著者

高村智編・訳

出版者

土曜美術社

巻号頁・発行日

1983

著者

ポール・エリュアール マックス・エルンスト著 高村智訳

出版者

思索社 (発売)

巻号頁・発行日

1982

著者

高村智訳編

出版者

思潮社

巻号頁・発行日

1968

著者

山田 深

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.676-680, 2016-09-18 (Released:2016-10-20)

参考文献数

3

被引用文献数

1

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「ICF CORE SETS-Manual for Clinical Practice」の日本語版である「ICFコアセット 臨床実践のためのマニュアル」は,各ICFコアセットの日本語名称を公式なものとして示し,ICFコアセットの利用方法についての解説を日本語化したものである.個々の用語は原則として「ICF国際生活機能分類―国際障害分類改定版―」に準拠する形で訳出した.ICFコアセットの日本語化がなされたことで,わが国においても統一した基準の下で,医療,福祉の分野において幅広くICFが活用されていくことが期待される.

出版者

労務行政

雑誌

労政時報 (ISSN:13425250)

巻号頁・発行日

no.3870, pp.12-22, 2014-07-11

著者

杉田 治男

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.82, no.2, pp.99-100, 2016 (Released:2016-04-04)

著者

清陳〓子撰

巻号頁・発行日

vol.[2], 1688

著者

嘉納 英明 かのう ひであき Kano Hideaki 公立大学法人 名桜大学国際学群教授

出版者

沖縄大学地域研究所

雑誌

地域研究 = Regional studies (ISSN:18812082)

巻号頁・発行日

no.18, pp.69-79, 2016-09

著者

本多 展幸

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.58, no.10, pp.904-906, 2017-09-15

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近年,世界中でプログラミング教育が注目されているが,多くの取り組みは都市部を中心に行われており,地方都市に住む子供たちにプログラミング教育の機会が十分に提供されているとは言えない.NPO法人Rubyプログラミング少年団は,地方都市の地元の住民による継続的なプログラミング教育の実施を支援することを目的とした団体である.本稿では,当法人で実施している,初心者向けの家族参加型のワークショップと中級者以上向けの継続参加型のワークショップを紹介する.また,それらの紹介を通して,地方都市でプログラミング教育を実施する上での課題とその解決策,および,今後の展望について述べる.

著者

横田 忠輔

出版者

岐阜大学

雑誌

岐阜大学教養部研究報告 (ISSN:02863251)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.113-122, 1972

著者

林 淑美

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.59, 2016

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【<b>目的・方法</b>】子ども食堂は経済的に困窮していたり、ひとり親で食事の支度が思うようにできなかったりするなどの事情をもつ家庭の高校生以下の子どもに無料、あるいは低価格で食事を提供する場所とされている。その始まりは東京都内で2012年頃と言われており、それ以降全国各地に開設され、増加する傾向にある。子ども食堂の現状と今後期待される影響の可能性について調べるために資料および文献検索を行った。【<b>結果</b>】食育基本法が制定され、食育推進活動が学校、食品製造業、流通業、公共団体など社会の食物や食事に関わる様々な領域で行われるようになり、日常の食事内容や状況を見直して、より良くしようとする意識は人々の間で高まった。しかし、近年国民の経済格差の拡大に伴い、食事の見直しをしても、経済的あるいは時間的制約により改善の余地が厳しい現状にある家庭が増えつつある。文部科学省の調査では就学援助制度の支給対象となった小中学生の割合は2012年に15.6%で過去最高を更新したとされた。また、厚生労働省の調査でも、平均的所得の半分未満で生活する子どもの割合は2012年に16.3%で6人に1人が貧困状態にあり、過去最悪を更新したことが報告された。また貧困状態の子どもの割合はひとり親世帯に限ると54.6%となっていた。経済協力開発機構(OECD)の調査でも、加盟34カ国の平均値を上回る水準で推移している。このような世帯の子どもは家庭で野菜を食べる頻度が低く、週3日以下である割合が一般世帯の2倍となっている。またインスタント麺やカップラーメンを週1回以上食べる割合が一般世帯の2.7倍と高くなっており、家計が子どもの食生活にも直接影響することを示している。子ども食堂の開設をめざす協力団体は地域住民のボランティア団体、町内会、NPO法人、社会福祉法人などのほかに私立大学なども加わってきている。また大分県や福岡市では行政からの助成も予定され、堺市では自治体自らが民間団体から依託先を公募して子ども食堂の開設をめざしている。子ども食堂の開設を予定する団体や協力者のための情報交換会や講演会として「こども食堂サミット」が東京や九州で開催されるようになった。子ども食堂は経済的理由で十分な食事が与えられない子どもに栄養のバランスのとれた食事を提供すること以外に、家族と食事をとる機会が少ない子どもの孤食を改善することを目的として始まったが、支援の内容は食事だけでなく、地域住民やボランティアの人々と交流しながら、遊びや学習面に及ぶ場合もある。また、調理や片付けなどを大人と子どもとの共同作業で行われている所もあり、日常生活に必要な知識や技能を家族以外の人々との交流の中から伝授される機会を与える場所ともなっている。核家族化が進む社会で、ひとり親世帯や共働き世帯が増えつつある長時間労働を前提とした社会では子どもが家族と交流する時間は減少する可能性が考えられる。そのような状況で子どもが家族以外の様々な複数の人々と日常的に関り合いながら、学習や遊び、共同作業などを通して知識や技能、コミュニケーション力を身に付けていく場所が存在することは、子どもだけでなく社会にとっても非常に意義深く、重要である。子ども食堂は地域や社会全体で子どもを守り、育む場所として今後ますます様々な可能性が期待されるであろう。

