出版者

大阪府

巻号頁・発行日

no.(4750), 2017-01-16

著者

東京帝国大学 編

出版者

東京帝国大学

巻号頁・発行日

vol.昭和5年度, 1930

著者

第八高等学校 編

出版者

第八高等学校

巻号頁・発行日

vol.第20年度(昭和2至3年), 1927

著者

オン・ブックス編

出版者

音楽之友社

巻号頁・発行日

1977

著者

石山 和之

出版者

国士舘大学初等教育学会

雑誌

初等教育論集 (ISSN:13462555)

巻号頁・発行日

vol.13, 2012-03

著者

井口 光雄

出版者

北海道女子大学北方圏生活福祉研究所

雑誌

北方圏生活福祉研究所年報 = Bulletin of Northern Regions Research Center for Human Service Studies (ISSN:1342761X)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.15-20, 1997

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北欧の小国フィンランドは, 1917年に独立した比較的若い国である。しかし背景には, 7百年以上にもわたる苦難の歴史があり,とりわけ隣国ロシアとの聞では,独立後も言語に絶する厳しい関係が続いた。第2次大戦以降,フィンランドはこうした過去の歴史に区切りをつけようと,国民が心を一つにして国の発展に努めた。そして90年代初頭の景気後退の波も何とか乗り切り,今日では新しく発足したヨーロッパ連合の模範生ともいわれるまでに成長した。北海道とフィンランドは,北国の生活文化や社会福祉の先進国に学べと1970年代以降,急速に交流が深まった。社会福祉をはじめ学術,文化,スポーツそれに自治体聞の交流など非常に幅広い。更に近年は,新たな地域起こしに結び付く産業クラスターや貿易の拡大などへと進展している。本稿は,フィンランドの歴史を皮切りに今日の北海道とフィンランドとの関わりを伝え,社会福祉先進国フィンランドを支えるその素顔を紹介,若干ではあるが将来の問題に言及する。

著者

稲本 守 Mamoru Inamoto

出版者

東京海洋大学

雑誌

東京海洋大学研究報告 = Journal of the Tokyo University of Marine Science and Technology (ISSN:21890951)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.65-75, 2017-02-28

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On July 12, 2016, the Arbitral Tribunal issued an arbitration award on the South China Sea Dispute between China and the Philippines. It concluded that China’s historic rights to resources in the maritime areas within the so-called “Nine-dash Line” are incompatible with the International Convention of the Law of the Sea (UNCLOS) and have no legal effect. At the same time, the Tribunal acknowledged that all high-tide features in the Spratly Islands are not entitled to an exclusive economic zone and continental shelf and that no overlapping entitlements exist in the maritime zones claimed by the Philippines. After giving the background and general outline of the Award, this paper examines the reasoning of the judgment, in particular the strict standards set by the Court when applying the article 121( 3) of UNCLOS about the status of maritime features. 2016年7月12日に、仲裁裁判所は中国とフィリピンとの間における南シナ海紛争についての仲裁裁定を下した。その中で法廷は、中国のいわゆる九断線内の海域における資源に対する歴史的権利が国連海洋法条約とは両立せず、中国が主張する権利には法的根拠がないと結論付けた。更に法廷は、スプラトリー諸島における高潮線上の島嶼のすべてが排他的経済水域及び大陸棚に対する権限を有せず、フィリピンが主張する海域には権原の重複が存在しないことを認めた。 本稿は本裁定の背景と概要について紹介すると共に、今回の裁定における論拠、とりわけ島嶼の地位に関する国連海洋法条約121条3項を適用する際に設定された厳格な基準について考察した。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1950年11月10日, 1950-11-10

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1907年10月29日, 1907-10-29

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1902年09月12日, 1902-09-12

著者

幸田 国広

出版者

全国大学国語教育学会

雑誌

国語科教育

巻号頁・発行日

vol.74, pp.14-21, 2013

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This study explores the process of creating standard study material using the example of "Rashomon." "Rashomon" has been a best-seller since the 1970s, and its influence and popularity have significantly increased along with textbook revisions because of the revision in the curriculum. In related literature, research methods such as work theory and reading guidance note that "Rashomon" has maintained a constant position as a short story for one year of initial learning. Along with using literature classics as teaching material, it is important that textbook companies and educational bodies consider adopting literature classics as "standard study material." This study demonstrates the primary interdependencies between the different organizations involved in school curriculum design.

著者

日本教育唱歌研究会 編

出版者

日本唱歌出版社

巻号頁・発行日

vol.尋常科 第5・6学年用, 1935

著者

小林 力

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.238-238, 2011 (Released:2017-03-18)

著者

日本教育唱歌研究会 編

出版者

日本唱歌出版社

巻号頁・発行日

vol.尋常科 第3・4学年用, 1935

著者

大石 亜希子

出版者

千葉大学経済学会

雑誌

千葉大学経済研究 = Economic journal of Chiba University (ISSN:09127216)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.261-281, 2015-03-11

