著者
井上 尚人
出版者
社団法人日本化学会
雑誌
化学教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.52-55, 1964-03-20
著者
永根 五郎
出版者
一般社団法人日本機械学会
雑誌
日本機械学會誌 (ISSN:00214728)
巻号頁・発行日
vol.87, no.793, pp.1335-1340, 1984-12-05
著者
市川 真
出版者
石油技術協会
雑誌
石油技術協会誌 (ISSN:03709868)
巻号頁・発行日
vol.74, no.3, pp.234-242, 2009 (Released:2011-02-22)
参考文献数
12

While conventional oil and gas production is expected to hit a peak in dozens of years, the world still requires hydrocarbons as the main source of energy. The need to fill the gap between supply and demand, and the recent high oil price, have aroused enthusiasm for unconventional oil and gas. But, the development of them is, full of ups and downs.The extra heavy oil boom began in early 2000's, when large projects started in Canada and Venezuela. But, rising plant cost, shortage of skilled workers, and environmental concerns have increased uncertainty of those projects, and finally this year global economic crunch and oil price plunge ended the boom. In those circumstances, technologies to reduce production cost are keenly craved and several are on trial in actual projects.In 2005, U.S. Congress directed the Bureau of Land Management to manage oil shale development on public lands. By 2008, the bureau issued six research development and demonstration leases that will allow oil shale development to resume on a 160-acre tract of public land. Currently, in-situ conversion process is arguably the most cost effective recovery method.The U.S. has led the world in coalbed methane (CBM) development, and the production reached 1.8 tcf by 2006. While some countries are after the footsteps of the U.S. in CBM development, the U.S. is now considering giving a higher priority to shale gas instead as the results of efforts to develop economical production methods for years.Japan has studied gas hydrate development since 1990's. In 2008, the Japan Oil, Gas and Metals National Corporation carried out a successful gas hydrate production test in Canada. The next step of their pursuit will include practical application of the production method, nationwide potential evaluation, and development of environmental assessment technique.
著者
大西 一也 堀越 哲美
出版者
大妻女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

近年の住宅設計においては、過度にエネルギーに依存した建築計画、設備計画が主体となっており、自然の恩恵を享受する新たな現代的手法を目指すことが課題となっている。本研究は、昭和戦前期における中小住宅の平面型が確立していく過程で、住宅の洋風化、独立性の確保とともに、通風環境や日照環境が置かれた状況を分析し、住宅デザインに及ぼす環境的な配慮と気候設計理論を考察し、現代的展開の可能性を探ることを目的とした。昭和戦前期に『朝日住宅図案集』及び雑誌『住宅』に掲載された文化住宅において、居間の通風環境を、住宅の規模や平面形状と関係づけて分析を行った。また、大正から現代までの住宅の通風環境の史的変容についても、住宅図案集をもとに比較分析した。調査方法として、開口部の関係により居間の通風状況を簡易に算定できる指標として「通風可能面積率」を開発し、住宅の平面形状と関係づけて居間の通風環境や通風輪道を分析した。気候風土や現代の生活様式に適応した住宅を設計する上で、この通風状況を簡易に算定する指標は有効になると考えられる。『朝日住宅図案集』に掲載された住宅を対象に、断面図と平面図に基づき、住宅の採光環境を日照到達距離という断面的な簡易指標で検討し、夏季の日射遮蔽と冬季の日照確保に最適な断面形状を得た。昭和戦前期において展開した気候設計理論についてまとめることを目的として、昭和戦前期に研究者や建築家により単行本として刊行された文献や雑誌記事を対象として、室内気候設計手法を抽出整理し、当時のパッシブ手法を分析した。また雑誌『住宅』に掲載された住宅事例を対象として、室内気候設計手法の実践及び通風環境の状況を検証した。
著者
阿部 聖哉 梨本 真 松木 吏弓 竹内 亨 石井 孝
出版者
植生学会
雑誌
植生学会誌 (ISSN:13422448)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.103-111, 2005
参考文献数
29
被引用文献数
2

&nbsp;&nbsp;1.動物の生息環境として重要な林床植生分布の推定方法を検討するため,秋田駒ヶ岳のイヌワシ行動圏において,植生図と植物社会学的調査資料からGISと統計的手法の一つである分類木を用いて林床ササ被覆度の予測地図を作成することを試みた.<BR>&nbsp;&nbsp;2.林床ササ被覆度は林冠優占種と高い相関のある場合もあったが,コナラ林のように林冠優占種が同じでも様々な被覆度を示す場合があった.<BR>&nbsp;&nbsp;3.分類木を用いて林床ササ被覆度に影響を与える要因を解析した結果,林冠優占種,林冠高,夏至付近の日射量指標が被覆度の判別に寄与する要因であることが明らかになった.得られた分類木の判別正答率は76.3%となり,これをもとにGISによってササ被覆度の予測分布図を作成した.<BR>&nbsp;&nbsp;4.本研究の結果から,林床の光環境を間接的に指標する林冠構造や日射量指標のGISデータを用いて,林床のササ被覆度の予測分布図が作成できることが示唆された.
著者
高橋 正明 黒田 剛史 門脇 正尚 山下 陽介
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

地球大気の大気大循環モデルをベースにして、火星ダストの巻き上げ、およびダスト輸送を陽に表現する火星大気モデルを作成し、ダストストーム発生に関しての問題を考察し、定性的に再現可能な大気モデルを作成した。また、火星大気に生起するいくつかの現象である、傾圧波動性擾乱、火星大気における北極振動、赤道域成層圏における半年周期振動の問題を研究した。地球大気との様々な違いを示し、いくつかの興味ある結果を得た。
著者
吉田 俊介 矢野 澄男 安藤 広志
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
vol.33, no.42, pp.33-36, 2009-10-21
被引用文献数
1

着座した状態でテーブルの周囲から立体映像を観察可能な裸眼立体ディスプレイを新たに提案する.本ディスプレイは,柱体あるいは錐体の光学素子と複数のプロジェクタによって構成される.テーブルトップ作業を阻害しないよう,これらの装置はテーブル面より下方に設置される.プロジェクタ群から発せられる無数の光線は,テーブル中央にあるとする再現しようとする立体物の表面から放たれる光を再構成するように働く.光学素子には指向性のある光学性能が付与され,入射光を水平面では直進させ,鉛直面では拡散させ射出する.これにより,光線群の飛行方向を着座した位置で最適に観察されるよう制御する.すなわち本方式は,観察に適した視域がテーブルの周囲を取り囲む円環状に配置されることを特徴とする.
著者
上田 太一郎
出版者
日本計算機統計学会
雑誌
計算機統計学 (ISSN:09148930)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.171-175, 1996-05-31

判別分析は,多変量解析手法において,回帰分析とならんで使用頻度の高い有用な手法である.その際,判別分析の説明変数選択は重要なテーマであり,統計解析ソフトBMDP,SPSS,SASなどにおいてステップワイズ変数増減法がサポートされている. 一方,AT&Tベル研で開発され日本でも普及しているデータ解析言語Sでは,回帰分析における変数選択基準(leaps)はサポートされているが,正準判別分析(discr)における変数選択用の関数は標準で用意されていない. 本稿はS言語において,正準相関分析(cancor)と回帰分析の変数選択基準(leaps)を用いて判別分析の変数選択を試みたものである.