著者

宇田川 誠 勝山 仁哉 西川 弘之 鬼沢 邦雄

出版者

一般社団法人 溶接学会

雑誌

溶接学会論文集 (ISSN:02884771)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.261-271, 2010 (Released:2010-07-29)

参考文献数

19

被引用文献数

2

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Austenitic stainless steel is welded as a cladding on the inner surface of a reactor pressure vessel (RPV) made of low alloy steel. In order to assess the structural integrity of the RPV precisely, the residual stress distribution caused by weld-overlay cladding and post-weld heat treatment (PWHT) is evaluated. Since the cladding layer is very thin compared to vessel wall, it is necessary to evaluate the residual stress distribution around the weld fusion line can be very steep. In this study, cladded specimens were fabricated using different welding methods. Residual stress measurements using both sectioning and deep hole drilling (DHD) methods were then performed to evaluate the residual stress distributions through the weld fusion line. Three-dimensional thermal-elastic-plastic-creep analyses based on finite element method were also conducted to evaluate the residual stress caused by weld-overlay cladding and PWHT. It was shown that analytical results provided reasonable agreements on weld residual stress with experimental results. It was also clarified that the main cause of residual stress due to welding and PWHT was the difference of thermal expansion between weld and base metals.

著者

H S.

出版者

公益社団法人日本船舶海洋工学会

雑誌

造船協会誌 (ISSN:03861597)

巻号頁・発行日

no.318, pp.38-43, 1955

著者

関 利恵子 安城 泰雄

出版者

公益財団法人 メルコ学術振興財団

雑誌

メルコ管理会計研究 (ISSN:18827225)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.35-47, 2016 (Released:2016-12-08)

参考文献数

22

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本稿では,株式会社駒ヶ根電化におけるMFCA 社内研修会でのヒアリング調査及びMFCA 成果発表会での報告をもとにMFCA の継続的導入の要因とMFCA をマネジメントツールとして展開する可能性について検討した。本稿の考察から,MFCA の継続的導入要因としては,MFCA の有用性をトップが認識していた点,従業員が一般的な活動としてMFCA を実施する素地ができていた点などが示された。また,MFCA の継続的な導入が,従業員の作業モチベーションを向上させたり,MFCAの一連の活動が組織の結束力を高めるといった効果があることも明らかになった。こうした効果にも着目し,本稿ではMFCA の新たな展開として,バランスト・スコアカードで記述した戦略マップとMFCA を関連づけて,マネジメントツールとしての可能性を検討した。

著者

藤田 慎一 中山 稔夫 矢田部 照夫 千秋 鋭夫

出版者

Japan Society for Atmospheric Environment

雑誌

大気汚染学会誌 (ISSN:03867064)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.183-193, 1984-06-20 (Released:2011-11-08)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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1982年8~9月, 伊豆諸島・首都圏および関東内陸においてオゾンの観測を実施し, 首都圏のオキシダント濃度に及ぼすパックグラウソドオゾンの影響について検討した。観測データは, 移動平均法を適用して周期と振幅とが異なる三つの成分に分離し, 各成分のモードと気象条件との関係を調べた。首都圏における夏期の高濃度オキシダントの発生パタンは,(1) 24時間周期の変動が卓越する場合と (2) 24時間周期の上に数日周期の変動が重畳する場合の二つに分類できる。(1) は光化学反応によるオキシダントの生成と消滅に, また (2) は成層圏に起源を持つノミックグラウンドオゾンの沈降に関係するものと考えられる。バックグラゥンドオゾンの寄与は低気圧性擾乱の後面で顕在化し, その影響は南北200km以上の広い水平スケールに及ぶことがある。

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.104, 1951-03-21

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.116, pp.25-26, 1951-07-21

著者

松井 浩

出版者

岩波書店

雑誌

世界 (ISSN:05824532)

巻号頁・発行日

no.465, pp.p304-317, 1984-08

著者

藤井 忠俊

出版者

駿河台大学

雑誌

駿河台大学論叢 (ISSN:09149104)

巻号頁・発行日

no.6, pp.39-55, 1992

著者

池山 弘

出版者

四日市大学

雑誌

四日市大学論集 (ISSN:13405543)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.139-177, 2001-09-01