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エスピン=アンデルセンの「福祉レジーム」論では,イギリスはアメリカと同様に自由主義レジームの類型に入る国とされている(Esping-Andersen, 1990)。1979年にマーガレット・サッチャーが首相に就いたのを契機に,保守党政権のもとでイギリスでは20年近くにわたって「小さい政府」が追求された。育児や介護への公的介入は抑制され,欧州委員会の指令にも関わらず1993年まで全労働者に対する産休の権利付与は行われず,公的保育サービスは未整備で,就学前教育(保育)に通う子どもの割合はヨーロッパ諸国の平均を大きく下回っていた。労働市場に目を転じると,1990年代初頭まで年齢階層別の女性労働力率はM字カーブの形状を残し,女性労働者の多くはパートタイム労働に従事するなど,今日の日本の女性労働の現状と類似する特徴を多く備えていた。一方,イギリスの子どもの貧困率は,1960年代は10%前後の水準にあったが,サッチャー政権の発足後は顕著な上昇傾向を示しはじめ,ブレア政権発足時の1997年には27%に達している(等価可処分所得の中央値の60%で評価した貧困率)(図1)。これは当時,先進主要国の中ではアメリカに次ぐ高さであった。世帯の中に有業者のいない,いわゆる"workless"家庭で育つ子どもも5人に1人に上っていた。子どもの貧困問題の深刻化に伴って,貧困家庭に育つ子どもが成長面やライフチャンスの面で持続的な不利を抱えるという研究成果も多数報告されるようになり,対策の必要性が広く社会で認識されるようになった。このような危機感を背景に,ブレア首相(当時)は「今後2

著者

井田敦彦

出版者

国立国会図書館

雑誌

調査と情報 (ISSN:13492098)

巻号頁・発行日

no.973, 2017-08-24

著者

日本教育唱歌研究会 編

出版者

日本唱歌出版社

巻号頁・発行日

vol.尋常科 第1・2学年用, 1935

著者

間瀬 浩安 田中 彩乃 篠生 孝幸 野崎 司 浅井 さとみ 宮地 勇人

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.413-420, 2015-07-25 (Released:2015-09-10)

参考文献数

6

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カフェインはコーヒーや紅茶などに含まれる一般的な物質である。また感冒薬や鎮痛薬など市販薬などにも含まれる物質である。今回,我々は血中カフェイン濃度についてLC-MS/MSを用いイブプロフェン,エテンザミドおよびロキソプロフェンとの同時分析を可能にした。カフェインのPrecursor ionは195.1 m/z,Product ionは138.1 m/zであった。固相カートリッジ抽出の回収率は90%以上であった。HLBを使用した検出限界は0.01 μg/mLであった。イブプロフェン測定法では1.1分に検出され,テオフィリンを測定した場合にもカフェインへの干渉はなかった。缶コーヒー飲用時の血中カフェインピーク濃度は5.65 μg/mL,ピーク時間は60分,半減時間は360分であった。カフェインがイブプロフェン等と同時に測定できることは,感冒薬や鎮痛薬の過量服用の場合の迅速測定に有用である。

著者

勝俣 昌也

出版者

独立行政法人農業技術研究機構

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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近年、筋肉内脂肪がある程度含まれた高品質豚肉の需要が高まりをみせ、国内でも、育種改良や栄養制御による取り組みがなされている。このような時代の要請を受け、ブタの筋肉内脂肪含量を栄養によって制御する研究に、我々は取り組んだ。そして、リジン含量の低い飼料を肥育後期豚に給与すると、胸最長筋の脂肪含量が最大10%程度まで高くなり、脂肪交雑を形成できることを見出した(Katsumata、 et. al.2005)。一方、ブタにおいて筋肉内脂肪が高くなるメカニズムについては、ほとんど情報がなかった。このような背景から、リジン含量の低い飼料を豚に給与したときに筋肉で脂肪交雑が形成されるメカニズムを、分子生物学的・組織化学的手法を用いて解明しようとしたのが、本研究である。本研究は、以下の2つの実験から成り立っている。(1)リジン含量の低い飼料(以下、低リジン飼料)をブタに給与し、筋肉におけるadipogenesis関連遺伝子発現に及ぼす影響を検討する実験、(2)培養脂肪細胞を用い、培地中のリジン濃度の違いが、前駆脂肪細胞から脂肪細胞への分化に及ぼす影響を検討する実験、である。これらの実験を通し、「1あるいは3週間という短期間低リジン飼料を子豚に給与すると、筋肉におけるPPARγやSREBP1cなどのadipogenesis関連遺伝子発現量が高くなり、菱形筋では低リジン飼料に反応して脂肪蓄積が促進された」、「低リジン飼料給与により筋肉内に脂肪を蓄積する反応は、筋肉によって差があり、I型(あるいは酸化型)筋線維の割合が高い筋肉のほうが、反応が大きい」、「培地中のリジン濃度を下げると、培養脂肪細胞の分化は抑制され、脂肪細胞分化を調節する転写因子の発現も低くなった」という結果が得られた。これらのことから、低リジン飼料給与による筋肉内脂肪蓄積には、筋肉におけるadipogenesis関連遺伝子の発現が関与しているが、脂肪細胞へ供給されるリジンの量の低下が、直接の原因となって筋肉内脂肪蓄積が促進される可能性は低いと結論した。

著者

東本町尋常小学校 編

出版者

[東本町尋常小学校]

巻号頁・発行日

1932