少が危惧されている陸封型イトヨの生息地である湧水地帯で環境調査を行った。生息地の調査で, DO, pH, COD, 窒素, リン等の水質条件とともに, イトヨは日中の最高水温が20℃を上回らない水路では生息可能なことなどを明らかにした。これらの条件と植生, 流速等の諸条件を小流域としてまとまっている6本の水路 (総延長23.1km) について調査した結果, イトヨが生息している, または生息できる可能性が高い潜在的な生息可能区域は, 総延長にして5.4kmに相当した。また, この区域は年間を通じ枯渇しない湧水の影響下の1~2kmであった。

著者

勝俣 昇

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.201-207,a1, 1987-03-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

17

---

ダム建設技術の発展と基準化の過程およびわが国と世界各国の基準の整備状況を解説した。また問題点としてダムの安全率の合理的な分析と, わが国と諸外国の基準の相異点の調和の必要性を指摘した。とくに, 動的解析等の新しい技術体系が大型のRC表面遮水壁型ロックフィルダムを可能とした点, また地震力と洪水流量の適用性の広い決め方等で基準が異なること, さらにこれらの点が, わが国の海外技術活動の制約となりうることを指摘した。

著者

秋葉 滿壽次 仙波 秀男

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木研究 (ISSN:18847218)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.31-59, 1941-03-31 (Released:2011-02-23)

被引用文献数

1

著者

中野 政詩

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.103-104,a1, 1997-02-01 (Released:2011-08-11)

---

大学院の重点化の社会的意義が次世代の生活様式の加速度的向上に即するためのものであり, したがって重点化された大学院での教育・研究が社会の形態や事業にそのまま直結するものを目指していると分析して, 大学院で教育を受ける者にとってのメリットの幾つかを挙げ, 大学院の側から進学希望者および進学者に期待する準備や研さんの姿勢について述べた。

著者

金子 良

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木研究 (ISSN:18847218)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.310-317, 1961-02-20 (Released:2011-03-09)

著者

田村 豊

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木研究 (ISSN:18847218)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.11-28, 1934 (Released:2011-02-23)

参考文献数

12

著者

工藤 壽郎

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.1001-1006,a1, 1986-11-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

8

---

イタリアでは稲作が今から約500年前, アメリカでは200年前に始まり, その歴史はアジア地域に比べると新しく, 欧米における米の生産量は25百万t・世界の5%を担うにすぎない。しかし, 稲作農家の規模は巨大で, 大型機械体系による直播栽培の方式をとっていて, その生産力水準はきわめて高い。そして, 生産量の約6割を海外に輸出しており, 米を戦略的な商品として位置づけていることが特徴である。

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.Plate1-Plate2, 1969-06-25 (Released:2011-03-09)

著者

淵沢 光雄 工藤 裕司

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.259-262, 1968-07-25 (Released:2011-03-09)

著者

岸 道代 阿部 幸継 今村 淳一 凌 祥之

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.482-484, 1987-05-01 (Released:2011-08-11)

著者

村上 成一 栗田 亘

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.37, no.7, pp.477-480, 1969-10-25 (Released:2011-03-09)

著者

須藤 良太郎 坂本 貞 加藤 昌平

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.129-133,a1, 1981-02-01 (Released:2011-08-11)

---

概算的であっても一定精度を確保したうえで, 工事費を簡単に把握できれば次にとるべき手段, 方法の選択を容易にするなど工事費概算式はいろいろな分野で便利に利用され得るものである。現在一連の工種について概算式の作成作業を進めているが, 今回フィルダム工事費の概算式が一応実用の領域に入ったものと判断し, ここに報告し参考に供するものである。

著者

卜藏 建治

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.594-594,a2, 1988-06-01 (Released:2011-08-11)

著者

塩野 隆弘 原 貴洋 山元 伸幸 原口 暢朗 生駒 泰基

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業農村工学会誌 (ISSN:18822770)

巻号頁・発行日

vol.75, no.9, pp.817-820,a2, 2007-09-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

11

---

サトウキビ栽培圃場における労力的・経済的負担が少ない営農的赤土流出防止対策法として, 草生帯とソバ栽培導入による対策技術に着目し, これらの赤土流出に対する有効性とその負担について調査した。野外試験の結果, 設置幅0.5mの草生帯とソバ栽培導入による対策の赤土流出軽減率はそれぞれ68%と39%で, 赤土流出に対する有効性が示唆された。また, これら対策の実施による負担費用はサトウキビの粗収益の3~4%と試算された。ソバ栽培導入による対策では, ソバワラ生産量の増加によって対策効果の向上が期待でき, ソバ子実収穫量の増加により負担経費の削減が期待できることが示唆された。

著者

伊藤 博紹

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.62, no.7, pp.676-677, 1994-07-01 (Released:2011-08-11)

著者

安中 誠司 山本 徳司

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.71, no.10, pp.881-885,a1, 2003-10-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

3

---

合意形成をめぐる近年の状況の変化を踏まえ, ワークショップ形式による住民参加型の合意形成支援の手法的な側面に焦点をあて, 意義や問題点, 今後の課題を提示した。濃密な人間関係と優れたリーダーの存在を前提とする個別説得型の伝統的合意形成を代替するものとして注目を集めているワークショップは, 集落点検やTN法等の様々な参加型手法を活用する。それらは住民参加支援という点で大きな意義を持つ反面, 意見収集の手法として形式的に適用される危険性も内在させているとともに, 合意の促進という面でも発展途上にある。実効性を高めるためには, 手法論的な観点から様々な点に留意し, 将来に向けてさらなる進化を図る必要がある。

著者

後藤 高広 加藤 史郎 飯野 陽一郎 齋藤 洋一 渡部 英敏

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.73, no.7, pp.589-592,a2, 2005-07-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

2

---

国営会津農業水利事業は, 喜多方市を中心とした会津北部地区 (昭和47年着手), 会津若松市を中心とした会津南部地区 (昭和52年着手), 会津高田町を中心とした会津宮川地区 (昭和55年着手) の3地区, 総計13, 6000haに及ぶ国営かんがい排水事業であり, 会津盆地の平坦部のほとんどを包含する一大事業であった。本事業も平成17年3月に会津宮川地区の完了をもって完全に終了することとなっているが, 本報では, 先に完了した, 会津北部, 会津南部両地区を含め, 会津盆地に見られる農業水利の歴史的な背景に触れながら国営事業実施までの経緯や事業概要, さらに事業の実施に伴う効果や課題等について述べる。