著者
角岡 賢一
出版者
龍谷大学
雑誌
龍谷紀要 (ISSN:02890917)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.157-173, 2007-09

この小論では、日本語方言区分の実際と基準について論じる。一般的に現代日本語は、東日本・西日本・九州・琉球という四大方言への区分がなされる。他方でアクセントによる区分では、無型・一型・二型という理論面から分類され、主要方言の大部分は二型アクセントに属す。いずれの区分においても、人口の多い方言が有力であるという実態が観察される。これは日本語のみならず、世界中で多くの言語または方言においても同様である。これを方言における人口優位の原則として仮説化し、検証する。東日本・西日本・九州・琉球という大区分では、この順で人口が多く、東日本方言の優位性が裏付けされている。これを絶対的人口優位原則と仮定する。それぞれの大区分において小区分する際も、人口の多い小区分が優位となる。これを相対的人口優位原則と仮定する。東日本においては東京方言、西日本方言においては京阪方言、九州方言においては博多方言がそれぞれ優位である。これら小区分間の相対的な優位性も、人口によって順位が定まってくる。
著者
小島 勝
出版者
龍谷大学
雑誌
佛教文化研究所紀要 (ISSN:02895544)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.A42-A61, 2004-11-30
著者
若原 雄昭
出版者
龍谷大学
雑誌
佛教學研究 (ISSN:02870312)
巻号頁・発行日
vol.69, pp.29-73, 2013-03-10
著者
西垣 泰幸 伊藤 敏和 寺田 宏洲 西本 秀樹 新井 潤 佐竹 光彦
出版者
龍谷大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007 (Released:2007-04-01)

複素ロジスティック方程式の解の大域的構造の研究と、その成果を応用し経済データに潜む複雑な動態を解明するとともに、複雑系経済モデルや、複雑系の時系列分析を改善した。具体的には、複素ロジスティック方程式の応用により、(1)「新S-カーブ理論」の構築、(2)新しい複雑系経済モデルの構築と政策的含意の研究、(3)n次元リミットサイクルの複雑系経済モデルへの応用と政策的含意の研究、(4)複素ロジスティック微分方程式を基礎とする計量研究を行った。
著者
時本 義昭
出版者
龍谷大学
雑誌
龍谷大学社会学部紀要 (ISSN:0919116X)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.33-46, 2013-11-15
著者
時本 義昭
出版者
龍谷大学
雑誌
龍谷大学社会学部紀要 (ISSN:0919116X)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.26-38, 2013-03-15
著者
赤池 一将 福岡 英明
出版者
龍谷大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2003 (Released:2003-04-01)

(1)2003年中に当該テーマの基礎的文献を検討した後、2004年2月に、フランス司法省行刑局および青少年司法保護局を尋ね、本研究の進行についての協力依頼を行った。その後、同年7月および2005年1月の2度にわたって、フランスの官民共同運営刑事施設2施設、民間委託型の犯罪少年収容施設1施設を参観し、官・民双方の職員に対する調査を行った。その内容は、上記施設における職員組織、職員と被収容者との関係、刑務作業、医療、外部交通、社会復帰プログラムなどについて、官・民の協力形態の実情とその具体的課題に関するものであった。(2)この過程で、フランスの官民共同運営施設は、厳罰政策によって惹起される過剰収容への対策という側面と同時に、民営化論と並行して進行していた1980年代以降の被収容者に対する政府の一貫した社会化推進政策(被収容者に市民として可能なかぎりの公役務を提供しようとする政策)によってその構想が規定されているとの認識を得た。そこで、日本の行刑改革会議(03〜04年)においても議論となったフランスの施設医療を例に、フランスの近年の政策変化とその意義について検討を行った。(3)また、この社会化推進政策が、拘禁施設をめぐるフランス犯罪社会学の理論動向(施設の閉鎖的性格を否定し、被収容者の継続的な生活時間からその役割を捉える)から強い影響を受けている点を確認し、その原点となった哲学者フーコーの監獄観とその行刑実務への影響を理論的に整理した。(4)最後に、利益追求を目的とする民間企業による刑事施設民営化は、NPO団体を中心とする施設外の人的資源による行刑への介入によって条件付けられ、この二種の外部世界との接触によって規定される点を理論的に検討した。そして、民営化による刑罰機能の変化と人的民間資源の活用に関する継続的研究を、新たな共同研究プロジェクトとして策定した。
著者
吉村 文成
出版者
龍谷大学
雑誌
国際文化研究 (ISSN:13431404)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.103-121, 2008

情報化社会の進展とは、一面、情報の金銭的価値が増大し、経済全体が情報化してゆくことであろう。そんな中でおカネの重要性が増大していることは、電子マネー、携帯財布、地域通貨、マイレージなど新しいおカネないしおカネ類似物が次々に登場し、さらには、いわゆるマネー経済が世界規模で急速に拡大している現実が示す通りである。しかしながら、従来の近代経済学では、おカネは「交換の仲介物であって実物経済ではない」と位置づけられ、おカネについての考察は等閑視されてきているのが現実である。おカネは、社会的な物質循環の中枢に位置するという点で、情報をつなぐ「ことば」とともに、わたしたちの社会をつなぐ紐帯としての役割を果たしている。情報化する経済に対応するためには、おカネをその本質から捉え直すことが必要であろう。情報伝達の手段としてメディアということばが充てられるが、メディアとは、現実には、それぞれの情報を代理するさまざまな信号が乗った「乗り物」である。そして、そうした信号のなかでも圧倒的な量を占め、かつ根源的な位置にあるのは、音声信号ないしは画像信号のかたちをとった「ことば」である。本論では、それと同様に、おカネとは、物財や労働の相対的な価値を代理する「おカネ信号」が乗った、多様な「乗り物」の総称であると想定する。ここで提起したおカネ信号は、情報の分野における「ことば」に相当し、おカネはメディアに相当する。おカネ信号を想定すると、経済の領域におけるおカネの機能が、情報の領域におけることばの機能に極似していることが分かる。そのことが示すのは、情報か物財かを問わず、人々のつながりを作り出す仕組みが、基本的に、同一の原理に基づいているということである。前半でおカネやおカネ信号について考察し、後半で、そこで獲得した視点をもとに、おカネとことばの比較を試みる。
著者
小田 剛
出版者
龍谷大学
雑誌
古典文藝論叢 (ISSN:18835309)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.57-70, 2013-03-20